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マイクロソフト、ヤフー、ビデオリサーチインタラクティブ（VRI）、オールアバウト、NTTレゾナントの5社は11月17日、ネット広告のブランディング効果に関する共同調査を行うと発表した。広告の注目率やクリエイティブの評価などを予測・検証するための基準値の策定を目指す。 「ネット広告バリューインデックスプロジェクト」と名付けたこの取り組みでは、VRI監修の元、「All About」「goo」「MSN」「Yahoo！JAPAN」に掲載する広告を調査する。調査結果は来年秋に公表する予定だ。 オールアバウトを除く4社は、昨年からネット広告の視認効果を測定するための基準値作成に向けた共同調査を行っており、今年4月に調査結果を公開している（ネット広告のブランディング効果は？　MS・ヤフーなど共同調査）。調査結果が業界標準として活用されることを目指し、今後も活動を続ける。 関連記事 MSやヤフーなど、動画

インターネット広告の効果今回は、インターネット広告を実施する際、上司にどうやってそれを説明して予算をゲットするかを考えてみる。ただし、リスティング広告やブランディング目的の広告企画は性質が若干異なるので、今回の解説では対象としない。あくまでも、販売促進に関する広告の企画書を取り上げる。 バナー広告、メールマガジン広告、RSS配信広告、動画広告など、インターネット広告の分野にはさまざまな種類のものがあり、また、日々新しい種類の広告や、新しい媒体などが現れている。そのため、どの広告を利用することが一番適切なのか判断しづらい状況にある。 一時「バナー広告やメルマガ広告の時代は終わった」などの記事も見かけたことがあるが、必ずしもそうだとは思わない。キャンペーン期間などに商品を意図的に露出できることは広告のメリットの1つでもあるし、出稿する媒体のユーザー層があなたの会社の商品にぴったりの場合もある。

米リーハイ大学の実験によると，電子メールは仕事に不可欠のツールとなっているが，手紙よりも嘘をつきやすく，信頼関係を損ねる危険性が高いという（米国時間2008年9月25日公表）。同大学のLiuba Belkin准教授は，「電子メールは，ある組織的な背景においては誤解を招く可能性があり，意図的に騙そうとする場合もある」と説明している。 この実験では，MBA（経営学修士）課程の学生48人に89ドルを渡し，面識のない第三者と分けるよう指示した。その際，相手は総額が5～100ドルだということのみ知っており，分配額がいくらであろうと承諾することになっていると伝えた。 電子メールを使ったグループでは，92％が実際とは異なる総額を相手に伝えた。これに対し，手紙を使ったグループは，64％が総額を偽った。 金額自体についても，電子メールのグループは「約56ドルのうち29ドルを分け与える」と通知し，「約67ドル

これまで数回にわたり、日本企業においてミドルが経営者を退任に追い込んだ例を紹介した。実はこうした行動は今に始まったことではない。約300年前から既に日本のミドルは「公然」とトップに引導をわたしていたのである。 「ミドルが経営を変える」バックナンバーはこちらから。 このところ通勤電車では、「リーマン・ブラザーズ」や「AIG」といった言葉が躍る新聞紙面を頻繁に目にする（本連載が掲載されるころには、次の危機が到来し新たな金融機関の名がにぎわせているかもしれない）。少し視線を上げると「便利な都心にMBAコースを開設」との車内広告が目に入った。MBAの文字が引っ掛かり、『MBA式……』などといった本を開くと、「ファイブ・フォース、ポジショニング、リソース・ベース、ゲーム理論」という文字が並んでいた。 今回の連載は、カタカナやアルファベットを駆使するビジネスの世界で働く人にとれば、古めかしく感じさせる

日経HRは10月22日、国内のMBA（Master of Business Administration）に通う社会人学生を対象に満足度調査を実施した。全10項目※について5段階評価で採点（50点満点）し、調査対象校29コースの平均は42.4点。この結果について日経HRは「母校に満足している人が多い」としている。 ※1.授業内容が多岐にわたっている。2.実践的な授業が多い。3.講師と密接なコミュニケーションが取れる。4.講師陣が充実している。5.学生の水準が高い。6.学費が適正である。7.転職活動の有効な情報を提供している。8.人脈づくりがしやすい。9.施設が充実している。10.事務局の対応が良い。 満足度ランキング1位となったのは「グロービス経営大学院」（48.4点）で、教員が授業に学生を引き込む工夫を凝らしている点などが評価された。2位は「横浜国立大学大学院」（48.3点）で、少人数制

堀義人のダボス会議2024（6）総括　3つの戦争・AI・グローバル経済の議論から展望する未来 堀 義人グロービス経営大学院 学長　グロービス・キャピタル・パートナーズ 代表パートナー