Slack活用がみるみる進む社内ルール
出典：日経SYSTEMS 2016年4月号 pp.62-63 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） ここからは、Slackの活用ノウハウについて解説する。まず、コミュニケーション基盤としての使い方を見ていこう。 Slackは自由度が高いため、野放図な利用になりがちだ。ユーザーが勝手に次々とチャンネルや連携ツールを増やし、管理者が管理できない状態に陥る危険性もある。ただ、制約を強めすぎると利用されないコミュニケーションツールになってしまう。 自由な活用と企業としての管理を両立させるため、サーバーワークスは次のようなルールやガイドラインを設定してSlackを利用している（図1）。 一つめは、チャンネルの運用ルールだ。チャンネルは社員であれば自由に作成できる。作成するチャンネルは原則オープンにする。誰でも参加できるようにし、活発なコミュニケーションを生み出す。なお、
Slack Botの種類と大まかな作り方 - Qiita
「Bot users」の作り方がいくつかあるため、別々に記述しています。簡易なものならWebサーバーは不要ですが、凝ったことをやろうとするとwebhookのためにwebサーバーとして稼働させる必要があります。 最後の「Unfurling links」(リンク展開)はいわゆるbotの自動処理などとは違うのですが、他のものより少し特殊なので別枠として表記しています。 Slackでは上記のような機能をひとまとめのパッケージとしたものを 「Slack App」というようです。 上記の Incoming webhooksや簡易なBotなどはworkspaceに対して単体でも設定できますが、一部の設定は Slack Appでなければ使えないものがあります。 一度単体で作成したBotを、あとから App に変換するようなことはできないようです。 印象としては、自動連携機能はSlack Appに統一してい
ぴあ、アララ、トレンドマイクロ――情報漏えい事件の後に“支持される企業”と“たたかれる企業”の違い
ぴあ、アララ、トレンドマイクロ――情報漏えい事件の後に“支持される企業”と“たたかれる企業”の違い：半径300メートルのIT（1/3 ページ） 一度起こってしまった情報漏えい事故は、なかったことにできない。だからこそ問われるのが、事件後に各企業がとった対応です。さまざまな“事件”を巡って彼らの評判を分けたものとは、一体何だったのでしょうか。 2018年8月、マイナビさんが主催する「情報セキュリティ事故対応アワード」に参加してきました。そこでは、3月に開催された第3回アワードで優秀賞を受賞した「ぴあ」における情報漏えい事故に関して、当事者と審査員メンバーで赤裸々なディスカッションが行われました。 残念ながらその内容は公開できないものの、オンラインで同社が公開した事故の経過報告の行間に込められた内容や、企業側の思いがストレートに伝わる内容で、個人的に大変感銘を受けました。 今回の事故の原因は、
「NoOps？ よろしい、ならば戦争だ」 NoOpsコミュニティに異議申し立てた「Opsの味方」 決裂か？ 和解か？ NoOps Meetup Tokyo ＃1 － Publickey
「NoOps？ よろしい、ならば戦争だ」 NoOpsコミュニティに異議申し立てた「Opsの味方」 決裂か？ 和解か？ NoOps Meetup Tokyo ＃1 運用の嬉しくないことをなくそうとテーマで行われたNoOpsコミュニティのイベント「NoOps Meetup Tokyo #1」。このセッションに運用側、すなわちOpsの立場で登壇したのがマイクロソフトのソリューションアーキテクト真壁徹氏です。 NoOpsコミュニティに対してOps側はどのような意見を戦わせようとしたのか。真壁氏のセッション「NoOps？ よろしい、ならば戦争だ」を紹介します。 参考：NoOpsを実現できる時が来た。「NoOps」とは運用の“嬉しくない”ことをなくすこと。NoOps Meetup Tokyo ＃1 NoOps？ これは勝てる マイクロソフトでソリューションアーキテクトをやっている真壁と申します。 ここ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
GitHubへの社内からのアクセスをブロックする会社 | スラド IT
脆弱性診断を通じて見えてくるWebセキュリティ