押井守監督、アニメ業界の現状に警鐘「哲学がなければただの商品」 | ORICON NEWS
【写真】その他の写真を見る 科学と日本の未来、のトークテーマにちなみアニメ業界に言及した押井氏。「アニメーションは一時期、バンバン作ってきたけど、今のアニメ業界は知恵を払っちゃった。これ以下は無いだろうと落ち込んでいる」と業界の凋落を指摘した。 「何が原因かというと人がいない。人手不足。ものすごく労働を集約してとことん現場を絞った、そういう労働に耐える人間がいなくなっちゃった。低カロリーなスカスカしたものをバンバン作っちゃうぞみたいな。『濃い作品はいいから、商品をいっぱい作ってくれ。作品はいらないから、商品を作ってくれ』と言われたこともある。ふざけんな！ と思うんだけど、割と今そうなっている」と自身のエピソードを交えながら説明した。 “作品と商品”の違いについて「物を作っている中で、僕らは子どもや若い人に向けて、アニメを観ている時だけは自分がこうなったらいいみたいな、夢のキャラクターを作る
海外で見た酷すぎるクールジャパンの実態～マレーシア編～（古谷経衡） - エキスパート - Yahoo!ニュース
第二次安倍内閣の肝煎りとして進められている「クールジャパン戦略」。政権発足直後、2013年から本格化したこの国策は、実質的な国策ファンドであるCJ機構（株式会社海外需要開拓支援機構）を中心にして、積極的な国税の投入が行われている。 が、CJ機構発足（2013年）から早5年が経過し、その費用対効果が各種報道で疑問視されるに至っている。また、CJ機構幹部によるセクハラを巡り、元派遣社員が東京地裁に提訴に及ぶ等の報道もあり、CJ機構を巡る疑問符やスキャンダルは、私達の眼前に大きく報道されるに至っている。 ・クアラルンプールの一等地に約１０億円の公費投入 さて筆者は、このCJ機構が東南アジアにおける日本文化の発信拠点として重視しているマレーシア連邦の首都・クアラルンプールの一等地にある、民間百貨店との共同出資物件「ISETAN The Japan Store（以下、The Japan Store）
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