出典：日経クロステック、2022年8月22日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） クレジットカードのタッチ決済で公共交通を利用できる「オープンループ」が、日本でも地方を主体に広がりつつある。「Suica」などFeliCaベースの交通系ICカードが広く利用されている日本で、オープンループを導入する理由はどこにあるのか、また公共交通系電子マネーと競合はしないのか。三井住友カードが2022年8月2日に開催したシンポジウムの内容から探ってみよう。 オープンループの導入メリットとは 日本の公共交通機関では「Suica」に代表されるFeliCaベースの交通系ICカードが広く普及しているが、ここ最近徐々に、クレジットカードのタッチ決済で公共交通を利用できる「オープンループ」を導入するケースが増えているようだ。 クレジットカードのタッチ決済を公共交通でも利用できるようにする

出典：日経クロステック、2021年4月2日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 米Microsoft（マイクロソフト）のMicrosoft Teamsでよく使う主要機能といえば、テキストチャットとビデオ会議だろう。だが、Teamsはユーザー間の通話機能も備えている。有料サービスを使えば外線電話も可能だ。通話機能を使いこなせば社内外とのコミュニケーションが便利になるだけでなく、通話打ち合わせの議事録作成などの負荷軽減にもつなげられる可能性がある。 Windows版アプリを例に取ると、左側のアイコン一覧に「通話」アイコンがある。これをクリックすると、連絡先のリストが出る。受話器のアイコンをクリックすれば相手を呼び出す。チャット画面の右上にも受話器のアイコンがあり、同様に通話ができる。

出典：日経クロステック、2022年9月21日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 米Microsoft（マイクロソフト）は2022年9月20日（米国時間）、Windows 11にとって初めての年次アップデートを発表した。「Windows Insider Program」に登録していない一般のユーザーも利用できる。これまでのWindowsシリーズは年に2回大型アップデートを実施してきたが、Windows 11は年に1回のアップデートになる。 今回のアップデートには、Windows 11で再生するコンテンツの音声を自動で文字に起こして画面上に表示する「system wide live captions」（英語）や、パソコンを音声だけで操作できる「voice access」（プレビュー版、英語）などを盛り込む。

むしろ重視しているのが、スループットを向上させ、ユーザーが使いながら体感できる実効速度を改善することだ。クルマに例えると、最大伝送速度がテストコースで時速250kmの記録を出すようなもので、スループットの向上は多くの人が一緒に走る高速道路で常に時速100kmで快適に走れるというイメージになる。 近い将来、スタジアムで大勢が接続したり、家庭内で8K/4K動画やAR/VR▼といった大容量のコンテンツを家族が別々に見たりする状況が想定される。現在の無線LAN環境では、応答が悪くイライラしたり、そもそも使い物にならなくなるかもしれない。11axではスループットを4倍以上に向上させ、こうした状況に対処する。 もう一つが、これまでよりも多くの端末を接続できるようにすることだ。同じ周波数帯（チャネル）により多数の端末を収容できるようにしたり、1台のアクセスポイントに接続できる端末数を増やしたりする。これ

重要なファイルをメールで送る際に暗号化して、パスワードを別のメールで通知する運用を義務付けている企業をよく見かける。 一見安全そうに思えるが、このやり方に疑問を持つ人は少なくないだろう。ファイルを添付したメールを盗聴できる攻撃者は、パスワードが記載されたメールも盗聴できそうだからだ。ネットワークを盗聴できる攻撃者なら、暗号化ファイルを簡単に復元できるだろうか。実際に確かめた。 流れるパケットをキャプチャー 今回の実験では、パソコンからメールサーバーに送信したメールのパケットを通信経路上で取得し、復元を試みた（図9-1）。

業務で重要な文書ファイルをメールで送信する際、文書ファイルに対してパスワードを設定した暗号化を義務付けている企業や団体は多い。暗号化ソフトや添付ファイルを暗号化するメールゲートウエイがよく使われている。だが、ファイルを暗号化していれば本当に安全なのだろうか。ファイルを盗んだ攻撃者に解読される恐れはないだろうか。実際に調べた。 自作ツールは総当たり メールに添付する文書ファイルの暗号化を模擬するために、「Microsoft Excel」が備えるパスワード保護機能を使って暗号化▼した。解析には、自作のツールと市販のツール▼を使った▼（図3-1）。解析対象のファイルには「xlsx」形式を使った。

JR東日本は2014年3月から5月にかけて、駅員や、保線、電気設備、土木、建設など技術系の社員を対象に、約1万4000台にのぼるiPadを導入した。これに先立ち2013年夏、乗務員向けに約7000台のiPad miniを導入したところ、駅員や技術系職種の社員からも、「使いたい！」という声が多数上がっていたという。 実は同社にとって今回のiPad導入は、異例のプロジェクトだった。総合企画本部システム企画部の西村佳久次長はこう語る。 「どんなIT投資でも、効果は当然求められるもの。当社も過去、端末を導入する場合には、何の業務に利用するかを明確に規定していた。だが、こと今回に関しては違った。利用目的をすべて規定せずに、現場の裁量による部分を大きくした。そのため、従来に比べると、売り上げ拡大やコスト削減といった定量的効果では表現できない、定性的効果もあった。それでも導入に踏み切ったのは、現場社員が