遺跡や建築物に用いられた木材の年輪幅から伐採年を特定する「年輪年代法」をめぐり、日本でこの測定法を確立した奈良文化財研究所(奈文研、奈良市)が、年輪幅の基礎データの開示を求めた市民団体の情報公開請求に対し、調査研究への支障を理由に不開示としていたことが23日、関係者への取材で分かった。 測定法の確立からはすでに30年以上が経過しており、団体側は「研究に支障が生じるとは考えられない」として、近く不開示決定の取り消しを求め、提訴する方針。 年輪年代法は、奈文研の前身である奈良国立文化財研究所の光谷(みつたに)拓実氏が昭和55年に研究に着手。ヒノキについて、紀元前から約2千年分の年ごとの年輪幅が分かる「暦年標準パターン」を平成2年までに確立。その後、範囲を広げ、現在ではヒノキとスギの約3千年分の年代を測定できるようになっている。 団体が開示を求めたのは採取した木材の年輪を撮影した画像や年輪幅の計