世界初、従来比24倍115.2THzの超広帯域光ファイバー伝送実験に成功
KDDI株式会社 株式会社KDDI総合研究所 住友電気工業株式会社 古河電気工業株式会社 OFS Laboratories, LLC 2023年10月20日 KDDI株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 CEO：髙橋 誠、以下 KDDI）、株式会社KDDI総合研究所（本社：埼玉県ふじみ野市、代表取締役所長：中村 元、以下 KDDI総合研究所）、住友電気工業株式会社（本社：大阪府大阪市、社長：井上 治、以下 住友電工）、古河電気工業株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：森平 英也、以下 古河電工）、およびOFS Laboratories, LLC（本社：米国、以下 OFS）は、標準的な光ファイバーと同じ250μmの光ファイバー（注1）の中に12個の独立したコアを高密度に配置した非結合12コア光ファイバーと、広帯域なO帯光ファイバー増幅器（以下、「BDFA」）を組み合わせる
世界初、「フォトニック結晶レーザー」で低軌道－静止軌道衛星間向け光通信方式の実証に成功
KDDI株式会社 株式会社KDDI総合研究所 国立大学法人京都大学 2023年10月18日 KDDI株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 CEO：髙橋 誠、以下、「KDDI」）、株式会社KDDI総合研究所（本社：埼玉県ふじみ野市、代表取締役所長：中村 元、以下、「KDDI総合研究所」）と国立大学法人京都大学大学院工学研究科の野田 進 教授、森田 遼平 同特定研究員、井上 卓也 同助教らの研究グループ（以下、「京都大学」）は、光を緻密制御するフォトニック結晶レーザー（注1）を用いた超高感度な自由空間光通信方式（注2）の実証に成功しました（以下、本成果）。フォトニック結晶レーザーの周波数変調（注3）と弱い光でも多くのデータ受信を可能とするコヒーレント受信方式（注4）を組み合わせることで、送信器から発射された光が受信側で1億分の1に減衰していても、光ファイバー増幅器を用いることなく通信
SIMロック解除の開始について
No.2015-062 KDDI株式会社 沖縄セルラー電話株式会社 2015年4月22日 KDDI、沖縄セルラーは2015年5月以降、新たに発売するスマートフォン、タブレット等のau携帯端末に原則SIMロック解除の機能を搭載し、お客さまからのSIMロック解除のお申込み受付を開始します。(注) SIMロック解除は、お客さまがご購入した日から180日経過した対象端末であれば、当社Webサイト (SIMロック解除手数料: 無料)、およびauショップ (SIMロック解除手数料: 3,000円 (税抜)) にてSIMロック解除のお申込みが可能となります。 また、SIMロックが解除されたau携帯端末に他社SIMカードを挿入してご利用の場合、ご利用いただけるサービスや機能などが制限される場合がございますので、SIMロック解除をご希望のお客さまには、注意事項に同意いただいた上でSIMロック解除を行います。
携帯電話基地局の船上開設に向けた実証試験について
No.2014-086 KDDI株式会社 海上保安庁 2014年5月13日 KDDIと海上保安庁は、鹿児島県が主催する「平成26年度鹿児島県総合防災訓練 (以下、本訓練)」に参加します。2014年5月22日には、海上保安庁の船舶に携帯電話基地局 (実験試験局) を開設し、商用と同等の電波を用いた携帯電話システムとしての品質を検証する実証試験を実施します。 本訓練は、南海トラフを震源とする大規模地震に備え、鹿児島県が防災関係機関の相互連携や県民の防災意識の高揚を図るために毎年度実施している総合防災訓練で、鹿児島県近海を震源とする地震や津波及び集中豪雨を想定し、情報伝達や救出、救護、避難誘導、ライフライン復旧等の訓練が行われます。 KDDIは、本訓練において、災害などで通信障害が発生しているサービスエリアを早期に復旧させるため、車載型基地局、可搬型基地局、無線エントランス回線の増強などさまざま
4G LTEに対応した「災害用大ゾーン基地局」の導入について
No.2014-048 2014年3月5日 KDDIは、大規模災害が発生した場合でも、音声通話やデータ通信など携帯電話サービスの提供が継続できるよう、4G LTEに対応した「災害用大ゾーン基地局」を導入しました。 首都圏における大規模災害対策として2013年4月より設置を開始し、2014年2月26日に首都圏エリアをカバーする全10局の設置が完了し、運用を開始しました。 なお、4G LTEに対応した「災害用大ゾーン基地局の導入」は国内初となります。 「災害用大ゾーン基地局」は、通常の基地局とは別に設置し、災害時のみに運用する基地局です。1局で半径約7km以上の広範囲のエリアをカバーすることができ、音声通話はもちろん、4G LTEや3Gによるデータ通信も可能となるよう設計されています。 また、耐震構造の建物や鉄塔に設置しているほか、長時間稼働のバッテリーや複数の伝送路 (有線、無線) を配備す
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