株式会社アイ・エム・ジェイ(本社:東京都目黒区 代表取締役社長:廣田武仁)のグループ会社である株式会社IMJモバイル(本社:東京都目黒区 代表取締役社長:川合純一)は、この1年に渡り、モバイルに関するユーザー動向及びユーザーの意識について市場調査を行ってまいりました。この度、2009年に実施いたしました計8本の調査レポートを「Mobile User Book 2010」として集約いたしましたので、ご案内いたします。 詳細につきましては、PDFをご覧下さい。 これらのPDFファイルを参照するには、Adobe Readerが必要です。 Adobe Readerはアドビシステムズ社より無償で配布されています。 Adobe Readerのダウンロードはこちら。 ■本件に関するお問い合わせ先 株式会社IMJモバイル http://www.imjmobile.co.jp/ 事業開発室 担当:嶋田 T
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
【 調査結果サマリー(※一部抜粋)】 ■ 携帯検索ユーザーの39.4%が「公式メニューの検索エンジンを利用」 ■ よく利用する携帯の検索サイト、「Yahoo!、Google」の1位・2位は不動 ■ 10代の34.7%が「5サイト以上を検索」 ・ 調査期間 … 2009年10月9日~2009年10月14日(6日間) ・ 有効回答 … 2,795人 ■ 携帯検索ユーザーの39.4%が「公式メニューの検索エンジンを利用」 携帯電話で検索サイトを利用する際のアクセス方法を調査したところ、「公式メニュー(i-menu、EZweb、Y!ケータイ)の検索エンジンを利用する」が39.4%と最も多く、次いで「公式メニューとブックマークしている検索エンジンのどちらも利用する」が31.9%、「ブックマークしている検索エンジンを利用する」が25.3%という結果となった。 ■ よく利用する携帯の検索サイト、「Yah
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モバイル広告、コスト削減の中でも有力企業は「増やす」方向 日経ネットマーケティングとD2Cの444社広告調査 日経ネットマーケティングとディーツー コミュニケーションズ(D2C)は2009年6月25日、上場企業など4126社を対象とした企業のモバイル広告(ケータイ向け広告)などの広告利用動向調査の結果を発表した。調査結果によると、2008年度の広告費を「100」としたときの回答企業444社の2009年度の広告費平均は「86」。景気の先行きが不透明な中で、広告費削減を打ち出した企業が多い。業種別では、製造業平均は「81」、非製造業平均は「89」となり、製造業の方が非製造業よりも広告費の減少幅が大きい。 広告費の増減を媒体別に見ると、モバイル広告を「増やす」(13.1%)が「減らす」(9.7%)を上回った。テレビ広告では「減らす」が26.3%(「増やす」は4.8%)になるなど、従来型媒体で広告
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ネットエイジアの調査によると、大手の携帯電話向けWebサイト「Yahoo!モバイル」「mixiモバイル」「GREE」「モバゲータウン」の4サイトのうち、Yahoo!モバイルにアクセスする人の割合が最も高く、「半年後もアクセスしていると思う」という評価でもほかの3サイトを上回った。 同社はこれら4サイトについて1月中旬から4月初めまで毎週、携帯電話からインターネットを利用する人にアンケートを実施し、11週分の回答を集計した。有効回答は各週とも1100前後。 1週間以内にアクセスしたサイトを尋ねたところ、各週ともYahoo!モバイルという回答が4割強(43.4%―48.0%)で最も多く、以下は週によって若干の違いはあるが、ほぼモバゲータウン(17.4%―20.9%)、mixiモバイル(17.0%―19.7%)、GREE(10.8%―17.2%)の順となった。 半年後もアクセスしている可能性につ
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携帯電話でニュースサイトを見る人はどのくらいいるのだろうか。また、携帯電話では、どんなコンテンツがよく閲覧されているのか、20代〜40代を中心とするネットユーザー男女465名に調査し、回答を集計した。 携帯電話からニュースサイトを見るかとの問いに対し、「毎日見ている」が7.7%で、「毎日ではないが頻繁に見ている(6.2%)」「たまに見ている(20.2%)」を合わせると全体の34.2%が携帯電話からニュースサイトを閲覧していると答えた。男女差はなかったが、年代別では30代の閲覧率が41.1%で最も高かった。 携帯電話からニュースサイトを見る人で、PCからも見るとしたのは「毎日(40.9%)」「毎日ではないが頻繁に(24.5%)」「たまに(28.3%)」を合わせた93.7%で、かなり高い数値となった。携帯電話とPCの両方でニュースサイトを見るとしたのは95.6%の30代が最も高かったが、「毎日
medibaと日経BP社 日経ネットマーケティングは3月4日、「モバイルECサイト利用動向」の結果を発表した。モバイルECサイトを知るきっかけとして、男性はPCのECサイト、女性は通販雑誌や広告が多いことが明らかになったという。 モバイルECサイトの認知経路を調べたところ、PC用サイトからモバイル版サイトを知ったケースは男性で25.7%、女性で14.0%と10%以上の差が生じていた。一方、通販雑誌や広告から認知するケースは男性が3.3%、女性が17.0%と、女性の割合が高くなっている。 また、買物頻度が高いユーザーと全体平均を比較した場合、男女ともに「携帯のインターネットでたまたま見つけた」という項目で、高頻度のユーザーの割合が全体平均を上回った。男女別では、男性が「auのカテゴリ検索」、女性が「携帯電話でインターネットを検索」という項目が全体平均より高くなっている。これらにより、買物頻度
ピーネストは12月25日、学校への携帯持ち込み原則禁止化に関する意識調査の結果を発表した。調査は12月18日から同21日まで、同社が運営する携帯向け無料ホームページ作成サイト“@peps!”および“Chip!!”の女子中高生ユーザーを対象に行ったもので、有効回答数は2007人。 同調査によれば、小・中学校への携帯持込を原則禁止とする方針については、44%の女子高校生が「反対」とし、女子中学生ではそれを上回る62%が「反対」と回答した。反対の理由を聞くと「災害や犯罪等、いざという時に助けを呼べるから」「GPS機能で居場所がわかるので、親も安心するから」といった回答が多かった。賛成する理由には「授業中にいじったりしてしまう。授業に集中できない」「ケータイを持ってない人が、持ってる人の輪の中に入れなくなる」などが挙がっている。 学校に携帯電話を持ち込んでいるかどうかという質問には、女子高校生の7
SERVICE インプレスR&Dは、電子書籍とプリント・オンデマンド(POD)技術を利用することで、デジタルファーストの次世代型電子出版プラットフォーム「NextPublishing」を開発。電子書籍と印刷書籍(紙の本)の同時制作、過剰在庫の解消を実現し、「持続可能な出版」をさまざまな形で提供しています。 一般には、専門的な書籍の発行や新しいテーマの企画は販売部数が限られ、収益を上げることが難しくなります。しかしインプレスR&Dでは、NextPublishingを使用することによりこのハードルを越えることが可能になりました。弊社は、優れた個人や組織が持つ貴重な知識・知見をもっと早く、もっとたくさん世に出したいと願い、積極的に企画・原稿を募集しております。
アイシェアは11月10日、「利用規約に関する意識調査」の結果を発表した。調査は10月28日と29日の両日、同社が運営する無料メール転送サービスCLUB BBQの女性会員を対象に行ったもので、有効回答数は304人。 同調査で携帯電話の有料サイトに「登録をしている」と回答したのは56.3%。登録者に「利用規約を読むか」聞いたところ、「必ず読む」と回答したのは37.4%、「たまに読む」は53.2%で、9.4%が「読んだことがない」と答えており、閲覧率はそれほど高くないことが分かった。 また利用規約の理解度について「理解度100%」と回答したのはわずか10.3%。理解度「80%」が33.5%、「50%」が37.4%と、多くの人は利用規約を呼んでも「大まか」程度の理解に留まっているとみられる。 他方で「利用規約を読んだことがない」と回答した人にその理由を聞いたところ、「面倒だから」が最多で75.0%
顧客満足度(CS)1位は携帯会社がKDDI(au)、携帯電話端末メーカーはソニー・エリクソン−。こんな結果が調査会社のJ・Dパワー アジア・パシフィックが11日まとめた2008年の携帯電話の顧客満足度(CS)に関する調査で明らかになった。 調査は8月に実施し、7500人から回答を得た。端末の魅力や、各種の費用、つながりやすさ・カバーしているエリアの広さ、音楽配信など非音声機能・サービスなど5項目に関して、1000点満点で評価した。 auは5項目すべてで他社を上回った。首位は3年連続。2位はNTTドコモ、3位はソフトバンクモバイルだった。ドコモ、ソフトバンクの2社も通話品質への不満は改善されつつあり、3社間の差は以前より小さくなっている。 一方、端末メーカーに関する調査では操作性・機能、サイズ・デザイン、カメラ、メール、ワンセグテレビなど7項目にわたって、約1800人の顧客の評価を聞い
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