女装？ではなくファッション、メンズスカートじわり浸透 - 政治・社会 - ZAKZAK
昼下がりの東京・原宿。カフェのエプロンに似たロングスカートや、布をパンツの上に重ね着して歩く男性がちらほら。「女装趣味」と同一視され、冷たい視線の対象になりがちな「メンズスカート」が最近、男性ファッションの進化系として注目を集めている。 １０年以上前にコムデギャルソンの巻きスカートを買った会社員の男性（３８）は「特に抵抗はない」。パンタロンを着こなす男性（１８）も「シルエットがかわいいし、はきやすく疲れない」と話す。 潜在的ニーズに着目し、１月に日本初のメンズスカート専門店「ＣＲＯＳＳ ＧＥＮＤＥＲ」をネット上に立ち上げた山本尚宏さん（２７）は、自身もスカートを着用。ブランド品より廉価な巻きスカートに注文が殺到した。遠方からの引き合いも多いという。 「目指すのは女性にも支持されるスカート。着物文化だった日本では性の境界が薄れ『格好いいからはく』と自由になってきているのでは」 海外か
「容姿がブランドイメージに合わない」プラダで不当解雇騒動 - 政治・社会 - ZAKZAK
高級ブランド「プラダ」の日本法人「プラダジャパン」元部長の女性が、外見に関する上司の発言や、売り上げを伸ばすため社員が自社製品購入を要求されていることなどをイタリアの本社に報告したため不当に解雇されたとして、近くプラダジャパン側に慰謝料などを求める訴えを東京地裁に起こすことが１５日、関係者への取材で分かった。 昨年１２月に地裁へ申し立てた労働審判で訴えが認められず、正式な裁判を求め一両日中に異議を申し立てる。 労働審判の申立書などによると、女性は昨年４月に日本法人に入社し、国内約４０店舗の売り上げの管理などを担当する部署の部長に就任。昨年９月、日本法人社長の指示を受けた幹部から髪形や体形などについて「ブランドイメージ上、問題がある」と言われ、発言内容を本社に報告したほか、社員の自社製品購入の問題についても同時に伝えた。 直後から日本法人側は解雇通知やその撤回、降格など処分を二転三転さ
学習院で“学級崩壊”「イジメ多い学校として有名」保護者らが実態暴露 - 政治・社会 - ZAKZAK
皇太子家の長女で学習院初等科２年の愛子さま（８）が８日、６日ぶりに登校された。だが、学習院が抱える問題の火種は依然としてくすぶっている。今週発売の女性週刊誌では、現役保護者らが“学級崩壊”の実態を次々と暴露。なかには「粗暴」という言葉では済まない児童もいる、との指摘もある。 宮内庁によると、愛子さまは８日、４時間目の授業から登校。皇太子妃雅子さまが付き添い、授業を参観された。授業終了後には給食を食べずに２人で帰られたという。 今月５日、宮内庁の野村一成東宮大夫が会見で突然明らかにした愛子さまの不登校問題は、さまざまな波紋を呼んでいる。中でも、これまで皇室問題を大きく取り上げてきた女性週刊誌はそろって“学習院問題”を特集した。 「週刊女性」最新号はは「イジメは昨年からありました。陰湿で、愛子さまに向かって暴言を吐いたり、持ち物を隠したりしたそうです」という東宮関係者の証言を掲載。 子
“そっち系”の人もソッポ！？男性用ランジェリー下火のワケ - 政治・社会 - ZAKZAK
神戸市内の下着メーカーが１月末までに事業停止し、破産手続きに向けた準備に入った。男性用ブラジャーなどのランジェリーで“マニア”の間では知名度バツグンのメーカーだった。昨年、ブームに火がついたかに見えたメンズランジェリーだが、現状は−。 事業停止したのは、神戸市灘区の「峰」。東京商工リサーチ関西支社によると、負債総額は約１億６０００万円。 昨年１月には地元紙で「全国から注文が殺到」と取り上げられ、社長もラジオ番組に出演してＰＲした。直営店のほかインターネットでの通信販売も手がけ、５月期には約１億３５００万円の売り上げを計上。ところが赤字に転落した。原因はやはりデフレ不況だ。 担当弁護士は「家族経営の会社で、１５人ほどの従業員はパートが中心。ただでさえ薄利多売の事業だけに、（不況で）利益を出せなくなった」と説明する。 同社の通販サイト（すでに閉鎖）には、メンズブラやレースつきショーツ、
ブランドより金！？名門私大の付属校ラッシュにＯＢ激怒 - 政治・社会 - ZAKZAK
名門私大の付属校開設が止まらない。少子化の中、優秀な生徒を早い段階で囲い込む戦略の一環だが、受験勉強を経験しない付属校出身者の存在が大学全体の学力を下げているという指摘もある。学力試験がない推薦入試による入学者も増え続けており、浪人の末にやっとの思いで入学した在校生やＯＢからは「大学のブランドが低下する」との声が出ている。 「ここ数年の早稲田はＯＢとして見るに堪えない。在校生に占める一般入試経験者の比率が年々下がりっぱなしなのに、さらに付属校を増やすとは、一般入試組の受験生を軽視するにもほどがある。新設した学部に有名タレントやアスリートを推薦で入学させて注目されましたが、ブランド価値は確実に下がっているとしか思えない」 こう憤るのは早大政経学部のＯＢ。指摘の通り、早大では従来の付属４校に加え、新たに２校の開設を決定。推薦入試の増加もあり、この９年間の文系学部の一般入試募集人員は５０％近
社会：ZAKZAK
出会えない出会い系…元国家公務員“実体験”を赤裸々 “おいしい話”は全てウソ 取材中も男性の携帯には、「特別キャンペーン」メールが何通も着信（左下）。奇跡の出会いを信じ、手数料を払い続ける（クリックで拡大） 毎日大量に届く迷惑メール。その大半は「出会い系サイト」の広告だ。多くの人は見向きもせずに削除しているだろうが、それをあえてクリックし続ける男がいた。複数の出会い系サイトに会員登録し、女性との出会いを求めてチャレンジし続けるがダマされ、それでもクリックし続ける６０歳の元国家公務員が、実体験を赤裸々に語ってくれた。 男性は今年３月まで某官庁に勤務し、定年退職した。入庁以来、真面目一本の仕事ぶりで、３０代で埼玉県に一戸建てを購入。１男１女に恵まれ、公私とも恵まれた日々を送ってきたが、その裏で、一度でいいから見知らぬ女性と一夜限りの情事を体験したいという妄想を抱いていたという。 「職業柄、常に
ZAKZAK：「チンギス・ハン」はどこの人？ 韓中蒙で大論争 オンラインゲームめぐり、三つ巴の“国際問題”に発展
「チンギス・ハン」はどこの人？ 韓中蒙で大論争 オンラインゲームめぐり、三つ巴の“国際問題”に発展 ウランバートルの政府庁舎前に置かれたチンギス・ハンの像。明らかにモンゴルの英雄だが…（共同、クリックで拡大） 韓国のゲームメーカーが先ごろ、「チンギス・ハン」というオンラインゲームをリリースしたところ、中国のメディアが「“わが国”の民族的英雄をおとしめるものだ」とかみつき、騒ぎになっている。韓国や中国が双方の風習や文化遺産などを「自国がルーツ」と主張することは以前から問題になっているが、この争いに今回はモンゴル人も参戦。「チンギス・ハンはモンゴルの英雄だ」と不快感を見せている。ゲームをめぐる“国際問題”勃発だ。 韓国では、民族学会代表のポール・キム氏が「モンゴル、靺鞨（まっかつ＝ツングースの一族）などは朝鮮族の子孫で、その意味ではチンギス・ハンも韓民族」と主張しており、今回のゲームはその主張
マイレージはどうなる？ ＪＡＬ・ＡＮＡ「統合」報道 - 社会：ZAKZAK
マイレージはどうなる？ ＪＡＬ・ＡＮＡ「統合」報道 両者、否定も不可解な動き 日本航空（ＪＡＬ）と全日本空輸（ＡＮＡ）の経営統合報道が波紋を広げている。一部週刊誌の報道に対し、ＪＡＬは、国土交通省担当の記者が情報源ではないかと“犯人探し”を実施。ＡＮＡは１月３０日に行われた決算会見後、事実関係の確認にきた記者に否定しつつも、逃げるように会場をあとにした。両社の動きをみていると、「火のないところに煙は…」という気がしてくるから不思議だ。 ＪＡＬとＡＮＡの統合を報じたのは、「週刊現代」２月７日号。関係者の談話を引用しながら、世界的な景気後退による利用者の減少によって、ＪＡＬとＡＮＡは国際便の統合に追い込まれると記されている。具体的な統合の時期や方法については触れていない。 夕刊フジも事実関係を確認してみたが、「統合話は事実無根。社内でささやかれているということもない」（ＪＡＬ）、「全くの事実無
ＩＢＭ自業自得？ 個人情報１１万件、何者かが再放流 ユーザーとの対立がドロ沼化 - 社会：ZAKZAK
ＩＢＭ自業自得？ 個人情報１１万件、何者かが再放流 ユーザーとの対立がドロ沼化 昨年６月、日本ＩＢＭの関係社員が神奈川県の県立高校在籍者の個人情報約２０００人分をファイル交換ソフト「Ｗｉｎｎｙ（ウィニー）」経由でネットに流出させた問題で、１１万件を超えるデータが再流出していたことが８日、分かった。同社は昨年、流出データを別のファイル交換ソフト内に置いた人物に対し、刑事告訴もちらつかせながら情報削除を要請したが、この強硬姿勢に一部のネットユーザーが猛反発。完全版データを入手した何者かが“再放流”させてしまった。 ＩＢＭは昨年９月に流出の事実を把握し、ウィニーネットワークの監視を開始。その後の情報流出がないことを確認したが、１１月になり別のファイル交換ソフト「Ｓｈａｒｅ（シェア）」のネットワークに情報が存在しているのを発見した。ウィニーユーザーの１人が、流出した情報をシェアネットワークに流出さ
社会：ZAKZAK: これなら納得？ リーマン内定取り消しで１０００万円
これなら納得？ リーマン内定取り消しで１０００万円 破綻前、東大生に 外資系金融機関のなかでも高給で知られたリーマン・ブラザーズ。学生にも太っ腹だったようだ（クリックで拡大） 米証券大手、リーマン・ブラザーズの日本法人が経営破綻する前の今年３月ごろ、採用内定を取り消した東大生に対して１０００万円の補償料を支払ったとして、金融界で話題になっている。リーマン日本法人は９月の破綻後、野村ホールディングスが人材ごと買収。野村のリーマン部門広報担当者は夕刊フジの取材に対し、「人事関係のことはコメントできない」と話している。 【裁判ざた避ける外資流】 関係者によると、東大３年の男子学生（当時、現在は４年）が今年３月ごろ、リーマンから採用内定を取り消され、その際、内定取り消しの補償料として１０００万円が支払われたという。 ある金融筋は「私の息子も現役の東大生だが、『リーマンから内定取り消しを受けた学生が
西川史子コメント捏造で激怒…ネット販売あきれた実態
西川史子コメント捏造で激怒…ネット販売あきれた実態 追及には「警察呼ぶぞ」と逆ギレ インターネット通販のダイエットサプリメントの宣伝文句に、タレントで女医の西川史子さん（３６、写真）のコメントが捏造（ねつぞう）され、無断で悪用されていたことが６日、明らかになった。このサプリは皮肉なことに大ヒットしたが、西川さんの所属事務所は「事実無根」とカンカン。薬事法にも抵触しかねない、消費者をバカにしたインチキ通販サプリの実態とは− 問題のサプリは「ＤＥ−１８ｔｒｅｋ」。飲めば寝ている間にフルマラソン状態で効率よく目標体重に到達するという“夢の効能”があるといい、７月１０日から販売された。西川さんのスリムな体形に憧れる女性らに支持されたためか、１本４５００円（税別）という高額にもかかわらず、約１カ月の間に６０００本以上を売り上げた。 ネットで出回った宣伝文句捏造サプリに、西川先生（上）もビックリ 捏造
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