2021年11月26日のブックマーク (4件)

  • 都会に住んでいる医師の方が通勤時間が長い?医師1,792名のアンケート結果 | 医師転職研究所

    地域によって通勤時間や通勤手段の傾向は異なると考えられますが、医師の場合はどのようになっているのでしょうか?医師の通勤事情について、1,792名の医師へのアンケート結果を見ていきます。 都市部に住んで郊外や地方の職場へ通勤する場合も―医師の居住地と勤務先の関係 医師の居住地の地域について「都市部」「郊外」「地方」の3つの選択肢で質問したところ、結果は下図のようになりました。 都市部に住んでいる医師が60%と最も多く、次いで郊外が22%、地方が18%という結果です。 一方、医師の職場(主たる勤務先)の地域は、下図の結果となっています[1]。 都市部が51%と居住地の場合に比べてやや少なくなり、郊外が28%、地方が21%となっています。 居住地と医師の職場の地域についてまとめた結果が下表となります。 都市部→都市部、郊外→郊外、地方→地方の通勤がやはり多い状況となっていますが、都市部に住んでい

    都会に住んでいる医師の方が通勤時間が長い?医師1,792名のアンケート結果 | 医師転職研究所
    mike47
    mike47 2021/11/26
    僕は東京の田舎の方に住んでるが、都心に出ると電車の乗り換えやらなんやらで歩数が大幅に伸びる。田舎は車使っちゃうから返って歩かないんだよねえ
  • 高齢者、家借りやすく 遺品処理など孤独死リスク対応 - 日本経済新聞

    高齢者が賃貸住宅に入居しやすくする取り組みが不動産業者で広がっている。高齢者が物件を借りようとする場合、孤独死などのリスクからオーナーに敬遠されやすい。亡くなった後の持ち物の処理を引き受けたり、こうした物件の情報を開示し納得してもらったうえで転貸したりすることでオーナーや高齢者の負担を軽くする。高齢者の持ち家率は全体的には高いが、単身世帯に限ると、賃貸住宅などに暮らす割合は約3割にのぼる。総数

    高齢者、家借りやすく 遺品処理など孤独死リスク対応 - 日本経済新聞
    mike47
    mike47 2021/11/26
    行政で借り上げて管理するか、行政が高齢者向けの施設を作るといいのかな
  • 南ア、新たなコロナ変異株を検出 感染者急増の要因に

    アフリカ・ヨハネスブルクの病院の新型コロナウイルス病棟で、防護服を着用する看護師(2021年3月2日撮影、資料写真)。(c)Guillem Sartorio / AFP 【11月26日 AFP】南アフリカで、新型コロナウイルスの新たな変異株が検出されたと、専門家や保健当局が25日、発表した。同国における感染者急増の要因になっているとみられている。 ウイルス学者のトゥーリオ・デオリベイラ(Tulio de Oliveira)氏は記者会見を開き、「B.1.1.529」と呼ばれる新たな変異株について「非常に多くの変異」が認められるとし、ボツワナや香港でも、南アからの渡航者から検出されたと語った。 ジョー・ファーラ(Joe Phaahla)南ア保健相は、新変異株は「深刻な懸念」をもたらしており、感染者数が「指数関数的に」増加している要因になっていると指摘した。 南アフリカの1日当たりの感染者数は

    南ア、新たなコロナ変異株を検出 感染者急増の要因に
    mike47
    mike47 2021/11/26
    どうせ入ってくるんだろうね
  • 中国、日本に五輪支持要求「東京五輪全力支持した」

    【北京=三塚聖平】中国外務省の趙立堅(ちょう・りつけん)報道官は25日の記者会見で、北京冬季五輪に関連し、「中国は既に、日の東京五輪開催を全力で支持した。日は基的な信義を持つべきだ」と述べた。日側で、中国の人権問題を理由に北京五輪に首脳や政府使節団を送らない「外交的ボイコット」を求める声が出ていることを牽制(けんせい)し、開催への支持を求めた形だ。 趙氏は「中日双方には、五輪開催を相互に支持することに関して重要な共通認識がある」と主張。中国側は、今夏の東京五輪開催前から「五輪開催の成功を相互に支持することは、中日両国の指導者が達した重要な共通認識だ」などと強調し、日の五輪開催に支援姿勢を示していた。 趙氏は、オーストラリア政府が「外交的ボイコット」を検討しているという現地報道に対し「各国のスポーツ選手の利益を害するだけだ」と述べた上で「思い通りにはならないだろう」と反発した。 日

    中国、日本に五輪支持要求「東京五輪全力支持した」
    mike47
    mike47 2021/11/26
    中国に恩を売っておくのも手だし、隣国だからこそ、駄目なことは駄目と言ってやるべきかもしれないが、岸田総理はどうするのか難しい判断だね