「脱ガソリン車」を急ぐと、自動車業界が電機業界と同じ轍を踏む理由
京都大学経済学部卒業。1997年ソニー株式会社入社後、映像関連機器部門で商品企画、技術企画、事業本部長付商品戦略担当、ソニーユニバーシティ研究生などを歴任。筑波大学大学院（修士（経営学））、京都大学大学院（博士（経済学））で経営学を学び、神戸大学経済経営研究所准教授を経て2011年より早稲田大学ビジネススクール准教授。2016年より早稲田大学大学院経営管理研究科教授。早稲田大学IT戦略研究所研究員・早稲田大学台湾研究所研究員を兼務。ハーバード大学客員研究員、東海大学（台湾）訪問教授、京都大学経営管理大学院研究員、組織学会評議員、国際戦略経営研究学会理事などを歴任したほか、ソニー株式会社外部アドバイザー、台湾奇美実業グループ新視代科技顧問、ハウス食品グループ本社株式会社中央研究所顧問、(財)日本台湾交流協会貿易経済部日台ビジネスアライアンス委員なども務めた。現在、ビジネス・ブレークスルー大学
米海兵隊、新設する沿岸連隊は味方原潜と協調して敵潜水艦を狩る
米海兵隊は大規模な部隊再編計画「Force Design 2030」に従って装備の統廃合（戦車大隊廃止や航空戦力調達の削減など）を進めており大きな変革期を迎えているのだが、海兵隊の戦い方についても変化の兆候が現れ始めている。 参考：The U.S. Marines Have A Plan To Hunt Submarines 少人数編成の沿岸連隊にASW作戦（対潜戦）能力まで統合することを考えている米海兵隊米海兵隊は大規模な部隊再編計画「Force Design 2030」によって主力戦車M1A1エイブラムスを装備した戦車大隊を全て廃止、歩兵大隊は24個から21個へ、砲兵大隊は21個から5個へ、水陸両用車中隊は6個から4個へ削減、代わりに対艦ミサイルや対空ミサイルを備えた少人数編成の「沿岸連隊」を新設して西太平洋上に点在する「小さな島」を拠点に中国海軍の西太平洋海域進出を阻止する構えだ。
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