2020年には東京五輪が開催され、海外からの観光客が一層多く訪れることが予想される。そこで注目されるのが、話した言葉を自動的に相手の国の言語に翻訳してくれる、機械翻訳システムだ。そして、国内で機械翻訳システムの開発に力を入れているのが、NTTドコモらの合弁によって設立された「みらい翻訳」。同社が手掛けている機械翻訳システムの仕組みと、機械翻訳の今後について、みらい翻訳の代表取締役社長兼CEOである栄藤稔氏に話を聞いた。 ドコモが機械翻訳事業に乗り出した理由と2つの課題 みらい翻訳は、2014年にNTTドコモと、韓国で翻訳技術を開発しているシストラン、そして音声認識技術を持つフュートレックの3社によって設立された企業だ。現在は各社が持つ技術に加え、情報通信研究機構（NICT）とNTTが持つ翻訳技術やデータを活用した機械翻訳エンジンを開発しており、対話型の翻訳システムのほか、会議などで使用する