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29歳もあともう少しで終わり。 私は間もなく30歳になる。 欲しかった子供は居ないし、結婚してもいない。 恋人すらも居ない。 母親から手紙を貰った。 その中にはかわいい、かわいいと書いてあった この文言は、私が幼稚園のときにもらったおたんじょうびの本に書いてあったおかあさんからのメッセージと全く同じ文言だった お母さんは、覚えてたのかな？ 私は、お世辞にも可愛くはなく、今では80キロ近いデブだ。 この30年、本当にいろいろあった。 お父さんの病気、おじいちゃん、おばあちゃんが亡くなったこと。 私は不登校になって、やがて復活してちゃんと高校にも行って最高の友達が出来た。 社会に出ていじめられて、引きこもりになって鬱病になって。 恋人ができて、浮気されて振られて。 今でも母親には孫の顔すら見せてあげられてない。 それどころか、自立もせず実家にいて。 親孝行なんて何にもできてない。 それなのに、

タレントとして活動していた田代まさし容疑者が、今年８月、宮城県塩釜市内の宿泊施設で覚せい剤を所持していたなどとして、宮城県警は６日、覚せい剤取締法違反の疑いで逮捕しました。

ことし８月、宮城県塩釜市で覚醒剤を所持したなどとして、宮城県警察本部は６日、元タレントで団体職員の田代まさし容疑者（63）を覚醒剤取締法違反の疑いで東京都内で逮捕しました。 警察の調べによりますと、田代容疑者はことし８月23日、塩釜市内の宿泊施設で、また、11月６日、東京 杉並区内で覚醒剤を所持したとして、覚醒剤取締法違反の疑いが持たれています。 田代容疑者が泊まっていた塩釜市内の宿泊施設の部屋から覚醒剤が見つかり、届け出を受けた警察が捜査を進めてきました。 そして６日、東京 杉並区の自宅のマンションの敷地内で職務質問をしたところ、覚醒剤を所持していたため逮捕したということです。 田代容疑者はこれまでにも覚醒剤を所持したなどとして、たびたび実刑判決を受け、最近はみずからの体験をもとに薬物依存症の人たちの社会復帰を支援する活動をしていました。 警察は今後、田代容疑者を本格的に取り調べ、覚醒剤

日本に本社がある大手情報セキュリティー会社、トレンドマイクロは、海外の事業所の従業員が最大12万人分の顧客のデータを不正に持ち出して売却していたことを明らかにしました。持ち出されたデータには日本国内の顧客は含まれていなかったということです。 流出したのは、過去にトレンドマイクロのサポート窓口に連絡したアメリカやドイツなど８か国の顧客の名前やメールアドレス、それに電話番号などで、日本国内の顧客は含まれていなかったということです。 会社によりますと、ことし８月、顧客の所にサポートを名乗る不審な電話があり、セキュリティー対策のために金を支払うよう求めたことから調査したところ、流出が発覚したということです。 会社では、情報を持ち出した従業員を懲戒解雇にしたうえで、捜査機関に情報を提供するなどの対応を取ったということです。 トレンドマイクロは、ホームページにコメントを掲載し、「極めて遺憾で、お客様を

トトロご飯いいよね

炎上商法を実践しながら勢力を伸ばす政党「NHKから国民を守る党」の公約は「NHK集金人のトラブルを解決するために、集金行為が必要ないNHKのスクランブル放送化の実現」を目指すことだ。世間に漠然と存在するNHKへの反感を利用して、衆議院議員1名、参議院議員1名、市区町村議員31名へと勢力を伸ばしてきた彼らの勢いは、N国現象、一時的なブームととらえてよいものなのか。『黙殺　報じられない“無頼系独立候補”たちの戦い』（集英社）の著者であるフリーランスライターの畠山理仁氏が、党首の立花孝志氏が考える公約実現、堀江貴文氏や清原和博氏へ出馬要請をする狙いをさぐり、一票を託す価値について考える。 ＊　＊　＊ NHKから国民を守る党（N国）の行動原理は「悪名は無名に勝る」の一言に尽きると言っていい。炎上による悪目立ちを繰り返しても、「反NHKの政党」というイメージが世間に広がりさえすれば、一定の得票が見込

来年４月からの実施が、急きょ延期された英語の民間試験。その理由となった「地域格差」などの課題は、文部科学省が去年12月から非公開で行っていた会議でも、繰り返し指摘されていたことがわかりました。文部科学省は、その議論の詳細を明らかにしておらず、専門家は、「検証のためにも公開すべきだ」と指摘しています。 今後は、民間試験の制度上の問題点を国がこれまでどのように議論してきたのかが、焦点の１つとなっています。 文部科学省は去年12月から、こうした問題を話し合うため、非公開の有識者会議を複数回、開いていました。 このなかでは、出席した複数の専門家から、受験料が高額すぎるので、下げるべきだという意見や、地域格差がないように配慮すべきという意見が繰り返し出されていたことが関係者への取材で分かりました。 文部科学省は「詳しい内容は非公開で、議事録も作成していないので、詳細なコメントはできない」としています

iPhoneにマイナンバーカードをかざして行政手続きを行えるサービスが、11月5日から本格的に始まった。専用アプリをインストールすると、マイナンバー制度のポータルサイト「マイナポータル」の利用者登録やログイン、オンライン申請の電子署名などが行える。 iOS13.1以上をインストールしたiPhone 7以降のモデルで使える。10月21日からマイナンバーカードの読み取り機能を活用した各種行政手続きのオンライン申請に対応していたが、マイナポータルの利用者登録やログインにも対応したことで、ユーザーはiPhoneから自分の個人情報を確認したり、e-Taxを使った確定申告など外部サイトとの連携機能も使えるようになる。 スマートフォンにマイナンバーカードをかざして利用できる一連のサービスは、これまでAndroidスマートフォンのみ対応していた。iPhoneの対応については、米Appleが公開したOSの新

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タレントの菊池桃子さんと結婚した経済産業省の新原浩朗経済産業政策局長が記者団の取材を受け「私自身はとてもハッピーです。これからいい家庭を作っていきたい」と述べました。 新原局長はもともと菊池さんのファンだったわけではないということですが、菊池さんがメンバーを務めていた政府の一億総活躍国民会議で知り合いました。 そして会議が終わったあとに意気投合し、ことしに入ってから結婚を前提に交際していたということです。 ２人のどちらが交際を申し出たのかという質問に新原局長は「お互いに気があったということだと思うが、もしかしたら妻は自分からアプローチしたと言うかもしれない」と述べました。 プロポーズの時には菊池さんに赤いバラの花束を渡して「結婚してください」と結婚をお願いしたことを明らかにしました。 今後、どのような家庭を作りたいかについて新原局長は「私はルックスがいいわけでもないので驚きかもしれないが、

台風19号の影響による豪雨をはじめ、大規模な水災害が頻発する日本列島。10月31日放送のAbemaTV『NewsBAR橋下』に出演した橋下徹氏が、「科学をもって自然災害に打ち勝つことも必要だが、これからは科学をもって自然災害から逃げていくという方向性が必要ではないか」と問題提起した。 「テレビ番組でも同様の主張をしたら批判を受けたが、正確には、“上流を氾濫させることで下流が助かっているという、シビアな治水行政の現実があります”といっただけで、上流を氾濫させろとは言っていない。東京の人たちは、上流に住んでいる人たちにある意味で感謝しないといけない。大阪の場合、淀川のピークと琵琶湖のピークを見ながらうまく調整してやっているが、考え方としては、いざというときには琵琶湖の周辺が犠牲になることで、大阪府民の命が守られている。そういう現実が至るところにある。歴史的にみても、氾濫するところは氾濫するし、

20年東京オリンピック（五輪）でマラソン、競歩の札幌で開催されることに関して、日本陸連は5日、都内で会見を開いた。 麻場一徳強化委員長、瀬古利彦マラソン強化戦略プロジェクトリーダー、河野匡長距離・マラソンディレクター、山下佐知子女子マラソン五輪強化コーチ、今村文男競歩五輪強化コーチが出席。ロード種目のトップがずらりとそろった。 河野ディレクターは「理解不能な決定。決定のプロセスがよくわからない、理由が明確でない。この2点を、我々は現場にどう説明していいのか、わかりません。なぜマラソンと競歩の2種目だけ移転しないといけないのか。我々は（運営側に）守られるべき立場で競技をしているわけじゃない。決められたルールの中で超人的な力を発揮してきたのが過去のオリンピック。（この決定は）死ぬまで私の心から消えることはない」と強い怒りをにじませた。