景気後退がOSSの導入を促進、コスト削減へ期待集まるIDC Japanは10月15日、国内企業におけるオープンソースソフトウェア（OSS）の利用実態を調査した結果を発表した。OSSをすでに導入している企業は17.1％であり、具体的に導入を検討している企業は7.1％、これから導入を検討していく企業は17.9％という結果となった。 この調査は8月に実施したもので、対象企業は国内企業3939社となっている。 具体的に導入を検討していると回答した企業280社のうち、47.1％は、2008年の金融危機以降の不況によるIT投資削減がOSSの導入検討のきっかけとなったと回答していた。現在の不況がOSSの導入を加速させるひとつの促進要因となっているとIDC Japanでは分析している。 1次調査でOSSをすでに導入している、もしくは導入を検討していると回答した企業1088社を対象に、さらにOSSの利用実態について調べたところ、すでに実施済みのプロジェクトで
