気象庁 Japan Meteorological Agency
気候変動監視レポート 気象庁は、世界気象機関（WMO）をはじめとして、国内外の関係機関と協力しつつ、気候変動に関する観測・監視等を積極的に推進しています。 これらの成果を公表するため、平成8年度（1996年度）に「気候変動監視レポート」を創刊しました。これは、平成3年度（1991年度）以来刊行してきた「地球温暖化監視レポート」を引き継ぎ、名称を変更したものです。 本レポートでは、社会・経済活動に影響を及ぼす気候変動に関して、我が国と世界の⼤気、海洋等の観測及び監視結果に基づいた最新の科学的な情報・知⾒をまとめ、毎年、最新の情報を公表しています。 なお、日本の地域ごとの気候変動については、日本の各地域における気候の変化をご覧ください。 最新の気候変動監視レポート 2023年3月17日 気候変動監視レポート2022を公表しました。 気候変動監視レポート2022
気象庁｜地球温暖化と十年規模変動
細線（黒）は各年の平均気温の基準値からの偏差、太線（青）は偏差の5年移動平均、直線（赤）は長期的な変化傾向を示します。基準値は1991～2020年の30年平均値。 こうした気温上昇の停滞の原因について、IPCC第6次評価報告書では、火山噴火や太陽活動の影響により地上に届く太陽放射が減少したことと、海面付近から海洋内部へ運ばれる熱が増えたことなど、自然変動によって地球表面の温度上昇が抑えられた可能性が高いと指摘しています。 後者に挙げた自然変動については、海洋が重要な役割を果たしていると考えられています。海洋は、1971年から2018年の48年間で気温の上昇や氷の融解などを含む地球上のエネルギー増加量の約90％を蓄積して（海洋への熱の蓄積について）います。すなわち、自然変動によってより多くの熱が海面付近から海洋内部に運ばれると、海洋内部のわずかな水温上昇で世界の平均気温の上昇が抑えられること
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