まとめ：開館している主要美術館・博物館情報新型コロナウイルスの影響で、全国各地の美術館・博物館が臨時休館しているなか、いまも開館している館をまとめた。休館情報とあわせて確認してほしい（掲載基準は全国美術館会議の加盟館）。※本稿の更新は停止しております。最新情報は「まとめ：全国の美術館・博物館の再開状況」をご覧ください。 ワタリウム美術館 ※本稿の更新は停止しております。最新情報は「まとめ：全国の美術館・博物館の再開状況」をご覧ください。 岩手岩手県立美術館 岩手県立博物館 深沢紅子　野の花美術館 福島喜多方市美術館 東京ワタリウム美術館 和歌山和歌山県立近代美術館 和歌山市立博物館 岡山岡山県立美術館 島根足立美術館 鳥取鳥取県立博物館 愛媛愛媛文華館 鹿児島長島美術館

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う東海道新幹線の影響が、一段と深刻になった。JR東海は10日、3月の利用者が前年同期に比べて半減したと発表。1987年の民営化以降では過去最大の落ち込みに、記者会見した金子慎社長は「予想していなかった」と厳しい表情を見せた。影響が長引けば、今後の業績に暗い影を落としかねない。「これまでにない厳しい数字だ」。金子社長は複雑な胸中を隠しきれなかった。2月の東海道新

雑誌『Sports Graphic Number』で話題となっていた連載が、ついに一冊の単行本にまとめられました。『1976年のアントニオ猪木』『1984年のUWF』『2011年の棚橋弘至と中邑真輔』……次々と刊行される著書で、常に日本のプロレス・格闘技界に激震を起こしてきた作家・柳澤健が、今回上梓したのは『2000年の桜庭和志』。 著者が「UWFの本の続編、アントニオ猪木の本の最終章」と位置付けた、これまでで最も衝撃的な一冊。その誕生までの秘話を、Number編集長・宇賀康之を聞き手に縦横に語った、貴重なインタビュー。 ――まず、今回のご執筆の経緯と、これまでのご著書の中での位置づけについて教えてください。 「2000年5月、ナンバー編集部員だった私は、東京ドームで桜庭和志×ホイス・グレイシー戦を見ています。 その6年前、1994年3月にはアメリカのデンバーでUFC2を見ました。当時のU

漫画などの海賊版サイト対策として、政府は10日、全著作物を対象に、無断掲載されたと知りつつダウンロードする行為を違法とする著作権法改正案を閣議決定した。現行法は音楽や映像に限っているが、漫画や雑誌、論文なども対象となり、悪質な場合は刑事罰を科す。著作権者に損害がない場合などは除外。施行日は2021年1月1日とし、今国会での成立を目指す。 海賊版に誘導する「リーチサイト」の運営も違法化する。この規定は今年10月1日に施行するとした。 政府は昨年の通常国会でも同法改正案の提出を目指したが、漫画家や有識者から反発を招き見送った。

新型コロナに関するデマやトンデモ説、陰謀論が喧（かまびす）しい。いまのところ複数の専門家による推測では、新型コロナの発生源はある種の動物を媒介としたものとされているが、詳細な特定には至っていない。そんな中でも保守系雑誌や日刊紙から発信される新型コロナウイルス＝生物兵器（人工ウイルス）説が大手を振って駆け抜けている。 専門家がいくらトンデモと否定しても、この説は今や、まるで真実のように保守界隈内を闊歩している。このような発信は、今次の新型コロナ禍への間違った認識を深めるばかりか、流言飛語の温床になっていることは論を待たない。本稿では保守系雑誌として『正論』（産経新聞出版）を超える勢力となった『WiLL』（ワック出版社）、『Hanada』（飛鳥新社）の最新号を中心に、保守派による「新型コロナは生物兵器」というトンデモを検証していきたい。 1】「武漢の生物兵器研究所から流失」というトンデモが定説

日本経済が消費増税や新型コロナウイルスの感染拡大の前から停滞していた姿が明らかになってきた。内閣府が9日発表した国内総生産（GDP）改定で、2019年7～9月期は前期比の年率で実質0.1%増とほぼゼロ成長となった。従来の公表値からは0.4ポイントの下方修正。10～12月期も0.8ポイントの下方修正で7.1%減とマイナス幅が拡大した。今回の改定は財務省が2日に発表した10～12月期の法人企業統計

東京 千代田区の区長が所有するおよそ１億円のマンションの部屋が、一般には販売されない「事業協力者住戸」と呼ばれる部屋だったことが明らかになったことについて、千代田区議会は詳しい経緯を解明する必要があるとして強い調査権を持つ「百条委員会」を設置する見通しになりました。 石川区長は９日、記者会見や区議会の予算特別委員会で「部屋は販売会社側から提示されたもので、『事業協力者住戸』とは知らなかった」と説明しましたが、「購入の手続きは次男がした」などとしてマンションを所有するまでの詳しい経緯については明らかにしませんでした。 これに対して議員からは「重大な問題で、きちんと調査することが不可欠だ」という意見が相次ぎ、11日の本会議で強い調査権を持つ「百条委員会」の設置が提案されることになりました。 提案は可決される見通しで、今後、区長や関係者への聞き取りなどが行われるものとみられます。

東日本大震災から９年となるのを前に、ＮＨＫが岩手・宮城・福島の被災者およそ2000人にアンケートを行ったところ、６割余りが、政府が「復興五輪」と位置づける東京オリンピック・パラリンピックは、被災地の復興に「役立つと思わない」と回答しました。 この中で、東京オリンピック・パラリンピックについてどのくらい関心があるか尋ねたところ、 ▽「大変関心がある」「やや関心がある」が合わせて51％、 ▽「あまり関心はない」「まったく関心はない」が合わせて44％で意見が分かれました。 一方、政府が「復興五輪」と位置づける今回の大会が東日本大震災の被災地の復興に役立つと思うか尋ねたところ、 ▽「役立つと思う」「どちらかといえば役立つと思う」が合わせて32％だったのに対し、 ▽「どちらかといえば役立つと思わない」「役立つと思わない」が合わせて63％と２倍近くに上りました。 また大会の効果や影響についての設問では

新型コロナウイルスの「感染者だ」といううその情報をインターネット上で流された長野県松本市の男性が、ＮＨＫの取材に応じ、「うその情報がどんどん拡散して非常に怖さを感じた」と語りました。 長野県では、先月25日、松本保健所の管内に住む60代の会社役員の男性が、新型コロナウイルスに感染していたことが確認されました。 小林さんによりますと、その直後から、この感染者が小林さんであるといううその情報がインターネット上に出回るようになったということです。 小林さんが確認しただけでも、「感染者がいるのは小林創建だ」とか、「感染したのは社長夫婦だそうだ」といった情報が出回ったということです。 小林さんは当初、社内で誰も感染していないうえ、感染者が60代で自分は46歳であることなどから、うその情報が出回っていることを重く受け止めていませんでした。 しかし、取引先からも問い合わせが相次いだため、弁護士に相談し、