健康診断の血液検査項目の赤血球数やＨＤＬ（善玉）コレステロール値、アルブミン値が低いと、認知機能の低下が２～３倍起きやすいとの研究結果を、東京都健康長寿医療センター研究所のグループがまとめた。 栄養が低い状態が将来の認知症のリスクを高めることを示す結果で、老年医学専門誌に近く発表する。 同研究所の谷口優研究員らは、群馬県と新潟県に住む７０歳以上の１１４９人の暮らしぶりや健康状態を調べて、認知症が疑われた人などを除いた８７３人を追跡調査（平均２・７年）した。 調査開始時の赤血球数、善玉コレステロール値、アルブミン値を、それぞれ「低い」「普通」「高い」の３群に分け、その後の認知機能の変化との関係を調べた。 その結果、それぞれの値が低い群は高い群に比べて２～３倍、認知機能が低下しやすかった。

発表によると、小船容疑者は１５日午後１１時２５分頃、自宅で、無職の夫（４２）の頭をノートパソコンで数回たたいたり、パソコンを投げつけたりして、急性硬膜下血腫などのけがを負わせた疑い。小船容疑者が１１９番した。夫は意識不明の重体。 同署幹部によると、小船容疑者は、夫に商品名を挙げて清涼飲料水を買ってくるように頼んだが、夫に「売っていなかった」と言われて腹を立て、口論になったという。

情報処理システム会社の福岡事業所に勤務していた福岡市のシステムエンジニアの女性（当時３１歳）が急死したのは過酷な労働が原因として、両親が同社合併後にできた「アドバンストラフィックシステムズ」（本社・東京）に対し、慰謝料など計約８２００万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が１１日、福岡地裁であった。 府内覚裁判官は「死亡と会社の業務との間には因果関係がある」として、同社に計約６８００万円の支払いを命じた。 判決によると、女性はシステム移行などを担当し、２００７年２月の時間外労働が約１２７時間に上った。３月に仕事上のミスなどが原因で自殺未遂し、約１か月間休養した。その後復職したが、深夜残業など過酷な勤務が続き、５日後、東京出張中に致死性不整脈で死亡。福岡中央労基署は０９年、労災認定した。 同社側は「亡くなる直前に約１か月の連続休暇を取得しており、死亡と業務に因果関係はない」などと主張した。しかし、

ニュース 高倉健から「感謝の手紙」…主演映画キャンペーンで （6月26日） 高倉健が、６年ぶりに主演する映画「あなたへ」（８月２５日公開）のキャンペーンに参加することになった。（6月26日） [全文へ] 音楽ニュース 指原莉乃主催「ゆび祭り」に、ももクロらアイドルが集結 （6月26日） HKT48の指原莉乃がプロデュースするアイドルイベント「第一回ゆび祭り～アイドル臨時総会～」が２５日、東京・日本武道館で開催された。指原のほか、私立恵比寿中学、乃木坂46、渡り廊下走り隊７、ももいろクローバーZ、アイドリング!!!の全10組が登場し、約8000人を熱狂させた。 ももクロ、Buono!らの写真 （6月26日） [全文へ] 演劇 マイケルのヒット曲で構成「THRILLER Live」日本初上陸 （6月26日） ３年前の６月２５日に亡くなった「キング・オブ・ポップ」マイケル・ジャクソンの伝説を

痛風の原因となる高尿酸血症の約３割は、腸管（小腸）の排出機能が低下して引き起こされることを東京大、東京薬科大などの研究チームが突き止めた。 腎臓にばかり目を向けてきた従来の考えに見直しを迫るもので、新しい治療薬の開発に道を開く成果という。 英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに４日掲載される。 チームは患者６４４人の尿を調べ、痛風原因遺伝子として知られる「ＡＢＣＧ２」が高尿酸血症に大きく関与していることを確認した。同じ遺伝子を操作して症状を再現したマウスで詳しく調べた結果、こうした症状のマウスでは、腎臓から尿酸を排出できても、腸管から便への排出機能が半分以下に減少、尿も含めた排出量全体として約２割減ってしまうことがわかった。 高尿酸血症は現在、腎臓の尿酸排出能力が低下する「排泄(はいせつ)低下型」と、体内で尿酸を多く作り過ぎる「産生過剰型」に分類されており、その混合型も多い。 今回の結

青い光の沈静効果で飛び込み自殺を減らそうと、ＪＲ水戸支社は新年度、管内２５か所の駅のホームや踏切に設置している発光ダイオード（ＬＥＤ）の「青色照明」を５４か所に倍増する。 すでに設置された場所では、飛び込み自殺が発生していないことを受け、自殺対策を強化するのが狙い。 毎日２０００人以上が利用する水戸市の内原駅では２００９年、駅舎のすぐ東側の踏切に青色照明が取り付けられた。日が暮れると、踏切周辺が２基の照明灯で青々と照らされる。近くで新聞販売店を営む女性（６５）は「以前はよく自殺があったけど、最近は全く聞かなくなった」と話す。 青色照明はＪＲ西日本が０６年１２月に導入し、１１年３月末までに管内の踏切など９４か所に設置した。 この９４か所について設置の前後で比較すると、自殺件数はおおむね半数以下に減少したという。ＪＲ東日本では、０９年２月に高崎線の３駅に設置されたのが始まり。水戸支社では、まず

前橋地裁で３０日に始まった強盗傷害事件の裁判員裁判で、裁判員に選任された耳の不自由な男性のため、地裁が手話通訳を手配し、公判が行われている。 ３１日には証人尋問があり、裁判官や検察、弁護側は通常よりゆっくりと話し、平易な言葉を使って審理した。 審理されているのは、群馬県伊勢崎市で２００５年、男性に４人で暴行を加え、現金約８万円入りの財布を奪ったとして強盗傷害罪に問われた元少年（２５）の裁判。２月１日に結審し、判決は３日の予定。 ３１日には共犯の男らに対する証人尋問が行われ、手話通訳が耳が不自由な男性の正面に置かれたイスに座り、４人が約１５分交代で審理の内容を伝えた。弁護側は「易しい言葉を使い、理解しているか顔つきなどを見て声を発した」と話している。

「餃子の王将」で知られる王将フードサービスは、換気扇から吹き出す強烈な風や熱など中華料理店の特徴を生かした「発電店舗」を今年から展開する。 節電効果は未知数だが、電力不足をアイデアで乗り切り、経費削減も狙う一石二鳥の取り組みにしたい考えだ。 油料理用の鍋やギョーザを焼く鉄板など高熱を発する調理具が多いことから、排気用のフードに熱を電気に変えるパネルを張り付ける。換気扇の吹き出し口や敷地内に小型の風力発電機を置くことも検討する。井戸水を使う約１０店には、貯水タンク内に小型発電機を取り付け、タンク上部から落ちる大量の水で発電機に付いた羽根を回す。 いずれも蓄電池に電気をためておき、必要に応じて使うことを想定している。 王将はテコの原理を応用し、客がドアの前の踏み台に乗ると重みでドアが開閉する「節電ドア」を全国４店に設置している。節電ドアの上部にも小型の発電機を取り付けて開閉時に発電する。この電

マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が今後４年以内に約７０％の確率で発生するという試算を、東京大学地震研究所の研究チームがまとめた。 東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「３０年以内に７０％程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。 昨年３月１１日の東日本大震災をきっかけに、首都圏では地震活動が活発化。気象庁の観測によると１２月までにＭ３～６の地震が平均で１日当たり１・４８回発生しており、震災前の約５倍に上っている。 同研究所の平田直(なおし)教授らは、この地震活動に着目。マグニチュードが１上がるごとに、地震の発生頻度が１０分の１になるという地震学の経験則を活用し、今後起こりうるＭ７の発生確率を計算した。

学校での柔道事故を巡っては、受け身の習得が不十分なまま投げ技練習に参加したり、頭を打った後に適切な救急措置を受けられなかったりした生徒が死亡するケースが後を絶たない。 名古屋大の内田良准教授（教育社会学）によると、柔道事故で死亡した中学、高校生は１９８３～２０１０年度の２８年間に全国で１１４人（中学３９人、高校７５人）。中高ともに１年生が半数以上を占め、計１４人が授業中の死亡例。また、後遺症が残る障害事故も８３～２００９年度で２７５件あり、３割は授業中だった。 中学の部活動における競技別の年間死者数（２０００～０９年度の平均、１０万人当たり）を見ると、柔道が２・３７６人で、２番目のバスケットボール（０・３７１人）に比べても圧倒的に多い状況だった。死亡原因の大半は頭部外傷で、内田准教授は「首の筋力などが未発達なうちに、安易に立ち技や乱取りを行わせるのは危険」と警鐘を鳴らす。

ファミリーマートは１２日、大阪府内の「ａｍ／ｐｍ」２店舗が１０日に閉店し、「ａｍ／ｐｍ」の国内店舗がなくなったと発表した。 ファミリーマートは、２０１０年３月にエーエム・ピーエム・ジャパンを吸収合併。買収時点で１１０７店あったａｍ／ｐｍの店舗のうち、不採算店など３７４店を閉店し、７３３店をファミリーマートに転換した。 国内のファミリーマートの店舗数は１１月末時点で８６９７店となり、セブン―イレブン・ジャパン、ローソンに次ぐ３位。

ＮＴＴドコモが、米アップルが来年夏秋をめどに販売するとみられるスマートフォン（高機能携帯電話）「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の次世代機種から、日本市場に投入することで交渉していることが１日、明らかになった。 アイフォーンは今年１０月に発売された最新機種「４Ｓ」からＫＤＤＩも国内販売を始めており、これまでのソフトバンクモバイルによる独占販売が崩れている。最大手のドコモの参入で、アイフォーンを巡る大手３社による通信料金や通信品質を巡る競争がさらに激化しそうだ。 ドコモは、現在の第三世代携帯電話の５～１０倍の速さで通信できる次世代高速通信「ＬＴＥ」の対応地域を拡大させているが、次世代アイフォーンでは、このＬＴＥに対応した製品を投入することで交渉している。タブレット型の多機能携帯端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」の販売も検討している模様だ。