トラストバンク、「災害支援への寄付に関する意識調査2023」を実施トラストバンク、「災害支援への寄付に関する意識調査2023」を実施～ 災害支援への寄付経験者は約半数、うち8割は複数回寄付 ～ ～ 寄付した年は東日本大震災の起きた2011年が最多で、熊本地震のあった2016年が続く ～ 国内最大級のふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」を企画・運営する株式会社トラストバンク（本社：東京都渋谷区、代表取締役：川村憲一、以下「トラストバンク」）は、地域の新たな可能性を発掘し、持続可能な社会づくりに貢献する調査機関「トラストバンク地域創生ラボ」において、本日2月16日、20歳～60歳以上の全国の1034人を対象とした「災害支援への寄付に関する意識調査2023」の結果を発表しました。 2023年3月11日で東日本大震災から12年を迎えます。本年は関東大震災から100年の年でもあり、1年を通じてこれまで以上に災害への関心が寄せられる年となることが予想されます。
