湯川鶴章のIT潮流 powered by ココログ: 広告の未来はFacebook Connectにあり
次の時代の覇者は、ソーシャルメディアのマネタイズに成功した企業だとこれまで主張してきたが、いよいよそのマネタイズの形が誕生するのかもしれない。 FacebookのようなＳＮＳが持つユーザー情報と他のサイトの持つユーザー情報を組み合わせ、その中からマーケティングに有効な属性やデータを拾い集め、個々のユーザーにとってそのときどきで最適の広告、情報を表示する仕組みを確立するためにDiggが動き始めた。 Digg CEOのJay Adelsonはその辺の構想を講演で語っている。 DiggはFacebook Connectを通じて入手可能になるFacebookの持つ９０００万人のデータをもとに、diggのトップページ及び各種ページの自動最適化を実現させるべく技術開発を進めるようだ。９０００万人の中には自分と趣味嗜好の似たユーザーがいるだろう。そうしたユーザーのデータを基に、diggのページの最適
「勉強会しましょうか」が世界を変える － ＠IT自分戦略研究所
IT勉強会が盛んだ。インターネットの普及によってイベントへの参加が容易になり、動画中継のインフラが整備されたことによって情報が流通しやすくなった。こうした流れを「世界を変える新たな潮流」としてとらえたイベントの模様をレポートする。 ｜1 2｜次のページ 2008年11月25日に秋葉原コンベンションホールで開催された「Internet Week 2008」。その中で、「IT Community Impact! ～世界を変える新たな潮流～」というセッションがまる1日かけて行われた。 活発化するIT系勉強会の中心人物たちが、IT系勉強会・コミュニティイベントの現状やノウハウ、課題を共有しようというものだ。セッションは「ITコミュニティイベントの概要」「地域コミュニティ」「運営をサポートするツール紹介」「コミュニティの未来を語る」の全4部。 有料イベントではあったが、コミュニティ関連のセッションで
ニフティ、奈良先端大と「経験マイニング」の応用手法を共同開発
ニフティは12月4日、奈良先端科学技術大学院大学（奈良先端大学）との産学連携により、ブログやソーシャルネットワーキングサービス、掲示板などのCGMコンテンツに記述された個人の経験を整理、分類するための言語処理技術「経験マイニング」の応用手法を共同開発したと発表した。 奈良先端大学では、同技術の実用化に向けたデモサービスとして、商品やサービスについての購入経験、利用経験などが書かれたブログ記事を検索できるサービス「みんなの経験」を12月4日から公開した。 膨大な情報の中から有用な情報だけを取り出すことができるため、利用者は第三者の体験談を発見することができ、企業は、CGM上で自社や競合他社の商品に関する意見を述べている人や、自社ブランドのファンの経験情報を容易に発見することができるとしている。 ニフティでは、2007年4月から奈良先端大学情報科学研究科の乾健太郎准教授の研究グループと経験マイ
テレビ局、ニコニコ動画に動画提供へ--公式チャンネルを開設
ニコニコ動画にテレビ局が動画コンテンツを提供することが明らかになった。公式チャンネル「ニコニコチャンネル」を12月5日より順次開設する。 今回、ニコニコチャンネルを開設することが決まったテレビ局は、フジテレビジョン、TBSディグネット、テレビ神奈川、琉球放送、ディスカバリー・ジャパン、MTV Networks Japanなど。このほか、日本音楽著作権協会（JASRAC）、レコード会社のエイベックス・マーケティング、ビーイング、ポニーキャニオン、ゲーム会社のテクモ、タイトー、セガ、コーエーなどがある。また、メーカーとして東芝とタニタの名前も挙がっている。 「東芝はYouTubeに公開したテレビCMがニコニコ動画で話題になったことがあり、すぐに乗ってくれた。コメントを書き込むこともOKだ」（ドワンゴ顧問の夏野剛氏） ニコニコチャンネルを開設する企業は12月4日時点で121社、チャンネル数は12
ソーシャルメディアは利益をあげられるか：否定的な調査結果も相次ぐ | WIRED VISION
ソーシャルメディアは利益をあげられるか：否定的な調査結果も相次ぐ 2008年12月 4日 経済・ビジネス コメント： トラックバック (0) Frank Rose ソーシャルメディアと広告は折り合いが悪い――それを示唆する証言は山のようにある。ただし今回は、ユーザーからではなく、広告を出す側から出た否定的な意見だ。 マーケティング・コンサルタント業大手米Epsilon社から委託された米GfK Roper Public Affairs & Media社が、10月末にブランドマネージャー(マーケッター)を対象に実施した最近の調査で、回答者の半数以上が、『MySpace』や『Facebook』といったソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)のサイトは[広告を出す対象として]興味がないと述べている。こうしたサイトの利用にいくらかでも興味をもっているのは、調査対象となったマーケッターのわずか
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