2013年5月の記者会見で、南海トラフ巨大地震の発生確率について説明する地震調査委の本蔵義守委員長(当時)=文科省で 予想してはいたものの、南海トラフ地震の発生確率に対して、専門家の間でこれほどまでにすさまじい異論が噴き出しているという現実は、想像を超えていた。 二〇一二~一三年にかけて開かれた「海溝型分科会」の議事録。日本各地で予想される地震の新たな発生確率を決める地震学者による専門家会議で、発言者の名前は黒塗りだが、委員には著名な研究者が名を連ねる。そのほとんどが、一二年当時60~70%だった南海トラフ地震が三十年以内に発生する確率の算出方法に疑問を持っていたことが、議事録で判明したのだ。