ロバート･アラン･フェルドマン - 新聞案内人 ：新ｓ あらたにす（日経・朝日・読売）
日米デフレ懸念の格差と市場への影響（1/3） 最近、日本経済新聞や朝日新聞、読売新聞など主要紙でもデフレについての議論が活発である。小生が、ここ２週間、海外の投資家や政策当局者などと会った結果、一番印象に残ったのは日米のデフレ懸念に対する格差であった。 つまり、為替、株価、債券利回りの行方に関する、かなり強い「公式将来像」（official future、コンセンサスのこと）が日本の投資家の間に出来上がってきていることを感じた。経済指標がこの「公式将来像」に沿って動けば、日本でも緩やかな長期金利上昇になるが、日米の金利差は広がり、緩やかな円安、日本株高になると予想できる。ただし、経済指標が異なる形で出てくれば、市場変動はまた到来するであろう。 ○米国のデフレ懸念後退 小生は8月に、「米国は、日本のようにデフレにならない」という内容のレポートを発表したが、当時はこの結論は多くの米国エコ
asahi.com（朝日新聞社）：後付けの条件で確率は変わる――ベイズの定理 - 勝間和代の人生を変える「法則」 - ビジネス・経済
プロフィールバックナンバー ベイズの定理は「条件付き確率」を求めるための公式で、トーマス・ベイズという１８世紀イギリスの牧師の、没後に発見された論文に書かれていました。 この定理は、何かの確率を求める際に、事前にわかっている情報で求められる確率と、後で新しい情報が付け加わったときの「条件付き確率」は異なるということを表しています。 そして、この定理は、２００年以上たった現在でも、迷惑メールの抽出や検索エンジンでの順位付け、株の売買におけるアルゴリズムなど、さまざまな日常的な場面で使われています。 ベイズの定理自体は、確率論における比較的単純な定理なのですが、課題は、私たちの直感はどうしても、事後に情報が入ったとしても、事前の確率に縛られてしまい、判断が狂うということです。 単純な例を考えてみましょう。区別のつかない三つの袋の中に、それぞれ「赤・赤」「赤・白」「白・白」の二つの球が
「雇用第一」を叫ぶ菅総理は“二種類の失業率”を理解しているか
1981年ダイヤモンド社入社。週刊ダイヤモンド編集部に配属後、エレクトロニクス、流通などの業界を担当。91年副編集長となり金融分野を担当。01年から04年5月末まで編集長を務める。主な著書に「ドキュメント住専崩壊」（共著）ほか。 辻広雅文 プリズム+one 政治・経済だけではなく、社会問題にいたるまで、辻広雅文が独自の視点で鋭く斬る。旬のテーマを徹底解説、注目の連載です。 バックナンバー一覧 為政者が、高らかに掲げた政策の論理を自ら再考し、その結果、重大な矛盾が生じていることに気が付いたとする。そのとき、一体どんな態度をとるものなのだろう。 矛盾を認め、その解決策を含んだ新たな政策を打ち出すのか。あるいは、新たな実現策を打ち出そうとはするのだが、政治的困難さの前に諦めてしまうだろうか。それとも、“不都合な真実”とばかり、気が付かなかったことにしてしまうのか。 菅直人首相は、「一に雇用、二に
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