National Geographicがまとめた米国の死亡原因のオッズ表から、怖いものの代表として言われる地震・雷・火事・親父のうち、最も生命を奪う確率が高いものはどれか比べてみました。 詳細は以下から。 1位 心臓病 5分の1 2位 ガン 7分の1 3位 発作 24分の1 4位 自動車交通事故 84分の1 5位 自殺 119分の1 6位 落下 218分の1 7位 火器による殺害 314分の1 8位 歩行者交通事故 626分の1 9位 溺死 1008分の1 10位 バイクの交通事故 1020分の1 11位 火事 1113分の1 12位 自転車での交通事故 4919分の1 13位 航空事故 5051分の1 14位 火器の暴発 5134分の1 15位 感電 9968分の1 16位 アルコール中毒 1万48分の1 17位 熱波 1万3729分の1 18位 ハチ 5万6789分の1 19位 死刑

面白いデータがありました。 アメリカのこれからの職業需要をあらわした表です。これを使えば、これからどんな職業が必要となってくるのか、その職業の給料はどのぐらいかなどの情報を知ることができます。 アメリカのデータではありますが、今後のビジネスを考える時の参考になるかも。2014年までに需要が増える50の職業が公開されていますよ。 » Top 50 Occupations では、下記に詳しくご紹介！ この順位は「需要数」と「平均の時給」を掛け合わせたものだそうです。また時給が20ドル以下のものは省かれています。 ↑ 1位になったのは看護士さん。 左から「今後の需要数」「需要の変化率」「給料」「最終学歴の割合」が公開されています。 たとえば看護士さんだとこれから10年で120万3千人分の仕事の需要があります。また時給は26ドルです（2004年）。この職業を説明している動画までありますよ。 ↑ 「

コマーシャルの幻想性についてのメモ ある商品についての宣伝、コマーシャルというものは「この商品には買う価値がある」というメッセージである。直接的にせよ、間接的にせよ、逆説的にせよ、とにかく「価値がある」という説得を受け手に呑み込ませたら勝ちとなる。 そして、そのメッセージは「こういう価値がある」「こういう良い事がある」という機能的な説明を、具体的なエピソードの表象に乗せることで呑み込みやすくなっている場合が多い。 問題は、多くのコマーシャルがその「こういう」のところで商品の機能を越えた幻の恩恵を期待させようと

2007年01月11日01:30 カテゴリMoney 「日本人労働者」そのものが幻か 問題は、この統計が信用できるかどうかだ。 大西　宏のマーケティング・エッセンス:日本人は働きすぎって本当でしょうか 前振りが長くなりましたが、ＯＥＣＤのレポートでは、単純に各国間の比較はできないという注釈はありますが、1990年あたりから日本の実労働時間は急激に減少しており、2000年あたりからはアメリカとほぼ同じ程度とはいえ、アメリカよりもやや労働時間は短くなっています。これって以前は結構話題になっていたはずです。 >>社会実情データ図録 私には、こちらの方が実情に合っているように感じる。 サービス残業を追放しよう では日本の労働者はサービス残業をどれくらいさせられているのでしょう　か。この計算は通常、１．労働者個人（世帯単位）を対象とする「労働力調査」による推計年間労働時間から、２．事業所が提出する「

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「星座」は交通事故を引き起こす重要な要因だ――カナダの保険見積もりサービスInsuranceHotline.comが12月13日、このような調査結果を発表した。 同社が集めた過去6年間の北米の交通データを基に、10万人のドライバーについて違反チケットの数や起こした事故の件数などを調べたところ、交通事故の予測において、ドライバーの年齢よりも生まれ月の方がずっと重要であることが示されたという。 「その結果、特定の星座のドライバーがより違反チケットをもらう傾向があることが分かった。またある星座のドライバーは事故を起こすよう運命付けられているようだった」と同社の社長リー・ロマノフ氏は述べている。 同社によれば、星座別ワーストドライバーは天秤座。「天秤座はバランスとコンセンサスを望む。素早い決定を好まない」という。それに「衝動的な」水瓶座、「自己優先的な性質を持つ」牡羊座が続く。 ベストドライバーは

国境なき記者団は11月7日、インターネット検閲に反対する「24 hours against Internet censorship」キャンペーンを立ち上げ、インターネットを検閲、遮断している「インターネットの敵」13カ国のリストを発表した。 このキャンペーンの敵と認定されたのは、ベラルーシ、ミャンマー、中国、キューバ、エジプト、イラン、北朝鮮、サウジアラビア、シリア、チュニジア、トルクメニスタン、ウズベキスタン、ベトナムの13カ国。 いずれの国も、政府が反体制派のサイトへのアクセスを遮断したり、インターネットカフェを監視したり、ブロガーを投獄するなどの取り締まりや弾圧を行っている。 例えばミャンマーのインターネットカフェのコンピュータは、ユーザーの行動を監視するために自動的に5分おきに画面をキャプチャするという。また今年新たにリストに加えられたエジプトでは、民主改革を唱えたブロガー3人が投