新日本製鉄が、提携関係にある韓国の鉄鋼大手ポスコなどを相手取り、高機能鋼板について、新日鉄が保有する製造技術を不正に取得・使用されたとして、不正競争防止法に基づく民事訴訟を東京地裁に起こした。「営業秘密の不正取得行為」として約1000億円の損害賠償と、高性能鋼板の製造・販売差し止めを求めている。 日本企業の退職した社員などを通じ、海外への技術流出は増えているとされながら、これまでまでは確証のない「噂」の域を出なかった。今回、新日鉄はひょんなことから「証拠」を押さえ、提訴に踏み切った。 「秘中の秘」が漏れた 訴えは4月19日日付で、対象はポスコと、日本法人「ポスコジャパン」（東京都中央区）、新日鉄で研究開発部門にいた元社員。新日鉄は米国でも、ポスコを相手取って24日、提訴した。 問題の鋼板は「方向性電磁鋼板」。電気を各家庭に送るための変圧器に広く利用される特殊な鋼板。高機能の電磁鋼板の生産規

改正薬事法が施行され、妊娠を望む女性が使う「排卵日検査薬」が薬剤師のいる調剤薬局でしか買えなくなった。そのせいで、取扱店が減って棚からも姿を消してしまった。また、店で買うのが恥ずかしいので通販サイトでこっそり買っていた女性は困惑し、メーカーには今でも取扱店の問い合わせが相次いでいる。 排卵日検査薬とは排卵日を特定し、妊娠しやすいタイミングを計るもの。検査薬に尿をかけて「陽性」になったら検査時刻から36時間以内に排卵が起こると予測され、もっとも妊娠しやすい性交時期と言われている。不妊症に悩んでいる女性のほかに、子どもを計画的に授かりたいという女性が積極的に使う。 堂々と買うのは恥ずかしいという女性は多い とはいえ堂々と買うのは恥ずかしいという女性は多く、その点、ネット通販は大助かりだった。ところが2009年6月に施行された改正薬事法で、医療用医薬品に分類されている排卵日検査薬は病院や調剤薬局

高校生の教科書を再編集した大人向け歴史書が異例のヒットとなっている。歴史ブームの中、歴史に興味がある女性「歴女」や若手のビジネスマンが購入していくようだ。 話題になっているのは歴史書の老舗・山川出版が2009年8月30日に売り出した書籍「もう一度読む山川世界史」と「もう一度読む山川日本史」だ。二冊は、2004年まで実際に高校で使用された教科書「日本の歴史」「世界の歴史」をベースに、一般読者向けに再編集したものだ。 部数8万部に編集部は「驚いています」 なぜ、今、歴史教科書なのか――。編集部によると、これまでは通史をコンパクトにまとめた書籍がほとんどなかったと言う。通史のほとんどは大型の書籍だからだ。そんな中で、山川出版は強みである歴史教科書を一般読者向けの書籍として発行したいと常々、考えていたそうだ。 その上、ベースにした教科書「日本の歴史」「世界の歴史」は解説の質がとりわけ高く、一般の人

グーグルが提供しているサービスの分析結果に、話題が集まっている。このサービスは、ウェブサイトの利用者の属性を分析・表示するものなのだが、「2ちゃんねる」を分析した結果が「3分の1以上が大学卒、14%が世帯年収1000万以上」というもの。「2ちゃんねるはフリーターや引きこもりの巣窟」と指摘する声もあるだけに、驚きをもって受け止める向きもあるようだ。 年齢層で最も多いのが、35～44歳 このグーグルのサービスは「グーグル・アド・プランナー」と呼ばれ、広告代理店の担当者などが広告の出稿計画を検討するためのもの。08年6月に運用が始まった。本来の使い方は、「広告を見せたい利用者層の属性を入力すると、その層が利用しているウェブサイトの一覧が出てくる」というものなのだが、様々なウェブサイトの利用者層を表示することも可能だ。具体的には、利用者（ユニークユーザー）数、性別、年齢、学歴、世帯別年収などだ。こ

車や旅行が売れないのは、若者がお金を使わないからだ。一面、これは正しい。ところが、個人金融資産の内訳を見ると、8割が50歳代以上なのだ。むしろ、お金のある高齢者が消費しないため、若者にお金が環流しないという構図が見えてくる。 個人金融資産のうち8割を50歳以上が持つ 今どきの若者は、車も買わないし、旅行にも行かない。金を溜め込んで、家でケイタイやネットばかりしている。 そんな議論に対し、ネット上では、「お金がないから仕方がないだろ」といった反論がよく見られる。主に若い世代かもしれない。 もちろん、お金があっても車や旅行を購入しない可能性はある。しかし、若者にお金がない、というのを裏付けるかのような個人金融資産のデータがあるのだ。それが、情報サイト「Garbagenews.com」で2009年1月31日紹介され、タイムリーな話題としてネット上で脚光を浴びている。 第一生命経済研究所が、200

経営再建中の日本航空(JAL)が、思わぬ形で海外からの注目を集めている。米CNNがJALの西松遙社長兼CEOの「倹約ぶり」を取材、その様子が放送されて、反響を呼んでいる。レポートでは、西松社長が報酬をパイロット以下にカットしたことや、都営バスで通勤している様子が紹介され、「ユーチューブ」に転載された動画のコメント欄に「米国のCEOはJALを見習うべきだ」との声が相次いでいるのだ。 社員食堂の列に並んで会計し、昼食 CNNが東京発でJALについてのレポートを放送したのは2008年11月。西松社長が都バスで出勤したり、社員食堂の列に並んで会計し、昼食をとったりする様子が映し出されている。さらに、ナレーションでは、人件費削減の取り組みを説明する際に、「07年には、西松社長は自分の年収を9万ドルまで減らした。これは、パイロットの稼ぎよりも少ない額だ」などと紹介。 これは、JALが07年2月、07年

駒澤大学が金融先物取引に失敗し110億円の損失を出した。そんな情報がインターネット上に流れている。この損失を埋めるために銀行から大学の土地・建物を担保に借り入れをしたのだというのだ。駒澤大学は「この件には一切答えられない」としている。資産運用による財務基盤強化を進めている私立大学はかなりの数にのぼり、金融商品による損失が膨らんでいるところもある、と噂されている。 損失は大学の土地・建物を担保に借金？ 駒澤大学の金融先物取引の失敗を明かしたのは、千葉県にある迎福寺の住職・千代川宗圓さん。自身の「曹洞宗にもの申す」というブログで2008年11月10日付けから詳しい情報を流している。 10日には「駒澤大学が投資に失敗して莫大な損失」「金融先物取引で80～120億円を失う」。翌日付けには、「今日(11月11日)午前中、駒澤大学で部長会が開かれ、その席上、金融先物取引の失敗により、『負債は110億円

毎日新聞社がかつて発行していた英字紙「Mainichi Daily News」が「バカ母SEX献身の実例」「ポケモンの意味は勃起した男性器」などと題した変態的な記事をたくさん掲載していたことがわかった。英語版ニュースサイトだけでなく、11年前の英字紙の時代からずっと続いていたわけで、ネットだからこそ起きたこと、ではなかった。 タイトルは「『受験生』バカ母SEX献身の実例」 「このような内容の記事が載ることは新聞本体ではありえないだろう。こうしたことが起きたのは、ネット新聞だったからではないか。ネットには『情報の情報化』をもたらす機能がある。新聞も週刊誌も個人ブログもその個別性を奪われ、ただ情報として並列に並べられる。このコラムの筆者はそういうネットの感覚に陥り、アングラでわいせつな雑誌記事を引用して一般紙である毎日新聞のメディアに載せてしまった」 毎日新聞が2008年7月20日に掲載した検

毎日新聞の英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」で過去に「不適切」な記事を配信していた問題で、毎日新聞社が日本ユニセフ協会に「募金活動が停止するなど多大な実害が生じた」として謝罪していたことがわかった。 この問題は、毎日新聞の英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」にあるコーナー「WaiWai」で長年にわたって、「ファストフードで女子高生が性的狂乱状態」と題された記事など「不適切」な記事を配信していたというもの。「低俗すぎる」との批判が相次ぎ、毎日新聞社はこれらの記事を書いた外国人記者を3か月の懲戒休職、当時常務デジタルメディア担当だった朝比奈豊社長を役員報酬10％（1か月）返上とするなどの処分を下し、7月20日付の同紙で検証記事を掲載している。 この騒動をめぐっては、少女売春を助長させるような記事を配信していたとして、日本ユニセフが毎日新聞社

介護業界では今、人材不足が深刻だ。若者の業界離れが目立ち、養成する専門学校や大学では、年々入学者が減っている。定員割れによる学科の閉鎖も珍しくない。介護の未来を担う若者をどう確保するか、事態は深刻だ。 定員割れで学科閉鎖 帝京大学福祉・保育専門学校では、2009年度から介護福祉科の募集を停止することが決まっている。定員割れが続いたことが原因だ。担当者は、「少子化で18歳の人口が減り、専門学校全体が厳しい上に、若者の間で介護福祉士の人気が低下している」と話す。 毎年80人近くの学生が入学する日本福祉教育専門学校介護福祉科でも、同様の傾向が見られる。ある職員は「重労働・低賃金という悪いイメージがぬぐえない」と指摘する。高校に出向き、介護福祉士のやりがいを伝える活動に力を入れている。 厚生労働省の調べでは、介護福祉士の資格者は08年2月末で64万人だった。福祉基盤課によると、「若者の有資格者は減

大陸文化を日本に伝える際の飛び石の役を果たしていた長崎県対馬。今、大陸文化ならぬ、密漁に使った漁具が海岸に押し寄せている。原元美紀リポーターが現地を取材した。 風光明媚な対馬の海岸。今、いたるところに漂着した網目状の黒いプラスチックの筒が散乱している。 韓国の漁師がアナゴ漁で使う「アナゴ筒」と呼ばれる韓国製漁具で、日本の排他的経済水域で密漁する際に使われ、対馬をはじめ近隣漁業に大きなダメージを与えているという。 この周辺水域は、両国の漁場は決まっている。しかし、最近は韓国側の漁場が乱獲のために魚がいなくなり、日本側の漁場に入り込んで、魚を漁る密猟が横行しているのだ。 アナゴ筒で密漁するのもその一つ。このアナゴ筒が岩に引っ掛かるなどで外れてしまい、放置したまま逃げるのだという。海中に浮遊したアナゴ筒に魚が入ると死んでしまう。 日本の漁船が漁を行うと、網に入ってくるのはこのアナゴ筒。筒の中は魚

アルピニストとして知られる野口健さんが自身の公式ブログで、中国チベット自治区での大規模な騒乱について「これ以上の非人道的な行為が繰り返されるならば、ボイコットという最終手段が選択肢に入るのは止むを得ない」と宣言した。サイト内では、中国政府を厳しく批判した野口さんの発言に賛同するコメントが相次いでいる。 「二度とチベットに入れないかもしれない」 野口さんは、1999年5月にエベレスト（ネパール側）の登頂に成功、2007年5月には中国側からエベレスト（チベット名ではチョモランマ）を登頂して成功している。また、チョモランマに沢山のゴミが捨てられているとして、清掃活動にも取り組むなど、チベットの関係は深い。 そんな野口さんが自身の公式ブログのなかで2008年3月22日こう述べた。 「オリンピックに向けて一生懸命励んできた選手の気持ちを思えば、北京オリンピックの『ボイコット』などそう簡単に口にはでき

山梨県富士河口湖町の青木ケ原樹海での自殺を思いとどまらせるために、「借金の解決は、必ずできます」と書いた看板を設置する運動が起こっている。「サラ金」や「ヤミ金融」への借金を苦にした人が自殺するのをストップさせようというもので、看板の設置で29人の命がこれまでに救われた、という。 「借金の解決は、必ず出来ます！私も助かりました」 内閣府がまとめた2007年版「自殺対策白書」によると、06年の日本全国の自殺者数は2万9921人で、前年に比べ632人（2.1％）減少したものの、9年連続して3万人前後の状態が続いている。このうち8000人近くが経済苦や生活苦を理由に自殺している。住所地に占める自殺発見の比率は山梨県が全国で突出しており、青木ケ原樹海周辺で死を選ぶ人が多いせいだと思われる。 富士河口湖町でも「数的なものは把握していないが、保護された人の話や警察に聞く限りでも未だに自殺する人が多いとい

スピリチュアル・カウンセラーの江原啓之さん（43）が2008年4月から大学の「客員教授」として学生の前で講義する。お得意のスピリチュアル・カウンセリングの講義ではなく、科目名は「生命倫理」もしくは「コミュニティ福祉」あたりらしい。 客員教授として、90分の講義を年間2～3回する 江原さんが講義するのは、08年4月に新設される、旭川大学（北海道・旭川市）の保健福祉学部。同大によれば、江原さんは客員教授として、90分の講義を年間2～3回する予定。科目名は「生命倫理」もしくは「コミュニティ福祉への招待」になる予定で、具体的な講義内容などについてはまだ決まってないという。 しかし、なぜスピリチュアル・カウンセリングの江原さんが大学で講義するのか。 同大入試広報課の担当者は次のように説明する。 「大学側からお願いしたのではなく、江原さんサイドからお話があったようです。江原さんは旭川に縁があるようで、

雑誌冬の時代といわれて久しいが、とりわけ「総合週刊誌」といわれるジャンルの発行部数減がひどい。スクープ記事が相次いで掲載された週刊誌さえも、大きな落ち込みにあえいでいる。「スクープ記事が命」とまで言われていた時代はいまや昔。週刊誌はいったい何を「売り」にすれば良いのか。 週刊誌は、月刊誌よりも落ち込みが大きい ABC協会が新聞・出版社や広告主などに対して公開した2007年上半期（1月～6月平均）の雑誌販売部数によれば、週刊新潮の販売部数が約47万4000部、週刊文春は約52万6000部だった。週刊文春は前年同期比で5万部ほど販売部数を落としたものの、「総合週刊誌」のなかで首位を守った。 週刊ポストは前年同期比約5万部減の35万5000部で、一方、週刊現代は約35万部で、前年同期比約9万部減、半期だけで約15％減という散々たるものだった。 「総合週刊誌」では、「週刊朝日」が約18万9700部

根強い人気を誇るアニメ「ガンダム」を防衛省が「開発中」とインターネット上で話題になっている。発端は、防衛省関連行事の資料に「ガンダムの実現」という文字が出ていたこと。実は一担当者の「茶目っ気」ではなく、防衛省技術研究本部の幹部が明言している内容だったことが分かった。防衛省はどこまで「本気」なのか。 ガンダムとは「先進個人装備システム」のこと ガンダムは全長18メートルの「モビルスーツ」（人型機動兵器）だ。人が中で操縦するが「単なるロボットではない」とファンの間で特別な位置付けをされている。第一作目は30年近く前の放映だが、続編を含め未だに人気が続いている。 「防衛省がガンダム開発中」という話題は、2ちゃんねるでスレッドが2007年10月31日現在、20本以上立つ人気ぶりだ。防衛省技術研究本部のホームページで公開された情報を引用して紹介している。東京都内のホテルで、「防衛技術シンポジウム20

巨大掲示板「2ちゃんねる」の管理人、「ひろゆき」こと西村博之氏(30)が、2007年10月14日、慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス(SFC)の学園祭でトークライブを行った。ひろゆき氏は「セカンドライフ、何が面白いのか」「Web2.0で何も生まれていない」などと「はやり物」を次々に一刀両断にして会場を沸かせたほか、「ニコニコ動画」についてのやり取りも活発に行われた。 あんまりネットって、面白くないですよ トークライブは、司会者や観客が、ひろゆき氏に次々に質問していく、という形式で進められた。 ひろゆき氏は、最近の「流行キーワード」を「結局は何も変わっていないではないか」と次々に批判。例えば「Web2.0」という言葉については、「どちらかと言えば嫌いな部類」とした上で、 「Web2.0って言って、そのとおり新しいものが出来たかっていうと、別にそうでもなくて、なんか『Web2.0企業』って名乗った

人気シンガーの大塚愛さん(25)が、2007年9月24日深夜のTBS系トークバラエティ「月光音楽団♪」にゲスト出演し、衝撃発言した。恋愛についての質問の中で、彼氏がアダルトビデオを持っているのは、「殿方を満足させられない自分が悪い。頑張らなければ」などと赤裸々な体験談を連発、スタジオは大騒ぎになった。 「チューが合わない人とは、あまり…」 「月光音楽団♪」はタレントのベッキーさん、安田美沙子さん、夏川純さん、山本梓さんがレギュラー出演しているトークバラエティ番組で、07年9月24日深夜放送は大塚さんがゲストだった。大塚さんは番組冒頭で自作の歌「CHU-LIP」を披露。詩の内容は「チューすればするほど好きになる」「チューすれば気付く、運命のお相手」というものだが、ベッキーさんが、 「(詩の内容は)実体験ですか？」 と訊くと大塚さんは、 「そうでしょうね。ハイ。チュウ大好きですよ。チューが合わ

2008年から富士スピードウェイ（静岡県）と鈴鹿サーキット（三重県）の交互開催となったフォーミュラー・ワン世界選手権（F1）日本グランプリ。Ｆ１は１カ国１開催が原則であり、2007年から2011年まで5年間はトヨタ自動車側の富士スピードウェイで開催される予定となっていた。F1開催の早期復活を望むホンダ側の鈴鹿サーキットに対し、悪役となることを恐れたトヨタ側が開催権の一部を譲った形だ。だがトヨタの思惑はそれだけではない。ホンダに恩を売って協力を取り付け、東京・お台場でのF1開催を実現させる狙いもあるようだ。 2010年以降は富士と鈴鹿がそれぞれ隔年開催 Ｆ１日本グランプリは1976、1977年の２年間が富士スピードウェイ、その後、1987年から2006年までの20年間は鈴鹿サーキットで開催された。2007年から5年間の開催権は富士スピードウェイが取得していた。 トヨタは2000年の富士スピー

フランス語の能力が低いと日本企業の駐在員の滞在許可がなかなか下りない。こんな事態がフランスで起きている。かつては第2外国語として人気のあったフランス語。中国語にかつての「座」を奪われ、人気も低迷中だが、フランス語を習得していないがために日本人ビジネスマンが「痛い目」に合う、皮肉な事例が相次いでいる。 大学の第2外国語の履修人気も、中・仏・独という順 フランスの移民規制強化のあおりを受け、フランス語能力がそれほど必要とされないにもかかわらず、駐在員の滞在許可がなかなか下りない、という現象が起きている。なかには200時間から400時間の仏語学習が駐在員に義務付けられる場合もあるというのだ。 ドイツ語と並んで、フランス語はかつて第2外国語として、大学や高校を中心とした教育機関で学ばれていた。最近ではその人気もかつてほどではない。文部科学省の調査によれば、英語のほかにフランス語の授業を開設している