一撃3000万円の利益も。かぶとーきょー式、50万円を3年で5億円にした極意 « ハーバー・ビジネス・オンライン
政権交代にアメリカでは米大統領選と、めまぐるしく変わる政局の狭間に我々はいる。こんなとき、個人投資家は市場でどう立ち回ればよいのか？ツイッターで注目を集める若き天才トレーダーの考えを聞いた。 「投資の神様」と称されるウォーレン・バフェットは、日本の5大商社株をそれぞれ5％ずつ購入したことを明らかにした。総額6000億円以上となる巨額投資である。 安倍首相の退陣表明により一時急落した日経平均だが、「菅政権誕生」への流れが固まると、コロナショック前の水準へと回復する力強さを見せている。そこへ来てのバフェットによる大人買い。株式投資の好機到来なのか。 「むしろ今は危険信号が灯っています。11月3日には米大統領選を控え、当面は上にも下にも激しく動く難易度の高い相場展開が予想されます。こうした相場では感情に流されやすくなり、上がっているからといって安易に買うと命取り。買いたい人はあらかた買っているな
カジノ業者が警告！ 「日本にカジノは要らない」。客を外に出さないように作るカジノで、街が儲かるわけがない « ハーバー・ビジネス・オンライン
2016年11月、アメリカ大統領就任を控えていた当時のドナルド・トランプ氏と安倍晋三総理は初会談を行った。 その直後、政府はカジノ実現に向けた動きを一気に加速させ、翌12月には「カジノ解禁法」（正式名称：特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律）を成立・施行してしまった。 その背景には、それまでクリントン勝利と踏んでいてトランプ側との接点がなかった安倍政権が、大統領当選を受けてなんとかパイプを繋ごうとし、頼った先がアメリカのカジノ大手、「ラスベガス・サンズ」のシェルドン・アデルソン会長だったからだと言われている。 しかし、ギャンブル依存症の問題がすでに深刻化している日本で、カジノは本当に必要なのか？ 安倍政権は、トランプに媚びへつらうために日本国民を米国カジノ業者に売り渡したのではないか。 21日発売の『月刊日本 2020年2月号』では、第3特集として「カジノが国を滅ぼす」と題した特集
物を壊してストレス解消！ 日本初登場の新スポットに行ってみた « ハーバー・ビジネス・オンライン
物を壊してストレスを解消できるサービスが今年5月、日本に初上陸した。その名も「リーストルーム」。「リースト」は Release of Beast（野獣の開放）から作った造語だという。店舗は蔵前駅（東京都台東区）から徒歩5分ほどのところにある。 6月某日、筆者（20代女性）と編集部の20代男性で実際に体験してみた。なお筆者も同行した編集者も共に、ノルマや締め切りに追われて、多大なストレスを抱えている。 コースは3種類から選べる。「ワレモノコース」は茶碗などのワレモノ8つを壊すことができ、料金は一人3500円。「スタンダードコース」は電子レンジなどの小型家電一つとワレモノ10個で3800円、「スペシャルコース」は小型家電2つとワレモノ20個で6000円だ。 どのコースもひとグループの人数が増えるにつれて、一人当たりの料金が安くなる仕組みになっている。 実際にモノを壊す前に、服の上からつなぎを羽
日本を支配する呪縛「PDCA」は日本ガラパゴスの概念。激変する現代社会では新しい理論が必要 | ハーバービジネスオンライン
「PDCAほどすぐれたツールはありません」と自信たっぷりに語る経営コンサルタントを見たことがある。生産の現場だけではなく、政府レベルから企業のイノベーション、製品開発、そして教育や議会まで、多くの分野で導入されているPDCA。 PDCAとは、プラン、ドゥ、チェック、アクション（Plan-Do-Check-Action）の頭文字をとった、計画をもとに、行動し、チェックして、改善するという継続的改善手法だ。日本ではPDCAに関する本が多く出版されており、PDCAサイクルを回すことがビジネスマンの鉄則のように扱われている。 しかし、最近ではPDCAに疑問を呈する記事も目立つようになってきている（参考記事：日本が世界から劣後する一因が「PDCA」のやり過ぎ 世界は「デザイン思考」に –井上久男氏のYahoo個人）。しかし、このPDCAは日本オリジナルのドメスティックなものだという事実をご存知だろう
引きこもりニートから「億り人」へ…「カードローン100万円を仮想通貨に突っ込みました」 « ハーバー・ビジネス・オンライン
激務による過労から会社を辞め、ニートから仮想通貨投資で億り人となったポイン氏。そんな彼の人生と、今オススメの通貨を紹介。これを読んで、目指せ「第二のポイン」！ 「休職しようと決断したのは’16年末でした。深夜までの残業が続き、過労で倒れたことが原因です。会社員としての未来が閉ざされ、しかも奨学金などで、600万円の借金もあった。首をくくろうかと覚悟したこともありました……」 人生最悪の暗黒期をそう振り返るのはポイン氏だ。地元の国立大学から東証1部上場企業へ就職し、順風満帆だったはずの人生が、30歳を目前にして一気に暗転した。 「病んでからは療養のために実家に戻り、無為の日々を過ごしていました。そんなあるとき、友人から『仮想通貨って知ってるか？ 今度セミナーがあるから行こうぜ』と誘いがあったんです。そのときはニート状態だったし、ふらふらっと行ってみたんです。そこで仮想通貨の解説を聞いて、これ
環境汚染、行方不明、ブラック労働……。ブームの陰で本当はヤバイ豪華客船クルーズ旅行 « ハーバー・ビジネス・オンライン
※写真はイメージです photo by TheoRivierenlaan via pixabay(CCO PublicDomain) 観光業で成長が著しい業界として豪華客船によるクルージングがある。日本だけでも、2017年の訪日クルーズ旅客数は前年比27.2％増の253.3万人、クルーズ船の寄港回数は前年比37.1％増の2765回と過去最高を記録している。2016年に世界でクルージングを利用した観光者は2400万人だという。 豪華客船によるクルージングといえば、かつては定年者が対象とされていたが、最近は若者が利用客として加わりつつあるのも、成長の一因であるという。（参照：「El Pais」、「El Confidencial」） 世界のクルージングが盛んな地域は＜カリブ海とバハマ諸島（33.7％）、地中海（18.7％）、地中海を含まないヨーロッパ（11.7％）＞の3つの地域で、世界の64％の
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