みなさまごきげんよう。フェルディナント・ヤマグチでございます。 今回は悪評高い“クルマとは何の関係もない冗漫な前振り”を止めて、とっとと本題に入ろうと存じます。混雑する小田急線の中でチカンを捕まえた話とか、すぐに裸になるトライアスロン仲間の小原宗太郎君が、自分の結婚式では一切脱がなかった話とか、お伝えしたいことは山ほどあるのですが、各方面から「与太話はどうでもいいから早くクルマの話をしろ!」とお叱りを受けているものですから……。 それにしても見るからに怪しいヤツでしたねぇ。普通痴漢と言えば、「あの人がなぜ……」とか「真面目で堅い人だと思っていたのに」というようなケースが多いようですが、今回フン捕まえた野郎はもうどこから見ても変態のチカンそのもの。この人の職業は何でしょう、とアンケート取れば、8割の人が「痴漢」と答えるであろう風体をしていました。 痴漢が職業かとうかは微妙なところですが、とも
MERIDIEN SE SPÉCIALISE DANS LA CONCEPTION, LA FABRICATION, LA RÉPARATION ET L'INSPECTION DE PRODUITS ET D'ÉQUIPEMENTS SPÉCIFIQUES AUX DOMAINES MARITIMES ET INDUSTRIELS. Notre vision? Poursuivre le développement de procédés novateurs et adaptés aux besoins spécifiques de nos clients en les accompagnant dans la croissance de leurs marchés. Nos valeurs? Honorer nos engagements sans compromettre la qu
日米を拠点に世界各国で自動車産業の動向を取材するジャーナリスト。インディ500、NASCARなど米国レースにレーサーとしても参戦。自動車雑誌に多数の連載を持つほか、「Automotive Technology」誌(日経BP社)でBRICs取材、日本テレビでレース中継番組の解説などを務める。1962年生まれ。著書「エコカー世界大戦争の勝者は誰だ?」好評発売中 エコカー大戦争! 「エコカー=日本の独壇場」と思っているとすれば、それは大間違いだ。電気自動車、ハイブリッド車を巡る市場争奪戦はこれからが本番。日本は序盤戦を制したに過ぎない。世界規模の取材でエコカー大戦争の行方を探る。 バックナンバー一覧 「LG Chem社、自動車用Liポリマ2次電池の1kWh当たりの価格は400ドル以下」(日経BP社「Tech-on」2011年2月14日)。これは、「韓国企業による電気自動車の中核技術の価格破壊」を
オリックス自動車、日本ユニシス、イード、ジェーシービーは13日、2011年1月より大阪府の協力のもと、電気自動車(EV)の共同利用事業プロジェクトを発足すると発表した。環境省の平成22年度地球温暖化対策技術開発等事業において「電気自動車による日本版Autolib(オートリブ)に関する技術開発」の採択を受けたもの。 オートリブはフランス・パリ市で2011年より運用開始予定のEVカーシェアリングで、3000台のEV、1000か所のカーステーションで24時間365日EVを利用可能とするもの。現在パリ市が提供している自転車貸出システム「Velib(ヴェリブ)」の成功を受け、EVシェアリングについても無人で貸出・返却を可能とする。今回のプロジェクトでは大阪市において、日本版オートリブの実現に向けた技術開発をおこなう。 同プロジェクトでは、日産自動車のEV『リーフ』用のカーシェアリングシステムや、大阪
電気自動車(EV)の普及促進を目指し、前橋市は9月をめどに、EV用の充電スタンドを設置し、市民に無償で利用できるようにすることを決めた。市立桃井小学校(同市大手町)東側にある市営駐車場に設置予定で、充電用の電力は、そばを流れる矢田川に小水力発電装置を設けて補う。市環境課によると、太陽光発電を利用しEVの充電を行う例はあるが、小水力発電を利用するケースは全国で初めて。(西村利也) 電気モーターを動力源として動くEVは、走行中に地球温暖化の原因とされる二酸化炭素(CO2)を排出しないことから、環境に優しい次世代自動車として期待を集めている。 ただ、同課によると、前橋市内には現在、充電スタンドは東京電力前橋支社(同市南町)など数カ所しかない。EVは一度の充電での走行距離がガソリン車と比べて短いこともあり、普及には充電スタンド設置などのインフラ整備が必要不可欠になっている。 市が今回設置予定の充電
電気自動車がもたらす環境上の利点に対して、ドイツで疑問の声が上がっている。疑問を呈しているのは、意外なことに環境保護団体だ。しかし米国の電気自動車ロビー団体は、そのリスクは米国には当てはまらないと主張している。 環境保護団体である世界自然保護基金(WWF)のドイツ支部は、未来のエネルギーシステムを研究するドイツの機関IZESと協力して、同国における電気自動車による環境への影響について研究を行った。 ドイツは、米国と同様に、電気自動車の導入について野心的な目標を設定している。現在4100万台の自動車があるドイツでは、2020年までに100万台の電気自動車またはプラグインハイブリッド車を導入することを目指している。今回の研究の結論は、これらの電気自動車によって削減される温室効果ガスの量はごくわずかにすぎないというものだ。 この研究は2009年3月にドイツで公開されているが、英語版はまだ広く配布
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