国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ委員長が「2018年の平昌五輪と20年の東京五輪の種目の一部を、韓国と日本に分散して開催することは可能」と発言した。その理由についてはバッハ委員長は「費用を削減でき、互いに（大会後の）活用可能性が小さい競技場の建設を避けることができるからだ」と述べた。 このようにIOCがこれまで守ってきた「1国1都市開催」の原則を自ら破ることまで考えている理由は、開催希望都市の減少という深刻な危機を打開するためだ。22年大会もすでに有力都市の多くが誘致を検討しながら次々と放棄し、今名乗りを上げているのは中国・北京とカザフスタン・アルマトイだけだ。実際に競技場や周辺施設の建設には巨額の資金が必要で、これは開催を目前に控えた都市にとってさえ大きな問題となっている。平昌も江原道と韓国政府が費用負担の割合をめぐって今なお激しく対立している。東京も財政難の影響で、新競技場の

大韓航空女性副社長が乗務員に激怒！　滑走路から搭乗ゲートに機体引き返させる　 サンケイスポーツ 12月8日(月)13時37分配信 韓国を代表する航空会社「大韓航空」の趙顕娥（チョ・ヒョナ）副社長（４０）が、米ニューヨークのジョン・Ｆ・ケネディ国際空港で、客室乗務員のサービスを問題視して激高した上、責任者を飛行機から降ろし、出発を遅延させていたことが８日、分かった。聯合ニュースなど韓国メディアが一斉に報じた。 報道によると、“事件”は、現地時間５日午前０時５０分、ケネディ国際空港から仁川国際空港に向かおうとしていた大韓航空機のファーストクラス内で発生した。 ある乗務員が、他のファーストクラスの乗客と同様、乗客として搭乗していた趙副社長に、「ナッツを召し上がりますか？」と聞いた後、袋に入ったまま出したところ、趙副社長は「サービスがなってない！！」と突然声を荒らげ、この乗務員に「飛行機からお