アップルに修理に出した女性、裸の写真とセックス動画を自分のSNSに投稿される | 慰謝料を支払い、和解したことを英紙が報じる
アップルにiPhoneの修理に出した女性の身に、想像すらしていなかった事件が起きた。修理に出した携帯から他人には絶対に見られたくない写真と動画が勝手に抜き取られ、修理技術者が無断で女性のフェイスブックに投稿したのだ。 この事件による「深刻な精神的苦痛」の慰謝料として、アップルが女子学生に数百万ドルを支払ったと英紙「デイリー・テレグラフ」が報じている。 事件は2016年、アップルの委託先であるペガトロン社の修理センターで起きた。オレゴン州の大学生だった被害者は動かなくなった自分のiPhoneをアップルに送ったという。 修理の過程で2人の技術者は彼女のフェイスブックアカウントから、まるで彼女自身がアップしたと思われるような形で「さまざまな段階の脱衣姿の写真10枚とセックスビデオ」を投稿したという。友人から彼女に連絡が入り、これらの画像はすぐに削除された。 同紙は「iPhoneの修理施設で明らか
ドローンを火山の噴火口に突入させて“溶けるまで撮影”した映像の「神秘的美しさ」 | 6000年ぶりに噴火したアイスランドの火山に超接近
アイスランドでは3月19日に、ファグラダルスフィヤル火山が噴火した。この火山が噴火したのは約6000年ぶりで、それ以降、現地には多くの研究者や見物客が殺到している。 地元メディア「アイスランド・モニター」は「噴火が小規模であることが、大きな魅力となっている。次々と流れ出る溶岩流が写真家やデザイナー、作家などにインスピレーションを与えている」と書く。 アメリカの映像作家ジョーイ・ヘルムズもその一人。彼は火山の噴火口に向かってドローンを飛ばし、これまでに見たことのない映像を作り上げた。 5月末に自身のユーチューブ・チャンネルに投稿された映像は、火山の麓から溶岩の流れに逆流するように噴火口へと近づいていく。ドローンはマグマの激流の上を飛行し、噴火口に近づくにつれて激流の色は鮮やかになっていく。 噴火口に到達してもドローンはスピードを緩めず、そのまま吹き出すマグマに向かって突進。マグマに呑み込まれ
米公共ラジオも報道「スポーツより、五輪で得られるお金より、公衆衛生のほうが重要だ」 | 加熱する五輪中止運動がクローズアップ
米公共ラジオ局「NPR」のウェブサイトは5月14日、「東京五輪への反対運動が、新型コロナウイルス感染拡大の最中で白熱している」と題した記事を掲載。 日本国内で、看護師から出版社までが組織的に反対の声明を出していることに注目。そして記事内では、オリンピックの歴史を専門とする元アスリートが“気になる傾向”を明かす。 五輪反対運動がより「組織的」になり「白熱」している 「NPR」に掲載された記事では、東京オリンピックまで残り70日を切ったいま、開催中止を求める運動がより組織的かつ激しいものになっていることを報じている。 そのなかで日本政府は、「あくまでオリンピックが予定通り行われることに固執して」おり、そのための安全策を講じることを約束していることも書かれている。 しかし、地方自治体や医療機関を中心に、オリンピックのためだけに希少な医療資源を提供することを拒否する声を紹介。「NPR」が取り上げた
米紙「日本政府は損切りし、IOCには『略奪するつもりならよそでやれ』と言うべきだ」 | 日本政府は主権まで放棄したわけではない
国際オリンピック委員会（IOC）のフォン・ボッタクリ男爵と金ぴかイカサマ師たちの間では、いつの間にやら、日本を自分たちの足置き台として使おうということで決まっていたようだ。 だが、日本は五輪開催に同意したとき、主権まで放棄したわけではない。東京での夏季五輪開催が国益を脅かすのなら、日本の指導者たちはIOCに対し、略奪はよその公国へ行ってしてくれと言うべきである。 中止はつらい。だが、それが弊風を正すことにもなるのである。 フォン・ボッタクリ男爵、別名トーマス・バッハIOC会長とそのお供の者たちには悪癖がある。それは自分たちをもてなすホストに大散財をさせることだ。まるで王族が地方にお出ましになったとき、そこの小麦が食べ尽くされ、あとに残るのが刈り株だけになるときのような話だ。 日本国民の72％が、このパンデミックの真っ只中に国外から1万5000人のアスリートや五輪関係者をもてなすのは嫌であり
外出禁止令のフランスで急増するDV─政府が対策を発表 | 逃げられない、連絡できない─女性団体も警告
新型コロナウイルスの感染拡大にともない3月17日から外出禁止となっているフランスで、女性に対する家庭内暴力のリスクが高まっているとして多数の女性団体が警鐘を鳴らしている。 こうした状況を受け、フランス政府は対策を講じると同時に、電話相談窓口などの広報に力を入れ始めた。 女性団体の懸念の声 フランスの男女平等・差別対策庁によれば、フランスでは年間およそ21万9000人の女性が性暴力を含む身体的暴力の被害にあっている。 仏紙「リベラシオン」は外出禁止から4日目にあたる3月20日に「外出禁止令：女性の暴力被害に関して高まる懸念」という記事を掲載し、多数の女性団体の声を紹介した。 その中で、女性連帯全国連盟代表のフランソワーズ・ブリエは次のように述べ、外出禁止令のために家庭内暴力の被害者が助けを求めにくくなっている状況を指摘した。 「（3月17日の）火曜日、普段なら400件近くある電話相談が100
自慰もポルノもNG！ 英米の女性に広がる「禁欲主義」の波紋 | 女性蔑視の「非モテ」の思想に影響される？
オンラインポルノ中毒が社会問題になっている英米で、マスターベーションの自粛を推奨する「NoFap（ノーファップ）」運動が静かな盛り上がりを見せている。だが、科学的根拠に乏しく、男性優位・女性蔑視思想と結びついたこのムーブメントには大きな落とし穴があると、英紙は指摘する。 「NoFap」を始めたら人生バラ色 陽のあたるリビングルームで、クリステル（26）は動画撮影用のカメラを見つめていた。彼女のYouTubeチャンネルのフォロワー4万9000人に、自分のライフスタイルを発信するためだ。 「以前はニキビに悩んでいたし、スタイルもよくありませんでした。いまは前よりは素敵に見えると思います。それにもっとポジティブになりました。すごく魅力的になったねって言われるんです」 クリステルが自身のNoFap体験について語った動画 クリステルは、動画にこの8ヵ月間撮り続けた自分の写真を挿入した。彼女の肌は日を
ジム・ロジャーズが断言「私が10歳の日本人なら、ただちにこの国を去るでしょう」 | クーリエ・ジャポン記者も直撃
新刊『頭で考える前に「やってみた」人が、うまくいく』を上梓したサチン・チョードリーのロング・インタビューにジム・ロジャーズが応じた。 2日連続更新の後編では、日本のゆくえについても注目すべき発言が続く。そしてインタビュー後にクーリエ・ジャポンも直撃し、「ウェブメディアに投資してみませんか？」と聞いてみた──。 「破綻が迫っているのは一目瞭然です」 ──移民について、ロジャーズさんはとても前向きですね。たしかに、これまでの米国では、シンガポールのように多民族が共存することで、法制度も文化も、経済も豊かなものとなりました。 しかし、ここ日本はいまだに移民制度に対してとても厳しく、外国人の流入に対してオープンではありません。日本の移民制度についてはどうお考えですか？ 私は日本人ではないので、日本人に何かをしろと指示できる立場にありません。 もちろん、日本は基本的に外国人や移民が好きではない、と言
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「独身女性は既婚女性よりも幸せ？」調査結果が導いた驚きの結論 | 誰がシングルは「負け組」だって言いました？