日本の真の色が光るように 外国メディアも混乱しまくった大惨事のその先で(gooニュース・JAPANなニュース) - goo ニュース
英語メディアが伝える「JAPAN」なニュースが、こんなに重みをもつ事態が起きるだなんて……。東日本大震災とそれに伴う被害に遭われた皆様、大事な人を亡くされた皆様に、心よりお見舞いとお悔やみを申し上げます。ご承知のように震災発生からこちら、海外メディアには「JAPAN」のニュースが溢れかえりました。悲嘆の言葉、応援の言葉、称賛の言葉、そして批判の言葉も。そこから透けて見えたのは、日本と日本人の姿もさることながら、伝える側の恐怖、そして伝える側の地金でした。（gooニュース 加藤祐子） ○最初は日本称賛で始まった 3月11日からこちら、ご承知のようにほとんどの海外メディアのトップニュースは（多国籍軍のリビア空爆が始まるまで）ずっと日本でした。その最中にあって私は、単発の記事がどうだったとストレートニュースとして伝えるならともかく、コラムという形式の難しさを痛感し、原稿を書いては何度も自らボツに
再考：ネットの普及で、言論は、明治の新聞黎明期の姿に戻った - 月明飛錫
雑記 | 23:08 | ポイント：ネット上にさまざまな主張があふれるという現象は、根本的には明治の新聞黎明期の姿と同じであり、ネット上での発言は、トイレの落書きとして矮小化されるべきものではない。 一昨日の記事には、多く方にアクセスしていただいたのだが、改めて読み返してみると、番組の感想と、私の主張が入り混じっていてわかりづらいところがあった。そこで今日は、新聞に論点を絞って書きたい。 1.日本の新聞の発行部数は世界でも多いちょっと古いデータだが、Wikipediaによると、2005年の世界の新聞の発行部数は、以下の通り。 1 読売新聞 日本 14,067,000 2 朝日新聞 日本 12,121,000 3 毎日新聞 日本 5,587,000 4 聖教新聞 日本 5,500,000 5 日本経済新聞 日本 4,635,000 6 中日新聞グループ 日本 4,512,000 7 ビルト
子ども手当てに関する日経の飛ばしがひどい - アナログとデジタルの狭間で
まったく同じ会議・会見に対する記事が日経新聞と読売新聞から出ているのだけれど、見出しから結論が180度違うというおかしなことになっている*1。 両親いない子は子ども手当の対象外に 10年度 日経新聞 http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20100122-OYT1T01201.htm 日経の記事にハテブ(はてなブックマーク - 両親いない子は子ども手当の対象外に 10年度 - NIKKEI NET（日経ネット）：経済ニュース −マクロ経済の動向から金融政策、業界の動きまでカバー)がいっぱいついて怒っている人が大勢いるのだけれど、両方の記事を見比べてから怒るべきだろう。 日経新聞 両親いない子は子ども手当の対象外に 10年度 両親がいないために児童養護施設などに入っている子どもに対し、「子ども手当」を支給する予算措置がとられていないことが分かった。厚生
マスメディアはコンテンツ置き場になってしまうだろう | TechWave（テックウェーブ）
メディアの変革期なんで、いろんな人がいろんな定義でメディアの話をするので、まったく話が通じないことがよくある。以前、新聞関係者から「ヤフーのことは普通の日本語ではメディアとは呼ばない」と言われたこともあるぐらいだし。【関連記事】だからヤフーも報道機関になるって言ったじゃない いろんな定義を見ていくと、メディアって「情報を伝達する媒体」のことって定義でまあいいか。「媒体」とは「なかだちをするもの」「真ん中に位置し、仲介するもの」みたいな感じかなあ。 そういうような定義を使うと、20世紀にはテレビ、ラジオ、新聞、雑誌が「メディア」だったというのは正しい認識だと思う。 でも21世紀になってインターネットが社会で最重要の情報伝達インフラになることは間違いなく、その中で「人と人との真ん中に立ち、情報伝達を仲介する」ものといえば、Twitterであったり、Mixiであったり、というソーシャルメディアだ
新聞・テレビの猛反発は必至 総務相「新聞社の放送支配禁止」表明
「プレス（新聞）と放送が密接に結びついて言論を一色にしてしまえば、多様性や批判が生まれない」。原口一博総務相は2010年1月14日、新聞社が放送局を支配する「クロスオーナーシップ」を禁止する法律を制定したいという考えを明らかにした。 現在は「日本テレビ＝読売新聞グループ」というように新聞とテレビが系列化しているが、先進国では異例で「言論の多様化を阻んでいる」との批判がある。もし実現すればメディアの大改革につながるが、オールドメディアの激しい反発が予想される。 「クロスメディアの禁止を法文化したい」 原口総務相は1月14日、東京・有楽町の外国特派員協会で開かれた講演で、新聞・テレビの「クロスオーナーシップ」に関する記者の質問に次のように答えた。 「マスメディア集中排除原則、これを法案化します。そして、クロスメディアの禁止、つまり、プレス（新聞）と放送が密接に結びついて、言論を一色にしてしまえ
人のせいにするのはそろそろやめませんか？:Geekなぺーじ
「わたしたちさえまともになれば、日本は圧倒的独り勝ちに近づく。 - 情報の海の漂流者」に非常に共感しました。 個人的な感想です。 なお、以下の内容は特定のブログ記事に対する批判というわけではないので、ご注意下さい。 マスゴミ、マスゴミと言う人は他人に良質な情報を届けるべく記事を書くか、もしくは良質の記事を探し出して他人に宣伝した方が生産的ではないでしょうか？ 問題意識を持った人が自律分散的に良質な記事を生成する活動してこそWebやネットの力が発揮されるのではないでしょうか？誰かに「世界を良くして下さい」と頼んでも、恐らく自分が望むような結果には到達出来ません。 各省庁のWebページを掘るだけで大量のPDFがあります。日本だけではなく海外にも目を向ければネタが枯渇することはありません。足りないのは人々が興味を持てるように噛み砕いて要約したり解釈する人ではないでしょうか？ 「これはひどい」と言
メディアにだって生活がある - レジデント初期研修用資料
「スピンドクター “モミ消しのプロ”が駆使する「情報操作」の技術」という本を読んだ。 「プロパガンダ」みたいな心理操作の技法を期待して読んだんだけれど、印象操作それ自体よりも、 むしろ「マスコミの人たちもご飯食べないといけないんだな」なんて、変なところに感心した。 怪物はいなかった 「報道する側もご飯を食べないといけない」という文脈で読み解くと、「陰謀」に見えるものが、案外そうでもなく思えてきた。 飛ばし記事だとか、スクープ争いみたいな印象とは逆に、報道機関というものは、「怪しい」記事は書けないんだという。 記事を書くにも、それを雑誌に載せて流通させるのにもお金がかかるし、出版社はお金を稼がないと続けられない。 それがどれだけ衝撃的な記事であったところで、「裏」が取りにくい、相手から訴えられたら言い訳のできないような記事だったなら、 訴えられた時点で「赤字」になってしまう。こういうのはリス
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