女子プロレスラー・木村花さん(享年22)が5月23日、急逝した。花さんは、昨年5月にスタートした恋愛リアリティー番組『テラスハウス』(フジテレビ系)の新シリーズに途中から出演。プロレスでのヒール役のイメージのまま、同番組の中でも、強気で、まっすぐで、感情的な姿を見せていた。そうした振る舞いが放送されるたびに、SNS上には彼女を批判する言葉が並んだ。 【関連写真6枚】アイドル活動をしていた中学時代の木村花さん。制服姿で、屈託のないキュートな笑顔を浮かべている
ジャニーズ事務所の社長を務めた“カリスマ”故ジャニー喜多川さん(享年87)のお別れ会が、来月4日に東京ドームで行われる。これを機に、その前日までにツアーを終えた関ジャニ∞に何らかの動きがあるのでは?といわれているが、存続の危うさではTOKIOも同じ。強制わいせつ容疑で山口達也(47)が退所した昨春にも「解散説」は飛び交ったが、それでも持ちこたえたのはジャニーさんがいたからだ。だが、その“父親”を失った今、踏ん張る理由を見失っているメンバーがいる。それが長瀬智也(40)だ。TOKIO解散は間違いなく秒読み段階に入っている。 TOKIOはジャニーズ事務所のアーティストには珍しく、それぞれが楽器をこなしロックバンドとしての活動を中心にしてきたグループだ。 リーダーの城島茂(48)はギター、松岡昌宏(42)はドラム、国分太一(44)がキーボード、長瀬はギターを弾きながらのボーカルとして活動していた
「MMT」って、聞いたことありますか? MMTというのは、現代貨幣理論(Modern Monetary Theory)のことです。 この記事の写真はこちら 最近、アメリカで大論争を巻き起こし、日本でもよく採り上げられている経済理論です。 きっかけとなったのは、2019年1月に、アメリカの史上最年少議員(民主党)として話題のアレクサンドリア・オカシオコルテス議員が「MMT」への支持を表明したことで、突如、MMTが脚光を浴びました。 MMTの論者たちは、「財政赤字は心配するな」という過激とも思える大胆な主張をしています。 このため、著名な主流派経済学者や政策当局が、MMTを「トンデモ理論」だとバッシングを始めました。 ところが、このバッシングに対して、MMTを提唱する経済学者ステファニー・ケルトン教授らが、強力に反論したので、大騒ぎになりました。 そして、この論争が、日本にも飛び火したというわ
日本経済新聞の名物連載「私の履歴書」。現在連載中の石原邦夫氏(東京海上日動火災元社長)について、経営学者の楠木建氏が「桁外れにつまらない」と評して話題を集めている。どこが“桁外れ”なのか――。 ■1カ月の連載でその人のセンスを知ることができる 日本経済新聞文化面の連載読み物「私の履歴書」を習慣的に読んでいる人は多い。僕もその一人だ。大きな事を成した人々が自らの仕事と人生を振り返る。一人で1カ月連載が続くのがいい。その波乱万丈の人生をゆっくりじっくりと追体験できる。 経営者が登場することも少なくない。学者という仕事柄、経営者の自伝が勉強になるということもあるのだが、僕が「私の履歴書」を読む動機は、それ以上に功成り名を遂げた人々の「センス」を知ることにある。 その人のセンスはスキルを超えたところにある。あれができる、これができる、といっているうちはまだまだ。本当のプロとは言えない。余人をもって
ワー・ヌ(27)がミャンマー中部の村をあとにして日本へ向かったのは2017年末のことだった。岐阜県の縫製工場での職を仲介してくれた業者に手数料を払うため、34万円近くを借金した。 日本での高額な給料だけが魅力だったわけではない。先進技術を誇る国で、新たなスキルを学べるチャンスに期待を膨らませた。 しかし、日本で彼女に与えられた仕事は、段ボールに衣服を詰める単純作業だった。週6日、朝7時から夜10時まで、同じ作業を繰り返した。深夜まで働かされたり、週7日勤務になったりすることもあった。 それで月給は6万円。約束されていた額の半分しかなかった。 おまけに上司は彼女を怒鳴り続けた。 「過酷でした」と、ワー・ヌは言う。 「ストレスと不安の毎日でした。あの日々を言葉でどう表せばいいのかわかりません。ただただ泣いていました」 ワー・ヌは技能実習制度を利用して来日した。この制度は途上国への技術移転という
日本テレビ「世界の果てまでイッテQ!」の「祭り企画」デッチ上げ問題。昨年2月12日の2時間スペシャルで放映された「カリフラワー祭りinタイ」でも同様の疑惑が浮上した。 【写真】「イッテQ!」の企画に疑問を呈するサイヨン村の村長 「カリフラワー祭り」は、昨年1月14日、タイの中部・ペッチャブーン県の外れにあるサイヨン村で行なわれた。二人三脚で泥沼を駆け抜け、カリフラワー20キロを収穫するスピードを争うレースで、2月の放送では「カリフラワーの名産地で年に1度、その収穫を祝う祭りが開かれる」などと紹介された。「お祭り男」の宮川大輔(46)に加え、「NEWS」の手越祐也(31)も参戦。番組は22.2%の高視聴率を記録していた。 だが、サイヨン村の村長は疑問を呈する。 「テレビ番組のコーディネーターを夫に持つ地元住民から『日本のテレビが来るのでラコーン・サン(短いドラマや芝居)を作りたい』と言われ、
ソフトバンク、NTTドコモ、リクルート、日清食品といった名だたる企業を抑えてCM好感度ランキング2位を獲得した「ハズキルーペ」のCM。渡辺謙、菊川怜、舘ひろし、武井咲、小泉孝太郎……と豪華すぎるキャストを起用している。最近ではソフトバンクが同社の“パロディCM”を放映し、さらに話題になっている。菊川怜がお尻で商品を踏む演出に一部ネット上では「セクハラ」の声も上がった。CM考案者のHazuki Companyの松村謙三会長はこの声をどう思っているのか、直撃した。 【画像】メガネを踏んづけ飛びのく菊川怜 * * * 10月中旬から、ソフトバンクが「白戸家ミステリートレイン」シリーズで「菊川怜の事情聴取」編のCM放映が始まった。列車の座席に置かれたスマホをお尻で踏み、「きゃっ! こんなところにスマホが」と驚く様子はハズキルーペのCMを彷彿とさせる。 「ソフトバンクからコラボしたいとオファーを
オリエンタルラジオ・中田敦彦さんが、子育てや夫婦関係について語る連載「イクメンアップデート中」がリニューアル! タレントの福田萌さんを妻に、5歳と1歳の子育て中でもある中田さん。わが身で働き方改革を実践するなど、「時代をけん引するDUALなパパ」として発信していました。ところがここにきて、方針を大転換。「(自分が夫としてやってきたことは)真逆だったのかもしれない」と、「良い夫をやめた」宣言が飛び出しました。中田家に、一体何があったのでしょうか…。 僕は、良い夫であることも、良い夫であろうとすることも、やめました。 日経DUALで連載を始めて2年半、僕ら世代の家族が幸せになるための方法論を、仮説と実践を繰り返しながら探ってきました。最も力を入れていたのは、働き方改革です。 「仕事量を減らして、家族といる時間を増やして育児をする」。ワーク・ライフ・バランスを求める妻の声と世の中への解決策を追求
デーブ大久保さん、オリックス中嶋監督の田嶋交代裏目報道に「冗談じゃない」「結果論なら誰でも言える」【日本シリーズ】
「もはや官僚はエリートではありません」 近著『没落するキャリア官僚~エリート性の研究』で官僚の現状を考察した神戸学院大学現代社会学部の中野雅至教授が言いきる。 日本最高の頭脳を持つエリート集団。そんな官僚像は変わりつつあるというのだ。自らも厚生労働省に在籍していた中野教授が続ける。 「かつては東大法学部から国家公務員I種試験に合格して官僚になるのがエリートコースでした。しかし、バブルが弾けてから官僚志望者は激減し、農林水産省で初めて東大法学部卒がゼロになる年が出てきたんです」(中野教授) 学歴エリートが官僚を目指さなくなった理由はいろいろ挙げられる。まずは、過酷ともいえる長時間労働だ。現役官僚の声を聞こう。 「国会対応の課長補佐クラスは連日徹夜が続く」(金融庁) 「繁忙期の週あたり残業時間は40時間」(国土交通省) 残業時間を月換算すれば160時間。他省への取材でも、月200時間程度の残業
「カネや手間のかかるコント企画が多く、費用対効果が悪すぎた。視聴率20%台から一桁に落ちて、制作費を約半額にカットしたが、それでも最後は一本各3000万と1500万円だった」(フジテレビ関係者) 今春、フジテレビの長寿番組『とんねるずのみなさんのおかげでした』と『めちゃ×2イケてるッ!』が相次いで消えた。 本誌は人気バラエティ番組の最新の制作費を独占入手! お次は制作費。ウッチャンナンチャンの内村光良(53)と出川哲朗(54)が出演する『世界の果てまでイッテQ!』(日テレ系)が今、最も制作費の高いバラエティ番組だ。 「視聴率20%前後のドル箱。プライム枠(午後7時~11時)でも2000万円超は珍しい緊縮予算のご時世に、破格の3000万円。とはいえベッキー降板後は出演者にはお金をかけず、ガンバレルーヤなど、内村の最近のお気に入り芸人が登場」(日テレ関係者) 同じく日テレの『踊る!さんま御殿!
お使いのInternet Explorerは古いバージョンのため、正しく表示されない可能性があります。最新のバージョンにアップデートするか、別のブラウザーからご利用ください。 Internet Explorerのアップデートについて 愛らしいルックスやアニメ好きという属性で男性からの支持率急増中のTBSの宇垣美里アナウンサー。ところが昨年、カルチャー誌「クイックジャパン」(太田出版)のコラムで、自身にサンリオの人気キャラ『マイメロディ』という異なる人格を持たせ、困難やツラい出来事を回避していると告白。このコラムが大きな反響を呼び、若い女性を中心に「マイメロ論」と呼ばれ共感が広がっている。なぜ、女性を中心に宇垣アナの支持が拡大したのか、その要因を担当編集者に聞いた。 【写真】貴重!初々しい宇垣アナの入社式の姿も 人気女子アナ一覧 ■キュートなルックスで早くから注目 実は文才もある多才な一面も
北九州市中央卸売市場で海産物を運搬する「九水(きゅうすい)運輸商事」(同市小倉北区)の非正規社員4人が、通勤手当が正社員の半額なのは労働契約法違反として同額の支払いなどを求めた訴訟で、福岡地裁小倉支部が会社側に計約110万円の賠償を命じる判決を出した。判決は「勤務形態に相違はなく、不合理な取り扱いが長年継続され不法行為が成立する」と認定した。 判決は1日付で、原告側が13日に記者会見で公表した。原告側は通勤手当が正社員の半額の月5000円なのは「不合理な差別」と主張し差額分などを求めていた。改正労働契約法は正社員と非正規社員の不合理な格差を禁じており、判決は同法施行の2013年4月から会社が正社員の通勤手当を非正規と同額に引き下げた14年10月までの差額分の支払いを命じた。原告側によると、同法違反で手当の差額請求を認めた判決は九州初。 原告側の安元隆治弁護士は「中小企業相手に非正規の権利主
アニメ界でカリスマ的人気を誇る音楽コンポーザーの梶浦由記氏=年齢非公表=が来年2月に芸能事務所「スペースクラフト」を退社することが22日分かった。女性幹部との確執などが原因とみられる。梶浦氏がプロデュースした音楽ユニット「Kalafina(カラフィナ)」も来年1月の公演以降のスケジュールがほぼ白紙状態。20億円以上を稼ぎ出すとみられる2組が「離脱」と「活動休止」となれば事務所にも甚大な影響を及ぼすことになる。 【写真】「Kalafina」の(左から)Hikaru、Keiko、Wakana 年末にかけてローラ(27)や西内まりや(23)ら有名タレントと所属事務所とのトラブルが相次ぐ中、芸能界が新たな収益先として注目するアニメ界を揺るがす独立劇が起きた。 梶浦氏は「魔法少女まどか☆マギカ」などの人気アニメを中心に活躍する劇伴奏の第一人者。NHK朝の連続テレビ小説「花子とアン」などの音楽も担当し
お笑いコンビ・アジアンの隅田美保が18日、約7カ月ぶりにブログを更新し、「これからまたアジアンとしてもテレビに出られたら嬉しいです!」とテレビ復帰する意欲をつづった。隅田は婚活のためにテレビ出演を控えていたが、11日に放送された女芸人ナンバーワンを決める「THE W」に出演していた。 【写真】隅田、婚活中に医者の恋人できていた!破局の原因は… 隅田はテレビでブスいじりをされることで恋人ができなくなることを嫌がり、約2年8カ月、テレビ出演を休止。「婚活に専念するために、漫才以外の仕事を休んでいました」と切り出し、「色んな飲みの場にでかけて楽しいだけの毎日を過ごしていました」など、充実したプライベートを送っていたとした。 そして「正直、彼氏ができんへん事をお笑いのせいやと思ってたんですが、どうやら全く関係ありませんでした。テレビを休んでも、彼氏ができませんでした」と、婚活についてはテレビの影響
「なんだこの番組…」「本当にヤバかった」「めちゃくちゃ面白くて見入っちゃう」「道徳観が揺らぐ」【BuzzFeed Japan / 山崎春奈】 【写真】覚せい剤を使った人たちの顔を見れば、手を出したいとは思わないだろう 10月前半、2週に渡って放送された「ハイパーハードボイルドグルメリポート 」(テレビ東京)。 グルメ系コンテンツは今やテレビでもネットでも溢れかえっていますが、この番組がフォーカスしたのは「ヤバい人たちのヤバい飯」です。 登場するのは、敵の人肉を食べたと言われるリベリアの元少年兵、台湾の黒社会を牛耳るマフィアのドン、血で血を洗う抗争を繰り広げているアメリカ・カリフォルニアの超危険地帯のギャングたち……正真正銘「ヤバい人たちのヤバい飯」! 深夜番組とはいえ、あまりにハードボイルドな攻めっぷりに、放送中からネットは話題騒然。こ、こんな破天荒な番組どうやって生まれたの……? 企画を
政府は来年度、バブル崩壊後の就職氷河期(1990年代後半~2000年代前半)に高校・大学などを卒業し、現在は無職や非正規社員の人を正社員として採用した企業に対し、助成金を支給する制度を創設する。 少子高齢化に伴って生産年齢人口(15~64歳)が減少する中、働き盛りの世代を活用する狙いがある。 就職氷河期に就職活動した世代の大半は現在、30歳代後半~40歳代になった。親が定年退職したり、介護が必要になったりして、現役世代の働き手として家族の中心的な役割を担っていることから、正社員化で生涯賃金の引き上げを図ることにした。 政府は、沖縄県を除く46都道府県で有効求人倍率が1倍を超える(9月)など、良好な雇用環境が続くうちに、こうした世代の正社員化を促す取り組みを進めたい考えだ。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く