東京出張で八重洲や日本橋周辺に滞在することが多いので、楽しみをもっと増やしたいな〜と思い朝食スポットをメモ。 載せているのは以下の条件に当てはまったところです。 平日7時〜8時30分くらいまでには開店のところ 東京駅・日本橋駅から徒歩圏内 良さそうだな〜と思ったところ 行ってみたい!GOOD COFFEE FARMS(東京・日本橋)
![東京・日本橋周辺の朝食スポットメモ|hokatomo](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/524707ae7c5b567f2a86b3dce6ec540890d957c1/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fassets.st-note.com%2Fproduction%2Fuploads%2Fimages%2F128188435%2Frectangle_large_type_2_41f8426661ab671173643bc4738b32b1.png%3Ffit%3Dbounds%26quality%3D85%26width%3D1280)
ことし秋のアメリカ大統領選挙に向けて野党・共和党から立候補を表明していたフロリダ州のデサンティス知事が撤退を表明しました。 これにより、共和党の候補者選びはトランプ前大統領とヘイリー元国連大使の2人に絞られ、2日後に迫った第2戦のニューハンプシャー州の予備選挙への影響が注目されます。 デサンティス氏は21日、自身のSNSにビデオメッセージを投稿し、選挙戦から撤退すると表明しました。 そして「共和党の候補者選びの有権者の大多数がトランプ氏にもう一度、チャンスを与えたいと思っていることは明らかだ。トランプ氏は現職のバイデン大統領よりも優れている」と述べてトランプ前大統領を支持する考えを示しました。 デサンティス氏の撤退によって共和党の候補者選びはトランプ氏とヘイリー元国連大使の2人の戦いとなります。 トランプ氏は21日、東部ニューハンプシャー州で開いた集会で「いかさまジョー・バイデンを打ち負か
ゲーム全般 『パルワールド』パクり問題から感じるとてつもない嫌悪感。ポケモン同人誌みたいなものでメチャクチャやればそりゃ話題にはなる。「他社の知的財産権等を侵害する意図は全く御座いません」とは思えないデザイン。 先日の記事で『パルワールド』について取り上げましたが、今回もちょっと語りたい。 言いたいことが足りなかったというべきか、自分が抱いている嫌悪感をもうちょっと上手く言語化したいと思ったからです。 ちなみに本作、なんとリリースから24時間で200万本の売上を叩き出したそうです。 パルワールド、リリースから24時間で販売本数200万本突破! 沢山の方々に遊んでいただき、本当にありがとうございます!#ポケットペア #パルワールド pic.twitter.com/Dv1V64DmXg — パルワールド/Palworld 公式 (@Palworld_JP) January 20, 2024 正
セルフレジは社会的に失敗だった? 有人レジに戻す動きも2024.01.21 19:001,505,051 Thomas Germain - Gizmodo US [原文] ( そうこ ) コロナ期を経て、ますます導入が進んだセルフレジ。お店の人を介さず、自分で商品をピっとスキャンしてお会計する仕組みです。好き嫌いはあると思いますが、社会的試みとして失敗なのではという声が聞こえてきました。 セルフレジ(ロボットレジ)失敗説が膨らんでいる欧米。BBCの報道によれば、従来のレジに戻した店舗も増えており、消費者にとっても店舗にとってもセルフレジはカオスであるという認識がアナリストや業界関係者の間で主流になりつつあるといいます。 もちろん、今すぐセルフレジがなくなるわけではないでしょうが、セルフレジのみ・セルフレジが主な店舗は今後少なくなると見られています。 セルフレジにブレーキをかける欧米2023
韓国でことあるごとに衝突している与党「国民の力」と最大野党「共に民主党」だが、この両党が久しぶりに手を握り合って、国会である法案を可決させた。「犬肉食禁止法案」である。 “犬鍋”は参鶏湯と並び称される栄養補給食 この法律は動物保護活動家としても知られる金建希(キム・ゴンヒ)大統領夫人が積極的に後押ししていたことで、「金建希法」とも呼ばれている。今後3年間の猶予期間を置いて2027年から施行されるが、施行されれば、犬を食用目的で処理した場合、3年以下の懲役刑・3000万ウォン以下の罰金刑に処されることになる。食用目的で犬を飼育したり流通したりする場合にも懲役2年以下2000万ウォン以下の罰金刑に処される。 愛犬人口が1500万人にも達するといわれている社会的変化に伴う立法だが、一部では「伝統の食文化まで国家が干渉するのか」という批判的な意見もある。特に関連業者からは「ヒトラーや金正恩より酷い
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