1万人アンケートに見える「1億総グーグルゾン消費化」
NRIは、自社研究を目的に、国内の満15～69歳の男女個人を対象とした「生活者1万アンケート」を、1997年から3年おきに計4回実施してきた。今回の調査は「大衆化するIT消費」という日本人の新たな消費スタイルが見えてきた。 ブロードバンドの普及が消費行動を劇的に変えた 2006年に行われたNRIの1万人アンケートによれば、消費者のIT化が急激に進展している。 平均年収は713万円（1997年）→596万円（2006年）と漸減するものの、IT関連の商品保有率は、PC：26.1％→70.2％、携帯電話・PHS：21.8％→82.9％、デジカメ：3.1％→56.4％と大きく変化した。インターネット利用率は、2.6％→49.8％、電子メール利用率も19.5％（1997年未調査のため2000年）→40.1％、と急増していることが浮き彫りになった。 同社のサービス事業コンサルティング部で上席コンサルタ
検索させる広告はAISAS理論に適しているのか？
日経BP社が2006年10月に実施した「ネット連動型テレビCMへの反応度調査」にもそれを裏付けるデータが存在します。「どんな検索窓付きの広告だったら検索して企業のWebサイトにアクセスしたくなると思いますか？」という設問に対し、過半数の人が検索したくなる理由として挙げたのは、「テレビCMで取り上げている企業・製品に興味がもてること」と「テレビCMそのものが面白いこと」というものです。 お気付きのように、この2つの理由はテレビCMで検索窓を見せているかどうかとはまったく無関係です。裏を返せば、検索窓がなくてもテレビCMで取り上げている企業・製品に興味・関心が起こり、テレビCMそのものが面白ければ、消費者は検索してより詳しい情報を調べたくなるということの証明とも言えます。 実際に弊社の調査でも、話題になったテレビCMの場合、検索窓を見せていないケースでも社名の検索数が月間10万回近く増加してい
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