ネット書店のレビュー、参考にしてる? 「してる」は約8割 - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2009年02月03日 12:00 インターワイヤードが運営するネットリサーチのDIMSDRIVEは2009年2月2日、読書に関するアンケート調査の結果を発表した。それによると、インターネット書店において各書籍の感想(レビュー)を、本購入の際の参考にすると答えた人は調査母体のうち8割近くを占めていることが明らかになった。ネット書店ならではのメリットの一つ、不特定多数の感想が確認できるシステムは、確かに消費者の購入意欲を後押しする役割を果たしているようである(【発表リリース】)。 今調査は2008年10月29日から11月13日までの間、インターネット経由で行われたもので、有効回答数は9566人。男女比は50.2対49.8、年齢階層比は40代2996人、30代2992人、50代1542人など。 アマゾンジャパンや楽天ブックスなどのようなポータルサイト、最近では大手出版社や書店なども独自にインタ
アメリカ合衆国が6つに分割される日 - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2009年01月01日 12:00 アメリカの経済紙Wall Street Journalでちょっとした記事が話題を呼んでいる。その記事曰く「アメリカ合衆国は2010年に6つの国に分割する」というものだ。その予想を立てたのが、単なるSF小説家やアナーキストではなく、ロシアの重鎮的なアナリストであることも注目を集めている要素の一つとなっている(【As if Things Weren't Bad Enough, Russian Professor Predicts End of U.S.】)。 この予想を発表したのは、ロシアの元KGBのアナリストで、今はロシアの外交官を育成する外務省付の大学で学部長の座についているIgor Panarin氏。アメリカとロシア両国間についてはスペシャリストの一人である(いくつもの書籍を発刊しているし、クレムリンにもレセプションに、専門家として招待された経歴も持つ
【更新】本を買うなら大型書店とネット経由～厳しい個人書店の実情 - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
・ほとんどの人が「チェーンの大型書店」で本を買い求める ・ネットオークションの利用率は20～40代が高い。10代が少ないのはパソコン保有率の低さ、50歳以上が少ないのはパソコン「利用」率の低さからと推測される ・ブックオフのようなチェーンの新古書店の方が、個人経営の書店や普通の古本屋よりも高い利用率を誇る ・個人経営の書店や古書専門店のような「旧スタイルの書店」は、相対的には壮齢層に人気がある 書店業界では「ブックオフのような新古書店が地方の本屋を廃業に追いやっている」という話をよく耳にするが、その言葉があながち言いがかりの類ではないことが分かる。また、高齢層はネット上やチェーンの大型店、新古書店など比較的新しいスタイルの本屋が苦手で、旧スタイルともいえる個人経営の書店や古書専門店を好む傾向が見られることも見て取れる。 「町の本屋さん」の表現がぴったりな、個人経営の書店が現在の流通機構や本
集英社・講談社・小学館・角川4出版社の財務状態をグラフ化してみる:Garbagenews.com
2008年09月02日 06:30 一時中断状態になっているが、ここ一、二か月の間、アニメや書店、音楽業界、テレビなどメディア関連の業態を財務諸表を中心にデータをグラフ化するなどして眺め、現状と先行きを推測する記事を意識的に展開している。「何か大きな動き」がこの周辺でじわじわと起きている雰囲気が感じられるからだ。そのような中、巡回サイトの一つである【新文化】で公開されている主要出版社の決算データを見て欲しいというリクエストがあった。せっかくだから早速斜め読みをしてみることにする。 さて、具体的な出版社名としては角川グループホールディングス、集英社、講談社、小学館の4社があげられる。このうち角川は上場企業なので毎年各種決算書を公開しているが、他の企業は非上場なのでウェブ上にそれらの材料は見当たらない。関東財務局あたりに出向けば手に入るという話もあるが、今回はパス。取り急ぎ、新文化に掲載されて
平均的な書店の「おサイフ事情」をのぞいてみる
2008年08月23日 19:30 7月24日に公正取引委員会で公開された著作物再販協議会議事録など(【報道発表資料ページ】)の資料には、音楽・出版業界などの著作権に関係する各種業界の最新情報が掲載されている。その資料には平均的な書店の「おサイフ事情」こと財務諸表もいくつか掲載されていた。今記事ではそのうち損益計算書を見ながら、書店の実情をかいま見ることにする。 資料には取次ぎ大手のトーハン発「平成19年度版書店経営の実態」と、同じく大手の日販発の「2007書店経営指標」を基にした、関連書店の平均値による損益計算書が掲載されている(この二社で書店の7割ほどをカバーしている)。本来なら上場している書店の諸表をそのまま分析してもよかったのだが、個別ケースに収まってしまう可能性もあることと、専業店のデータが得られないことから、今回はこのような形を取った。 まずは前者を書き直してみる。 読み方が分
書店の減り具合をグラフ化してみる:Garbagenews.com
元記事では数字の羅列のみで、何となく「ああ、減っているな」という程度の感想だったが、このようにグラフ化してみると改めて「本屋って減っているのね」という実感がわいてくる。思い返してみれば確かに自宅の近所(自転車で通常走り回っている範囲)でもここ数年間で2軒、正確には中規模のが1軒と家族で経営しているような小さな本屋が1軒、姿を消していた。 特に後者のグラフでは、データ範囲内ではすべての年において「開店数＜＜閉店数」なため、「書店の増減数」ではなく「書店の減少数」と銘打たねばならないのが物悲しい。 別のデータによるとバブル経済が崩壊した直後の1992年には書店は全国で2万2500店ほどあったという。それが今データの最古年2001年には2万1000店ほどにまで減り、今や1万6000店を多少上回る程度(2月時点のデータなので、あるいはすでに1万5000店台に突入しているかもしれない)。15年間で約
書店の経常利益率をグラフ化してみる:Garbagenews.com
2008年08月11日 08:00 個人の趣味的消費がインターネットや携帯電話に移ったり、書籍の販売においてもネットで注文する人が増えるなど、最近書店(本屋)の調子があまりよろしくない。出版業界紙の【新文化】を見ても、債権者説明会だの破産手続きだのといった言葉が相次いで見受けられるのが悲しいお話。書店そのものの利益率が低く、売上減による影響を大きく受けやすい、経営そのものが元々軟弱な地盤の上に成り立っているという話はよく耳にするが、果たして現状ではどの程度のものなのだろうか。大手書店の売上高経常利益率に関するデータを見つけることができたので、ここでグラフ化してみることにする。 まず「売上高経常利益率」という言葉そのものについて。会計上の計算の上では、まず本業(書店の場合は本の販売)の売上から原価が引かれ、これが売上総利益になる。そしてそこから販売費や一般管理費(俗にいう販管費)が引かれ、本
書店もリストラ・集約化が進む? 一年で484店舗減少するも総面積は拡大
2007年05月26日 12:00 【日経新聞】が伝えるところによると、日本全国の書店数は5月1日時点で1万7098店となり、前年と比べて484店舗減少する一方で、売り場の総面積は東京ドーム2個分以上増えていることが明らかになった。元記事では「書店の二極化が鮮明になっている」と分析している。 元データを出したとされる出版社のアルメディア(東京都豊島区)のプレスリリースが一般公開されておらず、また同社の公式サイト自身も見当たらないことから元記事のデータしか参照できないが、それによると今回のデータは大手出版社や取次会社の取引情報を元に集計したもの。全国の書店数は調査を開始した2001年の2万939店から1万7098店へと6年間で18.3％減少。一方で減少ペースは2004年まで毎年1000店近くだったものの2005年以降は年間300店舗程度に縮小。しかし今回、2007年において484店と再び増加
ヤフー、「ブラッド」などの漫画コンテンツを無料連載・2007年1月から配信開始 - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2006年12月19日 12:30 [ヤフー(4689)]は2007年1月から、先に休刊しウェブ上での展開に切り替えた「月刊少年ブラッド」のコンテンツなどを同社の検索エンジン【Yahoo!】上の1コーナー【ヤフー!コミック】上に掲載していくことを明らかにした(【発表ページ】)。「ブラッド」のコンテンツは1月16日からの掲載となる。スタート時の掲載作品数は22。平日毎日更新予定。 先に【ソフトバンクグループの「月刊少年ブラッド」、今月号で紙媒体としては休刊、Webに移行】でも報じたように紙媒体としての少年漫画雑誌「ブラッド」は休刊となり、今後は連載をウェブ上【Web★ブラッド】で行うことになっていた。今回の発表により、それがヤフーの1コンテンツとして「FlexComix ブラッド」の位置づけを果たすことになる。 リリースによると「FlexComix ブラッド」ではこれまでの連載が継承されるだ
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10年で売上は書籍17.4％減、雑誌は24.4％減に～落ちる売り上げ・上がる返本率:Garbagenews.com
「書店の減り具合」と「書店の売り場面積動向」のグラフ化を仕切り直してみる:Garbagenews.com