時事ネタが得意でないというコメントをいただきましたので、感染症に関わる人たちの情報収集って？を考えてみたいと思います。 たとえばインターネットを使う場合でも、メーリングリストのように受身でもらえるものもありますが、じゃんじゃん届く場合の選別はかえって手間だという人もいます。ウチワの情報なので貴重な場合も多いですが。 ニュースサイトをどこかひとつ基本に選び、さらにキーワードを設定して特定のニュースだけ選んで自分のアドレスに送ってもらうという手もあります。 たとえば「Google News」のトップページで世の中の動きを見て、さらにニュースアラートで「院内感染」といった言葉を登録するという方法です。 Google Newsで「結核」をみてみると ■男性23歳が結核で、同僚・家族10名に集団感染（神戸市保健所11/15発表） ■結核で１年以内の死亡、10年で2倍に（結核予防会調査11/6） 高齢

日経メディカル運営の「日本最大級」医師求人メディア。転職支援会社が扱う求人情報のほか、医療機関からの直接求人情報も掲載！

いや～ん、何で誰も返答くれないのかしら？？ Mr チン寂しすぎです。 上昇するHb (g/dl) = 投与するHb (g) ÷ 循環血液量 という式を使います。 ちなみに循環血液量は、一般的に70ml/kgとされています。 さて、今回のおさらい問題ですが、 MAP輸血をして上昇させたいHb量は、1.5g/dl分です。 そして症例の循環血液量は、70 x 45 = 3150ml ですから投与すべきHb 量は 1.5 x 3150 ÷100（これはdlの単位にあわせるため）= 47.25gになります。 ちなみに皆さんが使用しているMAP２単位は、 400mlの血液由来で作られていますので、 2単位に入っているHbは、 14.0(～15.0）x 4 = 56（～60）gです。 これは、一般正常者の血液なのでHb 14.0～15.0g/dlの血液からできているためです。 問題の答えとしては、42.

日経メディカル運営の「日本最大級」医師求人メディア。転職支援会社が扱う求人情報のほか、医療機関からの直接求人情報も掲載！

生坂政臣氏（千葉大）より，本紙2587号掲載「座談会：総合診療イノベーティング（佐賀大・小泉俊三氏，聖マリアンナ医大・箕輪良行氏，札幌医大・山本和利氏，国立病院東京医療センター・尾藤誠司氏）」に関して，以下のコメントが寄せられた。 生坂氏は，総合外来診療のサブテキスト『見逃し症例から学ぶ日常診療のピットフォール』（医学書院刊）の著者として話題を提供し，また本紙2571号「生坂政臣氏に聞く：一般外来診療の“極意”」のコメンテイターでもある。 総合診療の「核」とは 「座談会：総合診療イノベーティング」を読みましたが，総合診療というものを少しでもわかりやすく伝えたいという意図は伝わってきました。特に総合診療をパッケージングして広めるという発想はすばらしいと思います。しかし，それでも総合診療関係以外の人にはまだわかりにくいのではないかというのが率直な感想です。 諸外国もそうですが，総合診療は臓器専

多剤耐性菌の出現，新興・再興感染症の発生など，感染症についての話題が頻繁に報道されており，国民の感染症に対する関心は高まっている。しかし，それらに対峙すべき医療者への感染症教育システムは未だ整っていないのが現状だ。そんな折，南大阪地域の基幹病院・市立堺病院総合内科部長である藤本卓司氏が『感染症レジデントマニュアル』を上梓した。従来から日本における感染症対策・教育への積極的な提言を続けてきた藤本氏に同書執筆の動機を聞いた。 ■すべての臨床医に求められる感染症学 感染症教育の2つの問題 ――医学生・研修医を対象にした感染症マニュアルを執筆された動機はなんでしょうか？ 藤本　私の学生時代を含めて，日本では感染症への標準的なアプローチを学ぶ機会はこれまで少なかったと思います。 しかし，抗菌薬を使わない臨床科はありませんし，有熱患者を診ない臨床科もありません。臨床医をやっていく以上，どんな分野に進ん

岩田健太郎（亀田総合病院感染症内科部長代理） 本（2004）年8月，日本化学療法学会は抗菌薬の皮内反応試験（以下，皮内テスト）の中止と，抗菌薬投与前のアレルギー歴などについての問診を徹底し，投与開始後20－30分間は患者の観察とショック発現に対する備えをすべきとする提言を行った1）。これを受けてさる9月29日，厚生労働省は製薬企業に対して，提言に沿った形で抗菌薬の添付文書改訂を指示。今後，皮内テストを行わない医療機関は増えていくことと思われる。 本号では，いち早く病院全体で抗菌薬の皮内テスト廃止を進めた亀田総合病院・感染症内科の岩田健太郎氏に，廃止に至った経緯についてご寄稿いただいた。 皮内テストを行わないという体感 人間とは，データで動く動物ではない。体感，納得で動くものである。いくら「（一定条件下で）市中肺炎をペニシリンGで治療することは可能だ」と説いても，その裏付けとなる根拠やデータ

EBMと「UpToDate」【前編】 李　啓充（マサチューセッツ総合病院・ハーバード大学医学部助教授） EBMの「食わず嫌い」 Evidence-Based Medicine（EBM）の重要性が強調されるようになって久しいが，EBMをめぐる昨今の日本の状況に関して，筆者は3つの憂慮を抱いている。 第1の憂慮は，EBMを熱心に推奨する人々の努力が，逆に，EBMの「食わず嫌い」を増やしているのではないかというものである。周知の如く，EBMの手順は， (1)目の前の患者（individualized patients）についての臨床上の疑問点の抽出 (2)evidenceを示す文献の効率的検索 (3)臨床疫学と生物統計学の原則に則った文献の批判的吟味 (4)得られたevidenceが目の前の患者に適応できるか否かの判断 という4段階であるが，EBMの専門家たちが(3)の臨床疫学および統計学的手法

寄稿　アメリカの病理学レジデントとは？ ―――「Doctor's Doctor」になるために 笹田寛子（ハワイ大学・病理学レジデント） はじめに 私は本（2001）年の3月に大阪医科大学を卒業し，現在ハワイ大学で病理学レジデントとして研修中です。アメリカの病理学レジデントは一般にあまり知られていないと思いますが，その紹介も兼ねて，私が現在の道を選択した理由などを書かせていただきたいと思います。 米国病理レジデンシーについて まず最初に，アメリカで病理学が包含する分野と，日本で一般的に捉えられているそれとの相違点について述べなくてはなりません。アメリカの病理学はClinical PathologyとAnatomic Pathologyという2つの分野に分けられています。Clinical Pathologyは，血液学，輸血学，免疫学，生化学，中毒学，微生物学を含み，一方，Anatomic Pa

「プライマリ・ケアにおける基本的な診療能力を習得する期間」として，2004年春から2年間の初期臨床研修が必修化され，まもなく2年目を迎えようとしている。日本の医療構造を大きく変化させつつあるこの改革によって，プライマリ・ケアの分野も刺激を受けている。 本号では，1980年代初頭，厚生省（当時）の「臨床研修指導医海外派遣制度」により米国で研修を行い，その後20年間にわたってそれぞれの立場から日本のプライマリ・ケアにかかわってこられた4人の先生方に，臨床研修の問題も含め，プライマリ・ケアの将来展望について議論していただいた。 ■臨床研修必修化がもたらしたもの 劇的な変化 木戸　最初に，今年度からはじまっている臨床研修の必修化が，日本のプライマリ・ケアにどんな影響を与えているのか，またこれから先も与えることがあるのかについて話し合ってみたいと思います。 伴　この新しい制度のポイントは4つあると思

（2622号よりつづく） 本シリーズではこれまで，感染症臨床教育の日本における指導者によるコメントや，米国で感染症科フェローとして研鑚を積んでいる医師からの提言を紹介し，日本の感染症臨床教育の現状と課題について考えてきました。 第6回を迎える今回は，米国で感染症科の指導医として活躍した五味晴美氏と，感染症に関連の深い集中治療の領域で指導医として米国で活躍している大庭祐二氏に，それぞれが米国の教育現場で実践している感染症教育について，ご紹介いただきました。 南イリノイ大での感染症科教育の実際 五味晴美（音羽病院感染症コンサルタント・前南イリノイ大感染症科アシスタントプロフェッサー） 本稿では，南イリノイ大学の基礎の微生物学，免疫学，臨床の感染症科の教育がどのようになされているか，その医学部教育をご紹介し，日本で今後，医学部教育，研修医教育で，どのような点が参考になるか，提示したいと思います。