Windows SQL Server 2005サポート終了の4月12日が迫る、報告済み脆弱性の深刻度も高く、早急な移行を
26日11時ごろの東京株式市場で日経平均株価は堅調。前日比120円程度高い1万9200円台後半で推移している。新規の売買材料に欠ける中、自律反発を狙った買いが続いている。ただ、徐々に伸び悩みの傾向…続き[NEW] 株安連鎖、中銀に試練 引き締め策に市場警戒 [有料会員限定] 日本株「売られすぎ」サイン相次ぐ
ミクシィは11月1日、SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)「mixi」で12月4日から、携帯電話だけでユーザー登録可能にすると発表した。携帯電話からのメッセージ送受信も12月1日から無料化し、mixiの基本機能ほぼすべてが携帯から無料で利用できるようになる。 従来は登録にPCが必要だったほか、携帯からのメッセージ送受信には月額315円(税込み)の有料サービス「mixiプレミアム」に加入する必要があった。 また、12月1日からmixiプレミアムの機能を拡張し、メッセージ検索機能を追加するほか、日記容量を300Mバイトから1000Mバイトに拡大する。メッセージ検索には、自社開発の検索エンジン「mpi」(mixi personal indexer)を活用。題名、本文、差出人から迅速に検索できるという。 国内SNS各社は携帯電話対応に注力しており、mixiに次ぐ2番手のグリーはKDDIと提
の自分のページ(アカウント)が警告もなしに、いきなり削除された。こんなカキコミがネット上に氾濫している。削除された側は何が原因かわからず、「魔女狩りを始めたわけですな」などいう見方も出て、大混乱になっている。削除数は相当な数になっていると見られ、当の「mixi」内にも『mixiさん!ユーザの声を聴いて!』と、削除理由を問いかけるコミュもできている。 「mixi」はこれまで、規約に反した日記やコミュ、写真を発見した際や、ユーザーからの苦情などを受けた場合、違反ユーザーに警告を出し、それでも修正しなかった場合に「強制削除」「強制脱会」の手段を取ってきた。しかし、現在問題になっているのは「いきなりの削除」なのだ。ユーザーがmixiの運営側に理由を聞いても、返事がなかったり、「運営事務局にて判断を行う際の詳細につきましては機密事項となります」と事務的なメールが来るだけだというのだ。 「三洋電機事件
「ロスで行方不明になった写真家の情報を提供してほしい」――mixiでこんな内容の日記が急増している。写真家のmixi日記には、情報を持たない人から応援コメントが殺到。公開制限を余儀なくされ、情報収集はむしろ困難になっているようだ。 SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)「mixi」で、「mixiユーザーの日本人写真家が、ロサンゼルスで行方不明。情報を提供してほしい」という内容の日記が大量に投稿されている。写真家の個人名で日記検索すると、9月28日午前11時30分現在で、1万4000件以上がヒット。多いときは1分に2~3件のペースで増え続けている。 一部のユーザーは、情報の拡散が写真家の家族などに迷惑をかけているとし、「日記を不用意に広めないで」「日記から写真家の個人情報を削除して」などと呼びかけているが、情報拡散は止まりそうにない。 行方不明のニュースは、9月15日から16日にかけ、
ミクシィが9月12日、東証マザーズに上場した。初日は買い注文が集まり初値が付かず、公開価格の2倍強となる315万円まで気配を切り上げて取引を終了(関連記事参照)。東証はマザーズ銘柄として初めて、東証アローズの電光掲示板に初値を表示することを決めるなど、大物ネット企業の上場に注目が集まっている。 同社の事業は、SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)「mixi」と求人サービスの「Find Job!」の2つ。2005年3月期は、単体売上高約18億9300万円(前年比156.1%増)のうち、mixiが6億4100万円を、Find Job!が12億2200万円を稼ぎ出している。 Find Job!の売上高はmixiの倍だが、前年比伸び率はFind Job!が78.9%、mixiが4620.6%(46.2倍)とmixiの伸びが凄まじい。2年前のスタート当初は収益を得る仕組みがなく、「もうからない
最近SNSに求められているのは「特化性」だ。mixiのユーザー数増加が表すものは、いったい何なのか? 傾向を見るとともに、なぜ企業もSNSに注目しているのか考えてみよう。 ひところ、何かというと「ブログサービスの開始」と書かれたリリースが続いていたが、最近では次なるサービス軸へと移っている感がある。その次なるターゲットとして注目されているのが、SNS(ソーシャル・ネットワーク・サービス)だ。mixiのユーザー数が7月24日付けで500万人超と報じられたニュースにも象徴されるが、その基盤をサービスとして提供するものや、エンタープライズへと提供し始めるものまで多様さが目立っている(関連記事:クリエイターと企業のマッチングをSNSで)。 アイシェアが8月4日に発表したSNSに関する意識調査(関連リンク)によると、SNSに依存していると自覚しているかという問いに対し、「している」に10.3%、「し
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