P-小野寺の「カメコが笑った日」をより楽しむために！第三回 : 演劇集団WHATCOLORblog
Nov17 P-小野寺の「カメコが笑った日」をより楽しむために！第三回 カテゴリ:P-小野寺コラム 第三回 WHAT史上初のオーディション【後編】 WHATCOLORのプロデューサー、小野寺です。 今回は、WHATCOLOR史上初めて、大々的に行った俳優ワークショップオーディションについての、続きのお話ししようと思います。 今回も、ごゆっくりおつきあいください。 「まずは口コミ」 今回行う事にしたワークショップオーディションには、キャストを選考するという目的の他に、大きな目的がありました。 それは、素敵な俳優さんとより多く出会う場にすること。 今後WHATCOLORという劇団が、表現の幅を広げていくために、多くの俳優さんと出会うことは重要なこと。その出会いによって、また新たな作品へのインスピレーションがわくかも知れないし、これまでWHATCOLORの作品を、知らなかった俳優さんに、私達がど
ユーチューブとNHLが提携--ホッケーの試合のダイジェスト版を配信開始へ
YouTubeと、北米のプロアイスホッケーリーグであるNHLがペアを組んで氷上に登場する--といっても、フィギュアスケートの話をしているわけではない。 ビデオ共有サイトであるYouTubeは2006年11月から、NHLとの間で交わしたコンテンツおよび広告に関する提携の一環として、NHLの試合のダイジェスト版をユーザーに対して毎日提供する予定だ。 ホッケーファンは、レギュラーシーズン中に撮影された、リンク内外におけるその他の映像だけではなく、NHLの試合放映後24時間以内に、荒々しく身体のぶつかり合う試合のハイライトを閲覧できるようになる。 NHLは、YouTubeのサイト上に独自のチャネルを開設し、スポーツファンがホッケーの試合のハイライトを迅速に検索できる仕組みを提供する予定だ。そしてYouTubeとNHLは、ホッケーのコンテンツ配信の際に表示される広告からの収入を分け合うという。
動画共有サービスはビジネスになるか？--テレビとネットの識者が激論
GoogleによるYouTube買収、フジテレビ子会社によるワッチミー！TVの開始など、動画共有サービスへの注目は高まっている。しかしその反面、著作権違反などの問題も大きくなっている。11月15日に開催されたイベント「JANES Way Episode2」では、テレビとネットの両業界の識者をパネラーに「激変するメディア、CGMの可能性と未来について」をテーマにしたパネルディスカッションが開催された。 パネラーには日本テレビ放送網第2日本テレビ事業本部エグゼクティブ・ディレクターの土屋敏男氏、フジテレビラボLLC合同会社営業企画部の井上裕基氏、サイバーエージェント アメーバ事業本部マネージャーの一谷幸一氏、データセクション代表取締役でメタキャスト取締役COOの橋本大也氏が顔をそろえた。モデレーターは慶応義塾大学教授・財団法人国際IT財団専務理事の中村伊知哉氏が務めている。 テレビとネットの違
需要無視の“内情”を露呈した「YouTube 対 テレビ局」
米動画投稿・共有サイト「YouTube」に対し、日本放送協会（NHK）、民放キー局を含む著作権関連の23団体・事業者が約3万ファイルの動画削除を要請、同社によって受理された。 放送事業者の立場からすると、この行動は「当然」と言っていい。自分たちがお金をかけて制作した番組を勝手にネット上で再利用され、権利者から突き上げはくらうし、しかもそれに伴う視聴率の低下も懸念される。嫌なこと尽くめだからだ。 ただ、今回の一件だけに限って言えば、あたかも「訴訟団」の中心が音楽著作権協会（JASRAC）であったかのように感じさせるのは気になるところ。動画メインのYouTubeにおいて、「なぜJASRAC？」と首を傾げたくなるし、その後も各局がこの件に関する公式コメントを出さないあたりも不自然と言わざるを得まい。 デジタル放送時代突入を前に、「放送と通信の融合」を高らかにうたい、また複数の放送事業者がネットへ
民放５社の９月中間決算 フジ・日テレが減収 スポット広告、全社苦戦:ニュース - CNET Japan
民放５社の９月中間決算 フジ・日テレが減収 スポット広告、全社苦戦 FujiSankei Business i. 2006/11/17 10:09 在京民放キー局５社の２００６年９月中間決算が１６日、出そろった。売上高は、視聴率の好調を背景に放送収入を伸ばしたＴＢＳやテレビ朝日、テレビ東京が中間期として過去最高を記録。半面、前年に計上した過去最高水準の売り上げに届かなかったフジテレビジョンと、レギュラー番組やプロ野球の視聴率が振るわなかった日本テレビ放送網の上位２社は苦戦し、明暗を分けた。 ＴＢＳは、上期の平均視聴率がゴールデンとプライムの両時間帯でともに単独２位につけたことを背景に放送事業収入を増やしたことに加え、インターネット通販など連結子会社の健闘が寄与した。また、番組制作費の抑制などが利益面を押し上げ、経常利益は２倍の１１６億円。最終損益は、東京エレクトロンの株式売却益１
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