私は現在一人暮らしだが実家の２つ隣の町に住んでる 仕事はプログラマー、主にソシャゲ作ってる会社に勤めてる 一週間に父から電話がかかってきて今どうしてるか聞かれたので「ゲーム作ってる会社で働いてるよー」と言ったら「まだそんなことしてるのか」「お前いい加減にしろ!!」と怒鳴られた いつまで働かないつもりだ、と父は怒り心頭 どうやら「ゲームを作ってる会社に勤めてる」を「ゲームばっかりやってる」と解釈しているらしかった 「ゲーム創る仕事（実際には私はゲーム系の部署じゃないけど）だから」と何とか説得して父も最後は「わかった、頑張れ」と、そう言って電話を切った しかし今日、 「仕事を見つけたから明日の朝○○（お父さんの友達がやってる鉄工場）に来い」と連絡が来た お父さん全然理解してなかったんかい。と思って電話して誤解をとこうとするも「いい機会だから仕事やめろ。いい加減お前も働け」と無茶苦茶な事言いだす

アイテム 1 の 6 　１０月２５日、ロイターは、米国でいかにたやすく遺体の一部が売買され、それらが医学研究に有用かどうかを検証しようとしていた。入手した部位の１つが、生まれつき難病を患い、２４歳の若さで亡くなったコディ・ソーンダースさん（写真）のものであることが分かった。テネシー州で７月撮影（２０１７年　ロイター/Wade Payne） [1/6]　１０月２５日、ロイターは、米国でいかにたやすく遺体の一部が売買され、それらが医学研究に有用かどうかを検証しようとしていた。入手した部位の１つが、生まれつき難病を患い、２４歳の若さで亡くなったコディ・ソーンダースさん（写真）のものであることが分かった。テネシー州で７月撮影（２０１７年　ロイター/Wade Payne）

中小企業の事業承継を支援するため、政府は今後１０年間を政策の「集中実施期間」にする方針を固めた。事業の引き継ぎや買収をしやすくする税制改正を検討するほか、年内に編成する補正予算で２００億円規模の対策費の計上もめざす。 背景には、経営者の高齢化が進む中、後継ぎが決まっていない中小企業が増えていることがある。経済産業省の推計によると、経営者が６０歳以上で後継者のいない中小企業や小規模事業者は１２７万あり、日本企業全体の約３割を占める。経営者は７０歳前後で引退することが多く、２０１６年に３万社に迫り過去最高だった中小企業の休廃業・解散が、今後１０年でさらに増える恐れがある。 政府・与党は対策として、年末にまとめる来年度の税制改正大綱で、中小企業の後継者にかかる相続税や贈与税を優遇する「事業承継税制」を抜本的に拡大する検討に入った。 現行の制度は、「５年間は平均８割の雇用を守る」「納税猶予は株式の

枝野幸男・立憲民主党代表（発言録）　立憲主義は右も左もない。近代社会であるならば当たり前の大前提である。２１世紀に立憲主義を掲げなければならないことは本当に情けない、恥ずかしいことだけれども、いま掲げざるを得ない状況にある中で、多くの国民とともに立憲主義を取り戻す闘いの先頭に立っていく決意だ。 議院内閣制、代議制民主主義は、選ばれた人に白紙委任をしているわけではない。立憲主義を守るのは最低限の前提条件。（憲法）９条を改悪して良いよという白紙委任をしたものではないということを私はしっかりと安倍総理にも、多くの国民にも訴えていかなければならない。 まだ、この立憲主義の危機、日本国憲法の危機を同じ思いで感じている国民は必ずしも多くない。私たちも皆さんも内側を向くのではなくて、外側を向きましょう。今気づいていない人たちにしっかりと気づいてもらって、より幅広く大きな輪を広げていこう。（安倍首相が唱え

11月2日21時に放送が始まった、稲垣吾郎さん、草なぎ剛さん、香取慎吾さんがそろって出演するAbemaTVの生番組「72時間ホンネテレビ」。3日12時40分ごろ、総視聴数がAbemaTVの過去最高記録となる1420万を突破した。残りの放送を50時間以上余してなお記録を更新し続けている。 注目したいのは、放送開始から半日たってもなおアクセス障害が1度も発生していない点だ。 （C）AbemaTV AbemaTVにおいて直近でアクセス障害が発生したのは、5月7日に放送された特番「亀田興毅に勝ったら1000万円企画」。想定数より多くのアクセスが集中し、一時的に見られない時間が発生した。総視聴数は5時間の放送で1420万。今回更新されるまで過去最高記録を保持した番組だった。 「72時間ホンネテレビ」は元SMAPの3人が一挙に出演、さらにはジャニーズ事務所の方針でネットでの露出を禁止されていた彼らがS

「ぎなた読み」を扱ったエントリが今人気だけどこの言葉は教科書で学べないよね。生まれたときからネットがある世代なら大半はネットからだろうけど、30代40代のオッサンたちは何を介してマニアックな知識を得てきたのよ？

NHK会長の諮問機関が今年7月、番組のインターネット同時配信が行われた場合、ネットのみの利用者にも「受信料と同程度の負担を求めるのが妥当」とする答申を出した。答申では、すでにテレビでの受信契約がある世帯には追加負担を求めないとする一方、受信契約のない世帯はテレビをもっていなくても、スマートフォンなどネットにつながる端末があれば受信料の支払いを求めるべきとしている。 さらに今年9月、NHKは総務省に提出した資料で、「2020年の東京オリンピック・パラリンピックを常時同時配信により伝えることができるよう、2019年度にサービスを開始する」と、具体的な時期を示している。