そんな毒にも薬にもならないコメントより過激なコメントの方に星がつくんだよな そりゃみんな過激なコメントを書くようになるわ 過激な事を書き込めば仲間ができて承認欲求を満たしてくれるもんな 返信id:kuzudokuzu 「なぜマイルドを目指すのか」「なぜ承認欲求を満たしたいのか」を精査しないと、増田自身も闇落ちの路線だよなーとは思う。俺が闇落ちしてないか既に落ち済みなのかは、みんなが好きに判断すればいい。 過激なブコメの中にマイルドなコメントを投げたら他の人たちも少しはマイルドになってくれるかなと思って書いてたんだけど、 あまりにひどくて俺が非表示にしたようなユーザが俺に星を付けるんだよね… あいつらが論理的整合性よりも自分にとって気持ちの良い言説を求めていると言う事がよく分かったよ まあ、マイルドなコメントを書いている俺もそういう意味では同類なんだろうな。 俺も俺にとって気持ちの良い言説を

宇都宮オフィス宇都宮オフィスの弁護士コラム一覧刑事弁護・少年事件その他ネット上での物乞いは軽犯罪法違反？ 違反要件・罰則・逮捕の有無 ネット上での物乞いは軽犯罪法違反？ 違反要件・罰則・逮捕の有無 栃木県警察のデータによると、令和3年中の栃木県内における刑法犯の認知件数は9027件で、そのうち検挙件数は3845件でした。認知件数、検挙件数ともに前年と比較して減少傾向にあります。 近年はSNSや配信サイトなどを通じて、さまざまな配信が行われていますが、ネット上で金品をねだる配信など、いわゆる「物乞い配信」を行うと、「こじき（乞食）」として軽犯罪法により処罰される可能性があります。思わぬ形で軽犯罪法違反として検挙されることを防ぐためにもネット配信を行う場合には、その内容が「こじき」に当たらないかを慎重に検討しましょう。。 この記事では、ネット上での物乞い行為が「こじき」として犯罪となる要件・罰

ポテト一郎🥔 @potetoichiro 図形の自作問題や不思議な数式、数学ネタ、数学パズル、○○選手権などを中心にツイートしています。昨年行われた『数学を愛する会』さま主催の『円を3等分する方法選手権』では最優秀賞を頂きました！自作問題投稿所→@MondaiToukoujo instagram.com/ichiropoteto/

ふと気になった。 世の中FPSみたいな疑似的に撃ち合いを楽しめるゲームとか、 現実でもサバイバルゲームみたいなモデルガンを使った戦争ごっこ遊びがあるけど そういう「銃器を使った遊び」が好きだったり、「銃器に対する憧れ」がある人間…って やっぱり「いつ銃を人間に向けて発砲するか分からない危険な人間」って思われてるんだろうか？ 追記 俺は戦争映画とか銃器が出てくるゲームは好きだけど、実際に自分が撃ち殺されたり撃ち殺す側には立ちたくないと思ってる 銃はカッコいいと思うし、銃を上手に使える人もカッコいいと思う、実際にゲームとか仮想の世界の中で大活躍する銃を見るのは好きだし

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「ランドセル止めよう」というけど ランドセルは ・後ろに倒れた時に頭を打たない ・水に落ちた時に完全防水なので浮き袋 ・横金具は小学1年生の体重(17kg前後)で外れるので自動車等に下げた袋等が引っかかっても外れる ・そして6年間… https://t.co/ULvop5kV4f

侵攻継続以外の選択肢なし　支持率の低下懸念―プーチン政権 2022年04月24日07時26分 ロシアのプーチン大統領＝２０日、モスクワ（ＥＰＡ時事） 【リビウ時事】ロシアのプーチン政権は、５月９日の旧ソ連の対ドイツ戦勝記念日で、ウクライナ侵攻で得られた「戦果」を誇示する方針だ。だが独立系メディアは、プーチン大統領の支持率を維持したまま戦闘を終結させるシナリオは現状では存在しないと政権は結論付けたと報じている。プーチン氏は、内政上も侵攻を継続する以外ないと判断しているもようだ。 プーチン大統領は法廷に立つのか◆戦争犯罪を裁く「手足なき巨人」【時事ドットコム取材班】 独立系メディア「メドゥーザ」が２２日、ロシア大統領府に近い複数の関係者の話として報じたところによると、政権内では数週間前から戦闘終結に関するシナリオが検討され始めた。しかし、プーチン氏の支持率低下を避ける「出口戦略」を見いだせず、

古川禎久法相（左から4人目）に提言書を渡す議連のメンバー＝東京都内で2022年4月22日午後4時33分、山本将克撮影 父母の離婚後の子の養育を巡り、超党派の「共同養育支援議員連盟」（会長・柴山昌彦元文部科学相）は22日、離婚後の共同親権を認める制度の導入を求める提言書を古川禎久法相に提出した。 現行民法は、父母が離婚した場合、いずれかが親権者となる「単独親権」を採用する。法制審議会（法相の諮問機関）は現在、父母の離婚に伴う子の養育や親権のあり方について見直しの議論をしている。 議連は提言で、離婚後も父母双方が子の養育に関わって責任を果たすことは「親としての当然の責務で、国際的潮流だ」と指摘。離婚の原因にDV（家庭内暴力）があるような例外的な場合を除いて、離婚後も共同親権・共同養育を認める検討を進めるよう訴えている。