ブックマーク / www.sbbit.jp (2)

  • クラウドは水ビジネスの救世主となるか?新たなプラットフォーム構築を進めるメタウォーター

    富士通フォーラム2012において出展したメターウォータのブース。水ビジネスにクラウドサービスを活用したWBC(ウォータービジネスクラウド)が紹介されていた メタウォーターは、富士電機と日ガイシが2008年4月1日に設立した水環境分野の総合エンジニアリング企業だ。2010年の売上は1000億円超で、主要事業には水道分野、下水分野、環境分野がある。 水道分野では、震災時に宮城県・石巻でも使われた「セラミック膜ろ過システム」や、強力な消毒効果を有する「オゾン発生装置」がある。下水道関係では「汚泥ガス化発電システム」や「再生水造水システム」を扱っている。また環境分野では、ゴミのリサイクルやバイオマス発電などに取り組む。そして、ここ1年であたらに参入したのが「ウォータビジネスクラウド」(WBC:Water Business Cloud)だ。 同社がクラウドを水ビジネスに活用しようと考えたきっかけは

    クラウドは水ビジネスの救世主となるか?新たなプラットフォーム構築を進めるメタウォーター
    matsumulakyo0204
    matsumulakyo0204 2018/09/15
    おークラウドで日本連合をつくるのか。 おもろいね!
  • 地域仮想通貨が続々発行、地方の救世主となるか?

    2017年は「仮想通貨元年」だった。世界の仮想通貨の時価総額は、前年2016年1年間では約200%(約2倍)増えていたが、2017年は約4000%(約40倍)と、まさに破竹の勢いの急拡大を遂げた。年末には日円換算で約70兆円に達している(coinmarketcap調べ)。 その4割を超える約30兆円を「ビットコイン」だけで占め、仮想通貨の世界は「ビットコイン1強」とも言える状況だったが、2017年末から「リップル」や「イーサリアム」など、ビットコイン以外の「アルトコイン」と呼ばれる仮想通貨の取引も徐々に活発になり、その時価総額を伸ばしてきている。 2017年の全世界の仮想通貨取引高は日円換算で約5兆円に達するが、「コインチェック」「ビットフライヤー」「ザイフ」のような日国内の仮想通貨取引所のシェアはその約4%(約2,000億円)にすぎない。日円が取引額の過半を占めたものの、その意味

    地域仮想通貨が続々発行、地方の救世主となるか?
    matsumulakyo0204
    matsumulakyo0204 2018/01/19
    地域の特色を「価値」として載せる。 "地域仮想通貨が続々発行、地方の救世主となるか? |ビジネス+IT":
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