新型「Google Nest Hub」の睡眠モニター機能を1カ月使って分かったこと：山口真弘のスマートスピーカー暮らし（1/5 ページ） Googleから、7型の画面付きスマートスピーカー「Google Nest Hub」の第2世代モデルが登場した。従来と外観はほぼ同一だが、新たに睡眠モニター機能が搭載されたのが大きな違いだ。 第2世代の「Google Nest Hub」が5月5日に発売　Soliレーダーで睡眠トラッキングもOK　税込み1.1万円 一般的に睡眠データを取得するには、スマートウォッチなどの機器を身に装着した状態で就寝するが、本製品はそうした必要がなく、ただ枕元などに設置しておくだけで済む。筆者自身、スマートウォッチをつけたまま就寝することがどうしても肌に合わず、これまで長続きしなかったので、本製品がどれだけ使い物になるかは興味のあるところだ。 今回、この第2世代「Google

2021年5月6日から22年3月3日にかけて、4890件のメールを誤配信していた。一連のメールには、教員の氏名・メールアドレスなどが485件、学生の氏名、学生番号、メールアドレスなどが849件、学外関係者の氏名、メールアドレスなどが788件含まれていたという。漏えいした可能性がある情報の悪用は確認していない。 @gmai.comなどタイプミス・誤認識しやすいドメイン名は「ドッペルゲンガー・ドメイン」とも呼ばれる。ユーザーが誤ってアクセスしたり、メールを誤送信したりするのを狙って取得されたものもある。 通常、存在しないアドレス宛てのメールにはエラーメッセージが返送されるので、タイプミスなどがあった場合は誤送信に気付ける。一方、ドッペルゲンガー・ドメイン宛てのメールは全て受信されてしまい、エラーメールが返ってこず、ミスに気付きにくい。 埼玉大も22年3月3日までタイプミスに気付かずメールを転送

ソフトバンクは11月14日、携帯料金支払いに対して付与する「ソフトバンクポイント」付与条件を変更すると発表した。これまでは、各種クレジットカードのほか口座振替、請求書払いでも付与していたが、2023年5月分の請求からは、「PayPayカード」および「PayPayカード ゴールド」での支払い時のみポイントを付与する。

Twitter上で11月18日、突如「Twitter終了」が日本のトレンドに入った。同日午後3時半時点ではトレンド1位に入った他、米国のトレンドでも近い意味を持つ「#RIPTwitter」（RIP：ご冥福をお祈りしますという意味）がトレンド1位を獲得している。しかし、Twitterがサービス終了するという発表などは確認できていない。ではなぜ突如トレンド入りする事態となったのか？ 発端はTwitter社の状況を伝える一連の報道や関係者のツイートとみられる。例えば米国のテック系メディア「The Verge」は18日の午前8時53分頃（現地時間）、「Hundreds of employees say no to being part of Elon Musk’s ‘extremely hardcore’ Twitter」（数百人の従業員がイーロン・マスクの“極めてハードコア”なTwitterに参

メルカリが新たに投入したクレジットカード「メルカード」（記事参照）。最大の特徴は、メルカリ内での買い物で最大4％還元だということ。“最大”というのは、還元率がメルカリ・メルペイの利用状況に応じて変わるということだ。 早速メルカリアプリから申し込んだところ、4営業日後にはメルカードがポストに入っていた。「ポストに？」と思った人は鋭い。通常クレジットカードは、本人以外が受け取ることでの不正利用を防ぐため、本人限定郵便などで送付される。自宅に居なければ受け取れないので、これまで意外と受け取りは面倒だった。 メルカードがポスト投函で送付できるのは、カードの有効化に秘密がある。このメルカードはそのままでは利用できず、メルカリアプリの入ったスマホをカードにかざすと、NFC通信によって初めて有効化される仕組みだ。他人が不正にカードを入手しても、本人のスマホがなければ有効化できないので、郵送手段による本人

三井住友銀行は「ことら送金」の機能を使い、12月から1回あたり10万円までの個人あて送金手数料を無料化する。ことら送金に対応している金融機関であれば、他行宛の送金も無料。スマホアプリ「三井住友銀行アプリ」でのみ対応し、Webからは利用できない。 ことら送金は、参加する銀行同士であれば、低コストで送金を可能とする仕組み。あらかじめ登録することで、携帯番号やメールアドレスでの送金も行える。手数料は各銀行が決めるとしているが、多くが無料となるとみられる。 3メガバンクとりそな銀行が出資したことら社が運営しており、現在、横浜銀行などの地銀も含め20行が対応している。今後、ネット銀行のGMOあおぞらネット銀行を含む16行が参加する予定だ。 現時点では、銀行自体のアプリではことら送金に対応しているものがなく、「J-Coin Pay」や「BankPay」など決済系のアプリ8個で利用できる。三井住友銀行が

米Twitterのイーロン・マスクCEOは11月18日（現地時間）、Twitterのアカウントを永久凍結されていた3人のアカウントを復活させたとツイートした。「トランプ（前米大統領のドナルド・トランプ氏）についての決定はまだだ」とも。 また、2018年に凍結したアレックス・ジョーンズ氏のアカウントの解除についても拒否した。 復活したのは、コメディアンのキャシー・グリフィン氏、精神科医で作家のジョーダン・ピーターソン氏、保守系メディアのThe Babylon Beeだ。 グリフィン氏は6日にアカウント名を「イーロン・マスク」に変えた後、永久凍結された。同氏はマスク氏が恩赦ツイートで自分の名前の綴りを間違えたことへの皮肉なのか、Instagramで「親愛なるイーロン、f**ked up, ばーか」と投稿したが、Twitter上では本稿執筆現在、まだ何もツイートしていない。アカウント名は現在「.

Apple M1／M2対抗の「Oryon」はWindows on Armの流れを変えるか：鈴木淳也の「Windows」フロントライン（1/2 ページ） 「Windows on Arm（WoA）」あるいは「Windows on Snapdragon」は、10年来Microsoftがチャレンジしている「ArmプロセッサをPC分野に適用させる」という目標において、いまだ市場の支持を得られていない取り組み中の課題だ。 Xboxしかり、Microsoftは一度決めた目標を簡単には曲げない「あきらめの悪い会社」として知られているが、過去に同社が目標としていた「タブレットPC」が現在ではごく当たり前のものとなりつつあるように、WoAについてもまた「これが我々の正しい道」とばかりに、開発を続けている。 同社にとって最初のWoAと呼べる「Surface RT」が市場投入されたのは、Windows 8が発表さ

Sherifは9日、写真加工ソフト「Affinity Photo」、デザインソフト「Affinity Designer」、DTPソフト「Affinity Publisher」をそれぞれアップデートした。順にAdobeの「Photoshop」「Illustrator」「InDesign」に似た機能を持った製品だ。旧バージョン同様、いずれもサブスクリプションではなく買い切り型で提供している。 価格はどれもWindows／Mac版が1万800円、iPad版が3200円。旧バージョンのWindows／Mac版は6000円台だったので、4000円程度値上げしている。月々払いの場合、Illustratorなど多くのプランは月額3828円なので、3カ月分の利用料金より少し安くなる計算だ。3ツール全てを使える「ユニバーサルライセンス」も2万6800円で発売した。 Adobe製品については価格に不満を持つユ

PayPayカードは11月14日、「PayPayカード ゴールド」を発表した。11月下旬以降に募集を開始する。ソフトバンクや「SoftBank 光」通信料の決済で10％、ワイモバイルの通信料の決済で3％を還元。さらに通常の利用でも1.5%をPayPayポイントで還元する。そのほか、「Yahoo！プレミアム」のすべての特典が利用できるなど、グループ各社との連携を強めた。 年会費は1万1000円。JCB、Visa、Mastercardブランドに対応する。券面にカード番号を記載しないナンバーレスタイプで、タッチ決済にも対応する。またショッピングや旅行保険も付帯する。 併せて最大7000円相当のPayPayポイントを付与するキャンペーンも実施する。 関連記事 楽天カード、決済取扱高シェア23％超に　中期計画「トリプル3」目指す 楽天カードの伸びが著しい。ショッピング取扱高は前年同期から27.4%増

経済産業省は11月11日、日本における半導体産業を活発化させるための研究開発組織を立ち上げると発表した。半導体製造業やIT企業などの出資によって設立される製造会社「Rapidus」が生産を請け負う。 年内に半導体技術の研究開発拠点「LSTC」（Leading-edge Semiconductor Technology Center）も立ち上げる。今後はLSTCとRapidusの二本柱で開発と生産を進め、2030年までに市場規模100兆円を目指す。 Rapidusには半導体の量産製造拠点として国内トップの技術者を集結。キオクシア、ソニーグループ、ソフトバンク、デンソー、トヨタ自動車、NEC、NTTがそれぞれ10億円、三菱UFJ銀行が3億円を出資した。 取締役会長には元東京エレクトロンの東哲郎氏、代表取締役社長にはウエスタンデジタルジャパンなどの代表取締役を歴任した小池淳義氏が就任する。 19

NTTソノリティは、11月9日にNTTグループ初のコンシューマー音響ブランド「nwm（ヌーム）」の立ち上げを発表。これに伴い、パーソナルイヤースピーカー2種を順次発売する。 本製品には、ある音波（正相）に対して逆相の音波を当てると音波同士が打ち消し合い、音が聞こえなくなる作用を活用した「パーソナライズドサウンドゾーン（PSZ）」を搭載。オープンイヤー型でもPSZ技術によって音が周囲に漏れにくく、周囲の音を聞き取れる他、長時間の装着によるストレスも軽減する。 まずは11月9日に有線モデルの「nwm MWE001」をオンラインで販売開始。ケーブル長は1.2mで、価格は8250円（税込み）。ワイヤレスモデルの「nwm MBE001」は今冬「GREEN FUNDING」「Indiegogo」でクラウドファンディングを開始する。電池持続時間は最大6時間、充電時間は約2.5時間で、重量は片耳9.5g。

性能的にもカメラ的にも安定感があって業界筋では非常にポピュラーなのに、日本の世間的にはいまひとつメジャーになりきれないのがもったいないGoogleの「Pixel」。「Google Pixel 7」では高価格な下取り（特にiPhone系）とGoogleストアクレジットの付与を合わせて実質0円も可能になるなど、普及に向けてかなり攻めてきた。 個人的にはAndroidのSIMロックフリー端末デビューに「Pixel」シリーズが最適だと思うのだけど、まあそれはそれとして、ここではカメラの話である。 「Pixel 6 Pro」と「Pixel 7 Pro」と「iPhone 14 Pro」のProトリオでちょっと比べつつレビューしてみようという趣向だ。

デジタル庁は11月11日、Webサイトやアプリの開発時、一貫したデザインにできるよう情報をまとめた「デザインシステム」を公開した。「デザインシステムに関わる活動をオープンにし、デザインシステムの認知向上や改善につなげる」（同庁）という。府省庁への適用に向け作成しているものだが、よりユーザーが使いやすいWebサイト・アプリの開発を目指す地方自治体の活用も見込む。 デザインシステムとは、あらかじめデザインの方針を文書などでまとめておいたり、色使いやフォントなどの具体的な要件を定めたりしておくことで、さまざまなサービスで一貫したデザインを保てるようにする取り組み。開発者・デザイナーのコミュニケーションを円滑にし、デザインの改善を高速化する意図でも使われる。 デジタル庁はデザインコラボレーションツール「Figma」で構築中のデザインシステムを公開。利用の手引きにはじまり、色使いや使うフォントをまと

Glotureは、11月8日に電気カイロ＆モバイルバッテリー「GeeWarmer」を発売した。価格は7678円（税込み）で、ECサイト「MODERN g」で取り扱う。 本製品は、充電式の電気カイロとして繰り返し利用できる容量5200mAhのモバイルバッテリー。IPX4の防水性能を備え、持ちやすいラウンド型で両面で温められる。ボタンで温めレベルの切り替えやバッテリー残量確認も可能だ。 モバイルバッテリー機能を使用しない場合は、最大で約8時間保温可能。付属のUSB Type-Cケーブルで充電でき、USB Type-Aの変換アダプターも付属する。サイズ約5.3（幅）×10.4（高さ）×2.9（奥行き）cm、重量は約135g。 関連記事 3デバイスを同時充電できるMagSafe対応スタンド「GeeCharge-X1」発売 Glotureは、MagSafeに対応した薄型マルチ充電スタンド「GeeCh

バルミューダは11月8日、2022年通期の経常利益を99.5％下方修正すると発表した。当初予想していた7.9億円から400万円に引き下げる。21年通期の経常利益は14億6200万円だった。併せて、通期純利益は5.5億円から200万円に引き下げる（前期比99.6％減）。原因は円安による営業利益の減少としている。 営業利益は、期初の8億円から1億円まで予想を下方修正した。原因は記録的な円安による仕入れ原価の上昇という。広告宣伝費や研究費、人件費などを抑制したが、期初予想策定当時は1ドル110円台前半だった為替レートが1ドル150円前後まで上昇。売上原価率が62.6％から68.9％にまで上がる見通しとなったことが要因としている。 一方、売上高については、期初の予想通り184億1000万円のまま。コロナ禍による外出機会が回復したことや、物価上昇などの下押し要因があったものの、21年から国内外で販売

米Appleが、新型コロナウイルス対策のロックダウンにより、中国鄭州市にあるiPhone 14 Pro／14 Pro Maxの組み立て施設に一時的な影響が及んでいると11月6日（現地時間）に発表した。 同施設は現在、従業員の健康と安全を最優先にしつつ生産能力を大幅に縮小して操業しているという。iPhone 14 Pro／14 Pro Maxモデルの需要は引き続き高いものの、出荷台数は当初の予想を下回る見込みであり、購入者の手元に届くまでの待ち時間が長くなると予想している。 同社は、通常の生産水準に戻すためにサプライヤーと緊密に協力していると説明している。 関連記事 「iPhone 14」シリーズ先行レビュー　“円安直撃”でも購入する価値はあるか 「ハイエンドスマホに意味はあるのか」「円安の中で高いものは手がでない」――そんな声が聞こえる中、iPhone 14シリーズが発売になる。手元には試

「トレンド操作」トレンド入り　大量解雇でTwitterはどう変わる？　ITmedia NEWS編集部で考えてみた（1/3 ページ） 11月7日、日本のTwitterトレンドに「トレンド操作」が入った。イーロン・マスク氏が4日（現地時間）、米Twitterの人員削減に着手し、日本法人（Twitter Japan、以下TwitterJPと表記）の社員も解雇した結果、政治的な話題がサジェストされにくくなった──という声が発端とみられる。 同じく解雇の影響か、5日から6日にかけては「ニュース」欄の更新が一時的にストップしていた。これによりTwitterJPがTwitter上の話題を操作していたとする意見が増えたこともあり、「トレンド操作」のトレンド入りにつながったようだ。 一方で、マスク氏は長文の添付機能やなりすましアカウントの排除など、Twitterの今後に関わる方針を続々発表している。メディア

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米ミシガン大学、米フロリダ大学、電気通信大学による研究チームが発表した論文「You Can’t See Me: Physical Removal Attacks on LiDAR-based Autonomous Vehicles Driving Frameworks」は、自動運転車の周囲を検知するセンサーにレーザー光を物理的に照射して、選択的に障害物を見えなくする攻撃を提案した研究報告だ。偽の情報を注入するスプーフィング攻撃で自動運転車の物体検出モデルに影響を与え安全を脅かす。 自動運転車の知覚システムは、LiDARやカメラ、レーダーなどのセンサーを活用して、障害物回避やナビゲーション制

楽天グループは11月7日、マリオット・インターナショナルが提供するポイントプログラム「Marriott Bonvoyポイント」から「楽天ポイント」への交換に対応したと発表した。「Marriott Bonvoyポイント」3000ポイントを、「楽天ポイント」1000ポイントに交換できる。 Marriott Bonvoyポイントを交換できる提携先は、国内主要共通ポイントとしては楽天が初という。楽天ポイントからMarriott Bonvoyポイントへの交換も準備している。 楽天は、2021年12月にマリオットとのパートナーシップを開始。「楽天トラベル」経由でMarriott Bonvoy会員に新規登録すると、マリオットグループの宿泊施設への宿泊予約時に楽天ポイントがたまり、Marriott Bonvoyの会員特典も受けられるといった連携を行ってきた。 関連記事 楽天キャッシュから楽天Edyへのチャ