アトピーの痒みを根元から絶つ! 痒み発症する物質を抑制の化合物開発 九大ら | 財経新聞
今回の研究の概要。アトピー性皮膚炎の主要な痒みを引き起こす物質である IL-31の産生を抑制する化合物を開発した。（画像: 九州大学の発表資料より）[写真拡大] アトピー性皮膚炎は、アレルギー体質を持っており皮膚のバリアが弱い人が、さらに環境の影響も受けて発症する。強い痒みの症状があることが特徴だ。痒みを我慢することは難しく、掻いてしまうことで症状が悪化し悪循環に陥りやすい。九州大学は15日、アトピー性皮膚炎の痒みを起こす物質の合成を阻害する化合物を、新たに開発したことを発表した。この化合物により「痒みを大元から断つ」治療が可能となることが期待される。 【こちらも】重度のアトピー性皮膚炎に効く新薬が開発 安全性も確認 今回の研究は、九州大学の福井宣規 主幹教授、宇留野武人 准教授、國村和史 特任助教、 上加世田泰久大学院生らのグループにより行われ、4月2 日に米国科学雑誌「Journal
フジ、日テレも外資20%超 総務相「確認する」 | 財経新聞
外資規制を巡っては、規制を超えているとして総務省は東北新社から衛星放送事業を継承した東北新社子会社の認可の取り消し手続きに入っている[写真拡大] 武田良太総務大臣は23日の記者会見で放送法が外資規制(20%未満)している中で、フジメディアホールディングスと日本テレビホールディングスも外資比率が20%を超えていることを記者団に指摘され「 事実関係をよく確認した上で、適切に対処していく」とのみ答えた。 外資規制を巡っては、規制を超えているとして総務省は東北新社から衛星放送事業を継承した東北新社子会社の認可の取り消し手続きに入っている。 記者会見で記者団が「外国人直接保有比率が規制をオーバーしているところが2社見当たる。フジメディアホールディングス(外資比率32.11%)と日本テレビホールディングス(23.78%)」と指摘し「東北新社は免許を取り消され、他方、フジテレビと日本テレビが見逃されてい
「下町ボブスレー」ジャマイカチームから事実上のキャンセルを受ける | 財経新聞
東京都大田区の町工場などが中心となって競技用そりを開発してきた「下町ボブスレー」プロジェクトにおいて、製品のそりを無償提供した相手先であるジャマイカ代表チームが、平昌冬季オリンピックにおいてこれを用いず、ラトビア製のものに「乗り換える」ことを明らかにした。 無償提供といっても何の見返りもなしに提供されていたわけではなく、使用契約は結ばれており、提供した4台のそりについて、万一使用しない場合は開発費、輸送費などの4倍にあたる6,800万円を請求する取り決めがあったといい、現在、プロジェクトチームはこの損害賠償請求を実行に移すかどうか、検討中とのことである。 ただし、当該の製品については、オリンピックの運営サイドからレギュレーション違反による使用禁止を2度に渡り命じられるなど、かなりの問題点があったようだ。ジャマイカチーム自身、そりの性能不足を再三指摘していたという。 ちなみに乗り換え先である
中国で人気「自転車シェアサービス」会社が廃業した理由とは | 財経新聞
中国の自転車シェアサービス会社である「オコン社」で所有している1200台の自転車の内の9割が盗難に合い、回収が不可能となってしまった。[写真拡大] 自転車大国である中国で人気の「自転車シェアサービス」で初の倒産を迎える業者が現れ話題となった。中国では人口が多く、小回りが利き値段も安価だという事で自転車の使用が世界の中でもトップクラスを記録しており、需要も相まって自転車のシェアサービス会社は軒並みを連ねているが、課題点も多いようだ。 【こちらも】【中国】中国の自転車シェア2社がシンガポールで“火花”、海外進出加速へ 今回倒産してしまったオコン社は主な倒産理由として、「貸し出した自転車が返ってこなくなった」事が原因としている。同社では自転車にGPSを付けていなかったこともあり、1200台の自転車のうちの9割が盗難により回収不可能という結果に陥ってしまった。盗難による自転車は転用されたり転売され
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