インドネシアで販売されている韓国メーカーのインスタント麺の一部から、原材料として未表示だった豚由来の成分が検出されたとして、同国の国家食品医薬品監督庁(BPOM)が18日、4商品の販売許可を取り消したと発表した。 対象は、各国で人気の「辛ラーメン」ブランドの一つ、「辛ラーメン・ブラック」など、韓国企業3社の4商品。インドネシアで豚成分が含まれる食品を売る際に求められる「豚入り」表示がないまま、数年前から売られてきたが、BPOMが実施したサンプル調査で豚由来のDNAと一致する成分が検出されたという。 世界ラーメン協会(WINA)によると、同国の即席麺の消費量は2016年に130億食を記録して、中国(香港を含む)に次ぐ世界2位。地元企業の商品だけでなく韓国ブランドも人気が高い。 国民の9割が信奉するイスラム教にとって最も神聖とされるラマダン(断食月)中に、イスラム教徒が口にしてはならない
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