今夏の節電で、科学研究の“頭脳”であるスーパーコンピューターを思うように運用できない研究機関が東日本で相次いでいる。大量の電力を消費するためで、7月から国立環境研究所が全面停止したほか、稼働率を7割前後に下げる機関が目立つ。東日本大震災や地球温暖化の研究に支障が出るケースもあり、関係者は対応に苦慮している。 国立環境研のスパコンは主に地球温暖化の将来予測シミュレーションに使われる。環境省所管とあって「率先垂範で20%以上の節電」を掲げた事情もあり、停止を余儀なくされた。 温暖化予測は、3年後に予定される国連の「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)の第5次評価報告書作成に向けてデータ解析を急ぐ必要がある。運用担当者は「長くは止めたくないが、研究計画をずらして工夫するしかない」。猛暑が一段落していることもあり、8月から一部再稼働させるが、フル稼働の見通しは立っていない。