第42回 支離滅裂な言動は統合失調症の疑い
私の部下のSE，T氏（24歳，男性独身）が，最近わけの分からないことを口走ります。「NHKのアナウンサが私を見て微笑んだ。僕に気があるのではないか」など，とても現実にはあり得ないことを真顔で言うのです。どう対応すればいいのでしょうか。（40歳，男性，管理職） このような部下を持った場合，対応に苦慮する管理職やリーダーは多いと思います。部下に以下のような症状や行動上の障害があれば，「統合失調症」の可能性があります。 （1）妄想：まったく根拠のない主観的な想像や信念 （2）幻覚：実際にあり得ないのに物が見えたり，音が聞こえたりする （3）まとまりのない会話：話が飛んだり，急に会話が途切れたりする （4）緊張病性の行動：意味不明の行動をとったり，緊張から身動きできなくなる （5）陰性症状：喜怒哀楽の感情がなくなり，能面のような表情になる。思考も貧困になり，同じことを何度も言ったり，短絡的な会話が
ヤフーが新データセンター、年間11カ月の外気空調でPUEは「1.2以下」
ヤフーとIDCフロンティアは2010年10月8日、福島県白河市に新しいデータセンター「新白河データセンター（仮称）」を建設すると発表した。特徴は年間90％以上（約11カ月間）の長期間にわたり、外気を利用した冷却方式（外気空調）を使うことだ。1.2以下のPUE（データセンター全体の消費電力÷IT機器関連の消費電力）を実現できる設計になっているという。 竣工は2012年3月末の予定。第一期の工事では600ラック規模のデータセンター1棟を建設する。ヤフーが自社サービスで使うサーバーを運用するほか、IDCフロンティアのクラウドサービス「NOAH」やコロケーションサービスとしても販売する。今後、最大6棟まで拡張可能な計画とする。 新白河データセンターはヤフーが保有し、運用もヤフーが手掛ける。外気空調のノウハウは、IDCフロンティアが2008年10月に竣工した福岡県北九州市のデータセンター「アジアン・
GClueがカメラ＋ウィジェットのAR基盤開発、Googleイベントで初披露
モバイルサービス開発のGClue（ジークルー）は、カメラを活用したAR（拡張現実）プラットフォーム「Droidget Camera」を開発した。2010年9月28日に都内で開催されたソフトウエア開発者向けのイベント「Google Developer Day」（GDD）で初披露した（写真）。 Droidget Cameraの基になるDroidgetは、Android向けのウィジェットプレーヤで、KDDI「IS01」, NTTドコモの「SH-10B」（いずれもシャープ製）に搭載実績がある。WebKitを拡張し、JavaScriptとCSS、HTMLの組み合わせによりデスクトップウィジェットやウィジェットアプリケーションを作成できる。 Droidget Cameraでは、カメラアプリの起動画面上に、地図や方位磁石、水平器などの関連ウィジェットを表示する。追加ウィジェットは、同社が運営するアプリケ
新聞社に学ぶレビューの秘訣
記事中のわずかな間違いも見逃さない。そんな新聞社の校閲部門のレビューとはいかなるものか。そこには，設計書のレビューに通じるテクニックと，二重チェックの体制が存在した。 「米海軍普天間飛行場」「漱石は1901年，政府から文学博士号を授与される」──。これらは，読売新聞社の校閲部門が間違いを見つけ修正した記事の該当個所である。どこが間違っているか分かるだろうか。 普天間飛行場の所属は米海兵隊なので「米海兵隊普天間飛行場」が正しい。夏目漱石が文学博士号を授与されたのは，正しくは1911年。 そんなの分かるわけがない，と思ったかもしれない。しかし実際にそれを見抜いているのが，新聞社の校閲部門である。しかも校閲作業を行うのは，記事の原稿が書き上がってから印刷工程に進むまでの限られた時間だ。新聞社の校閲部門には，専門家集団として磨き上げた「レビュー力」が存在する。 では，校閲部門のレビュー力とはいかな
総務省が衆院選の当確報道について放送事業者に要請，民放連は「重大な懸念」
総務省は2009年8月18日，同日に公示された「第45回衆議院議員総選挙」に関する当選確実の放送についての要請を各放送事業者に対して行った。具体的には，「国政選挙はすべての国民が関心を持つものであるとともに，選挙結果に関する放送の誤りが関係者に多大な影響を及ぼす」としたうえで,「放送法や有線テレビジョン放送法，電気通信役務利用放送法の趣旨にのっとって当選確実の放送を慎重かつ正確に行って，放送に対する国民の信頼に応えるように十分な配意をお願いする」とした。 これに対して日本民間放送連盟は同日に，報道委員会委員長である堀鐵藏氏（名古屋テレビ放送代表取締役社長）のコメントを発表した。民放連は2007年7月の第21回参議院議員通常選挙において同様の要請が行われた時に，報道活動に対する行政の介入が常態化することに懸念を表明した。それにもかかわらず，今回も要請が行われたことに対して「極めて遺憾である」
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
NTTデータの2010年4～9月期決算は増収減益、円高とIT投資低迷で通期予想を下方修正