ネット参入に“料金所”は要らない、Mozilla 長引くHTML5のvideoコーデック問題にコメント− ＠IT
2010/01/25 インターネットに参入しようと思ったとき、まず何億円も支払う必要があってはならない。1月23日付けのブログで、こう論じるのはMozillaファウンデーションでエンジニアリングを担当するバイス・プレジデント、マイク・シェイバー（Mike Shaver）氏だ。 最近、立て続けにビデオ共有サイトがHTML5のvideoタグを使った実験的なページを公開した。まず最大手のYouTubeが2010年1月20日に、それを追いかけるかのようにVimeoが1月21日に、それぞれvideoタグによるビデオ再生が可能なページを公開している。いずれも、Google ChromeやApple Safariの最新版であれば、Flashプラグインなしに動画再生が可能だ。 しかし、いち早くvideoタグをサポートしたはずのFirefoxでは、いずれのサイトのHTML5ページも見ることができない。MPE
Five Tech Themes for 2010
By Jenna Wortham January 1, 2010 8:08 am January 1, 2010 8:08 am It’s hard to believe that a decade ago, there was no Facebook, iPhone, Wikipedia or YouTube. Almost shocking, considering how those entities have shaped a culture around the Internet, disrupted business models and affected how and what information was shared through the Web. So what big Web themes might we see emerging into the next
MyJVN - 脆弱性対策情報収集ツール
最終更新日：2018/04/12 MyJVN >> 脆弱性対策情報収集ツール サービスを終了しました。 [更新履歴] 2018年04月12日 サービス終了記載
ITmedia News：新聞に生き残りの道はあるか 新聞社サイト、アクセス伸びず
新聞社（全国紙）サイトのユニークユーザー（UU）数はここ5年間、ゆるやかに伸びているが、「ネット人口が5年で4～5倍になったことを考えると、もっと伸びてしかるべき」（萩原社長）で、成長は鈍い。 その一方で、新聞社などから配信を受けた記事をピックアップして掲載する「Yahoo！トピックス」のUU数は急激に伸びている。「若い人はみんな、世の中の情報をYahoo！トピックスから得ていると考えていいだろう。ニュースへの需要はある」 ニュースの需要が減っていないのに、新聞を読む人が減り、新聞社サイトが伸びないのはなぜか――萩原社長は、新聞社が編集するニュースパッケージの需要が落ちているためと分析する。ユーザーはむしろ、Yahoo！トピックスやmixiニュース、RSSリーダー、ブログ、SNS日記、Googleニュースなど、新聞とは別の視点でパッケージ化されたニュースを好んでいる。 「ネット上では、新聞
民主化するイノベーション - 池田信夫 blog
今週のEconomist誌の特集は、New Mediaである。タイトルはちょっとダサいが、『ウェブ進化論』や『グーグル』とは違って、メディアで起こっている変化について多くの1次情報に取材して書かれた、バランスのとれたサーヴェイである。 この特集は、いま起こっている変化を「イノベーションの民主化」ととらえる。かつてグーテンベルクによる活版印刷の普及が知識を教会の独占から解放したように、インターネットが通信制御を電話会社から解放したことによって、blog、Wikipedia、SNS、podcastなど多くの「参加型メディア」が登場し、既存メディアを脅かしている。その革命的な変化は、かつてのドットコム・ブームのときは幻想にすぎなかったが、今度は現実である。 しかし、こうした新しいメディアが社会をどう変えるかは明らかではない。活版印刷は個人を自立させたが、プロテスタントを生み出し、宗教戦争を引
10周年を迎えたヤフーの意気込みと憂い
ヤフーは、2006年4月1日でサービス開始から10周年を迎えた。サービスの拡大と共に業績も好調を続け、ポータルサイトとして日本を代表するインターネット企業の地位を確立してきた。しかし、近年はGoogleやマイクロソフトをはじめ、熾烈な競争にもさらされている。10周年を節目に、今後の戦略などについて、代表取締役社長の井上雅博氏に聞いた。 --米国の関連企業やアナリストらが、今後の検索連動広告市場は頭打ちになり、成長が期待できないのではないかという見方をしていますが。 日本はだいたい2年遅れなんです。検索広告に関しても。いま現在までの日本の状況はわりと好調に伸びています。検索連動型広告は、小規模な広告主さんがたくさん出てくるといいですねという話でした。アメリカもそうですが、日本も意外とナショナルクライアントと呼ぶ大手が積極的に広告を買うようになっています。 アメリカはきっと、そこが一段落したの
ネットインフラただ乗り論争の本質
ネットインフラを巡って“ただ乗り”に対する批判が再燃している。 最初の批判は2004年の日本で展開された。WinnyなどのPtoPソフトにより通信トラフィックが急増し、基幹通信網（バックボーン）が耐え切れず、インターネットが崩壊するのではないかというものだった。実際にはバックボーンのキャパシティにはまだ余裕があり、この時は杞憂でしかなかった。 そして今回は、2005年後半から米国で火がついた。 Verizon CommunicationsやSBC Communications（新AT&T）などの地域電話会社は、GoogleやYahoo、Microsoftなどのネットアプリケーション企業、さらにはVonageなどのIP電話事業者に批判の矛先を向けたのである。「膨大なトラフィックを消費しているのだから、追加コストを負担すべきだ」と。 法制化に動く米国 さらに、この3月2日には、民主党の上院議員
情報処理推進機構：情報セキュリティ
ISMAP政府情報システムのためのセキュリティ評価制度（Information system Security Management and Assessment Program: 通称、ISMAP（イスマップ））は、政府が求めるセキュリティ要求を満たしているクラウドサービスを予め評価・登録することにより、政府のクラウドサービス調達におけるセキュリティ水準の確保を図り、もってクラウドサービスの円滑な導入に資することを目的とした制度です。 パスワード もっと強く君を守りたい原宿にて「パスワード」の大切さを啓発するマンガポスターを掲示しています。このポスターを学校や会社でも掲示したいとの声を受けて販売もしています。 サイバーセキュリティお助け隊サービス中小企業のサイバーセキュリティ対策に不可欠な各種サービスを、ワンパッケージで安価に提供するサービスです。サイバーセキュリティお助け隊サービスのサ
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