Windowsの「システムの復元」「リフレッシュ」「リセット」でトラブル対策
Windowsには、ファイル履歴やWindowsバックアップ以外にもリカバリー機能がある。それらは以下の通りだ。 システムの復元（復元ポイント） システムイメージの作成 このPCを初期状態に戻す(リフレッシュとリセット） 回復ドライブ/システム修復ディスクの作成（リカバリーメディア） 「復元ポイント」はアプリケーションやドライバーのインストールなどのタイミングで直前の状態を保存しておくもの。PCの調子が悪くなった場合などにユーザーの判断により、保存しておいた状態へ復帰させる。バックアップは自動で行われるが、復帰はユーザーが手動で行う必要がある。この機能の存在を知らなければ、使われることがなく、バックアップが無駄になってしまう。 「システムイメージの作成」は、Windowsバックアップのシステムイメージと同じで、現在のHDDのイメージをVHDファイルで保存する機能だ。Windowsバックアッ
システム全体保護、ファイル単位でも復元できるWindowsバックアップはどう使う
コントロールパネルにある「バックアップと復元（Windows 7）」は、Windows 7で装備された「Windowsバックアップ」がWindows 10で復活したもの。「Windowsバックアップ」は、HDDのイメージを記録する「従来型」のバックアップソフトウエアだ。 丸ごとバックアップに使える機能 このWindowsバックアップは、Windows自体を含めて、HDD全体のバックアップが可能だ。バックアップ時に差分バックアップするため、対象となるファイルを全てスキャンして圧縮処理するのでシステムへの負荷が高く、バックアップ時間も長くなる。 同時に実行されるシステムイメージの作成は、HDDのイメージをVHDファイルとして記録するもので、こちらも比較的時間がかかる。このため、ファイル履歴のような短時間でのバックアップサイクルでは利用しにくい。 その一方で、バックアップファイルは内部的にはZi
Windows標準のバックアップ機能はどう使い分けるか
インターネットストレージサービスは、リカバリー機能ではないが、ユーザーデータを、クラウド側（インターネット側）のストレージで保存する。このため、PCのハード問題の影響を受けない。Windows標準のOneDriveやその他のサービスでも、PC上のフォルダーとの同期機能があり、データを2カ所で記録することが可能になる。 ディザスタ・リカバリーというのは大げさだが、災害などで機器が全て利用不可能になったとしても、データを残せる。企業や組織などでは、インターネットストレージの利用は許可されていないかもしれないが、ファイル共有やオフラインファイル（コントロールパネル→共有センター）、ブランチキャッシュなどを利用することで、ユーザーデータをファイルサーバー側に置くことが可能だ。 出荷状態に戻すならメーカーのリカバリー機能 WindowsプリインストールのPCには、必ず購入時の状態に戻せる「メーカー回
［1］アップグレードするには「Windows 10を入手する」とISOイメージ、どっちがいいの？
［1］アップグレードするには「Windows 10を入手する」とISOイメージ、どっちがいいの？ アップグレードの前に「システムイメージのバックアップ」を忘れずに！ 2016年7月28日、Windows 7からWindows 10への無料アップグレード期間が終わる。それまでにアップグレードを終えておきたいところだ。ここでは5回にわたって、Windows 7からWindows 10へのアップグレードに関する話題を取り上げる。インストールからWindows 7への戻し方まで解説する。 Windows 7からWindows 10に無償アップグレードするには、通知領域に表示されている「Windows 10を入手する」アイコンやマイクロソフトのサイト（https://www.microsoft.com/ja-jp/windows/windows-10-upgrade）から行う方法と、ISOイメージを
Windows 10にアップグレードする前に知るべき6つの事柄
Windows 10がリリースされてから約半年が経過した。Windows 7/8.1からは無償でアップグレードできることもあり、全世界で既に2億台以上のパソコンやタブレットで、Windows 10が稼働しているという。日経パソコンの読者からも、「既にアップグレードを完了し、快適に利用している」との声が多く寄せられている。ユーザーインタフェースや新機能に対する意見は賛否両論あるが、「サクサク動く」といった軽快さを評価するコメントが目立つ。 無償アップグレードの提供期間は2016年7月28日まで。これまでは“様子見”だったユーザーも、そろそろ本気でアップグレードを検討し始めているのではないだろうか。残りの半年間、“駆け込み”でアップグレードを実施するユーザーが増えるに違いない。 画面右下の通知領域には、Windows 10へのアップグレードを促す「Windows 10を入手する」のアイコンが表
Windows 10 Anniversary Update「Red Stone 1」は何が変わるのか（前編）
マイクロソフトは、現行のWindows 10 バージョン1511（開発コード名はTH2）に対し、2016年夏に「Anniversary Update」を行うことを発表している。既にこのアップデートは、「RS1（Red Stone 1）」と呼ばれる開発コード名（ビルドに対するコード名）で知られていたもの。今回は、各種の情報や現行のWindows Insider Preview（以下WIPと略す）版などから、RS1の概要を解説する。 Windows 10のバージョンとOSビルド 最初に、Windows 10のバージョンを整理しておく。最初のWindows 10（従来の言い方ではRTM）は、現在ではバージョン1507と呼ばれている。その後登場した2015年11月のアップデートは、バージョン1511と呼ばれる。これらは、それぞれ開発コード名としてTH1、TH2という名称を持つ。THは、「Thres
Windows 10をどうしたら使いやすくなるか？
今回は、Windows 10のモバイルでの使い勝手を考えてみます。Windowsに限らず、マシンの使い勝手の第1のポイントとはアプリの起動のしやすさです。どんな場合でもコンピュータというものは、アプリケーションを起動して利用します。 調べて見ると、Windows 10には、基本的に12種類のアプリの起動方法があります（表1）。こんなに必要なのかと思われますが、昔からの使い方もそのままできるという古くからのユーザーに対する互換性の提供という面もあり、また、数が多いからと言って、邪魔になっているわけでも、何か制限があるわけでもないので、プログラムの起動方法が多いこと自体は何の問題もないでしょう。なお、この12種類のほかにも起動用アプリの利用やレジストリへの登録など特殊な設定や準備が必要な起動方法もありますが、それらについては考慮しておらず、簡単な操作で使えるものだけを選んでいます。
Windows 10の「Anniversary Update」で“ペン”の時代がやってくる？
マイクロソフトが今年の夏に予定しているWindows 10の「アニバーサリーアップデート」（RS1）の特徴の１つが「ペン」機能の充実です。もともと、マイクロソフトというよりも、ビル・ゲイツはペン好きで、「ペンコンピューティングが世の中を変える」みたいな発言をしていました。凡庸なる筆者などには、どう変わるのかは分かりかねますが、ペンが使えると便利だということぐらいは分かります。 そもそもマイクロソフトがペンを採用した製品を出したのがWindows 3.1のころで「Windows for Pen Computing」（1991年）という製品がありました。その後、ずっとペンの研究はしていて、Windows XPのころには「タブレットPC」を提案し、Windows Vistaでは、ペン機能がOSの標準になりました。そういうわけで、Windows 10にもペンの機能は最初から入っているわけで、再び、
［Win10カスタマイズ］「OneDrive」をパソコンの容量に応じた設定にする
一方のWindows 8/8.1にあったOneDriveの「オフライン」設定はなくなっている。そのため、ストレージ容量が不足しがちなノートパソコンなどでOneDriveを同期させる場合は、設定の変更が必要だ。 OneDriveの設定画面は、通知領域にあるアイコンの右クリックメニューから開ける（図2）。ここで同期させるフォルダーを選択し、適切な容量分を同期させよう（図3、図4）。
これから広がる汎用端子「USB Type-C」とは
モバイル系のノートPCや2in1デバイスを中心に「USB Type-C」の採用例が増えている。USB規格で採用された新しいプラグ（オス側コネクター）、レセプタクル（いわゆるメス側コネクターのこと）、およびケーブルの仕様だ。単なるUSBの新コネクターというだけでなく、様々な用途に対応できるような拡張を想定して設計されている点に注目だ。 小さく薄く、リバーシブルになった まず物理的な仕様を確認しておこう。レセプタクルのサイズは横8.34mm、縦2.56mmと小さく、省スペース性が求められるスマートフォンやタブレットなどにも無理なく実装できる。耐挿抜回数は1万回、上下の向きがないリバーシブル仕様と、使い勝手も考慮した仕様となっている。 従来のUSBのコネクターは、ホスト側（PCなど）がType-A、デバイス側（周辺機器）がType-Bと形状の異なるコネクターを利用していた。Type-Bは、小型機
「速いPC」の必須条件、ストレージ規格「NVMe」とは
PCのカタログの仕様一覧のストレージの項目で「NVM Express対応」あるいは「NVMe」という文字を見かけることが増えてきた。NVM Express（以下NVMe）とは、ストレージの新しいレジスターインタフェース、およびコマンドセットの仕様である。 レノボ・ジャパンの薄型ノート「ThinkPad X1 Carbon」の使用選択ページ。「ハード・ディスク・ドライブ」として表記されたストレージの選択肢に「PCIe-NVMe」とある レジスターインタフェースとは、ハードウエアとOS／ソフトウエア間の通信の仕組みを標準化したものだ。ホストコントローラー／ストレージデバイスのメーカーがそれぞれ異なっていても、同じように動作し、共通する機能（データの読み書き、電力制御など）を使えるのは、このレジスターインタフェースが標準化されているためである。シンプルに「プロトコル」というような言い方をする場合
近接超高速無線通信が周辺機器を変える、「WiGig」とは
ビジネス向けのモバイルノートPCを中心にWiGig対応をうたう製品が増えてきた。WiGigは、60GHz帯を利用するIEEE 802.11adを基盤とした近距離のワイヤレス通信技術だ。10メートル程度の近距離ながら、最大7Gbpsという高速で、かつ低レイテンシーでデータを転送できる。 日本HPのノートPC「HP Elite x2 1012 G1」はWiGig対応製品の1つ。様々なインタフェースをまとめたドッキングステーションを無線で接続できる 60GHzの超高周波帯で7Gbpsの高速通信 WiGigの仕様は、米インテル、米マイクロソフト、NECなどが設立した業界団体「WiGig Alliance」によって2009年に策定された。その後IEEEでIEEE 802.11規格に取り込まれ、標準化されている。また、WiGig Allianceは2013年にWi-Fi Allianceに統合されてい
4K超えの超高精細画面を伝送「HDMI 2.0a/DisplayPort 1.4」とは
HDMIは2.0aでHDRをサポート HDMI（High-Definition Multimedia Interface）は、フィリップス、ソニー、パナソニックなどが設立したHDMI Forumにより規格策定が行われているデジタル家電向けインタフェースだ。映像と一緒に音声も伝送できるほか、レコーダーなどとリモコンの共通化などができる機器間の制御信号（CEC：Consumer Electronics Control）も用意されている。1.4以降ではEthernet（HEC＝HDMI Ethernet Channel）の伝送にも対応している。 2013年に策定されたHDMI 2.0では、通信速度が1.4a以前の10.2Gbpsから18Gbpsに高速化し、4K解像度での60Hz表示が可能となったほか、21：9のアスペクト比のサポート、32チャンネルサラウンドのサポート、同一スクリーンに2画面分デ
無線LANは新たな高速ステージへ「802.11ac Wave 2」とは
現在、無線LAN規格の主流といえば、IEEE 802.11acだろう。対応製品は2013年春頃ごろから登場してきたが、2015年後半あたりから当初の製品より高速で、多機能な新世代の製品が出てきている。これらは「IEEE 802.11ac（Wave2）対応」と呼ばれることがある。 802.11ac Wave2 対応をうたう「Nighthawk X8 R8500」（ネットギアジャパン）。5GHz帯を2系統、2.4GHz帯を1系統利用可能で帯域は2166Mbps＋2166Mbps＋1000Mbpsとしている。実勢価格は約4万5000円 Wave2は正式な規格ではない IEEEの公式文書には「Wave1」「Wave2」といった文言は含まれていない。業界における便宜的な呼び方として使われてきた。そのため、公式な文書などは存在せず、どこまでをWave2の仕様とするかは曖昧な部分がある。本稿では、IEE
“空飛ぶカメラ”として注目を集めるドローン 新製品のトレンドは
2月25日～28日まで、横浜市西区のパシフィコ横浜で開催されたカメラの展示会「CP+2016」。カメラメーカー各社がCP+に合わせて発表した注目の新製品が展示されたほか、日ごろは接する機会のないメーカーの開発担当者と直接意見交換ができるとあって、各ブースは終日熱気に包まれていた。 こうしたカメラ関連メーカーのブースに混ざって、「DJI」と「Yuneec」というドローンメーカーもブースを設置し、こちらも熱心な写真ファンが製品に釘付けになっていた。昨年、ドローンの墜落事故が相次いで報道されたこともあってか、一般の人にとってドローンをややネガティブに捉える向きもあるようだ。だが、写真ファンにとっては“空飛ぶカメラ”という新しい撮影の形を提供してくれる魅力的な存在となっている。 4/3型の撮像素子で高画質、マイクロフォーサーズカメラ搭載機も展示 中国の深センに本拠を構えるDJIは、世界のドローン市
格安SIMの解約・乗り換えには要注意 手数料が1万円以上かかる場合も
数年前まではデータ通信しか利用できなかった格安SIMだが、今は音声通話に対応した格安SIMが数多く提供されている。電話番号を維持したまま通信会社を乗り換える「携帯電話・PHS番号ポータビリティー」（MNP）制度を利用すれば、電話番号そのままで通信料金を大幅に抑えられる。 しかし、毎月のデータ容量が利用実態に合わなかったり、通信品質や通信速度に不満を持ったりする場合もある。また、他社で魅力的なサービスが登場するケースも少なくない。このような問題を解決するため、他社の格安SIMに乗り換えを検討するユーザーも多い。 今回は、格安SIMを解約したり、格安SIMから別の通信会社へ乗り換えたりする際に、注意すべきポイントを解説しよう。 解約手数料がかかる場合がある NTTドコモ、au、ソフトバンクといった大手通信会社では、2年単位の長期利用を前提に、基本料金を割り引くサービスを提供している。このサービ
できる人に任せ過ぎ？ 堺市68万個人情報流出事件、最大の問題
筆者は堺市で発覚した個人情報流出事件について継続的に取材している（写真1）。2015年12月までに、全有権者約68万人分の住所・氏名・生年月日などがインターネット上に流出したことが判明した。国内の地方自治体で起きた同種の事件では、京都府宇治市で約22万人分の住民情報が漏洩した事件などを上回り、過去最大級だとみられる。 筆者が最初にこの事件について知ったのは2015年9月上旬だった。堺市の職員が、外郭団体の短時間勤務職員約1000人分の個人情報をインターネット上に流出させていたことが判明した（関連記事：堺市職員がレンタルサーバーで個人情報1000人分“公開”、開発スキルが裏目に）。 筆者がこの事件に関心を持ったのは、情報流出の規模が大きいからというだけではない。当該職員が高度な開発スキルを持ち、データ流出の原因になったシステムを自作していたという点が引っ掛かったからだ。これについては後で詳述
SIMフリースマホは3万円台が使い勝手がいい［4機種対決］防水や電子マネー、自撮りにも対応
格安SIMと組み合わせやすいSIMフリースマートフォンは2万円台の機種が人気。だが、少し上の3万円台に注目すると、おサイフケータイや防水性能など、より多くの付加機能が備わり、国内メーカー製の端末も選べる。使い勝手がいい端末がそろっているのだ。 そこで3万円台のSIMフリースマホの中から、おサイフケータイや防水・防じんに対応している富士通の「arrows M02」、シャープが開発しNTTレゾナントが販売する「g04」、5.5インチ大型液晶と高画素インカメラが特徴のASUS「ZenFone Selfie」、独特なデザインとカラーリングが魅力のHTC「Desire 626」を選出。これら注目機種が持つ付加機能をチェックし、価格に見合う価値があるかどうかを見極めた。
「多死社会だから終活サービスは儲かる」の落とし穴
これからニーズが高まる分野としてよく挙げられるのが、自らの死後に前向きに備えるサービス全般、いわゆる「終活」産業と呼ばれる分野だ。この種の取り組みは葬祭や供養業界を中心に2000年代からぽつぽつと見られるようになり、2011年には経済産業省主導で人生の終末期（ライフエンディング・ステージ）とその後についてのあり方を見直す研究会が作られるまでになった。現在は葬儀供養業界はもとより、医療介護業界や金融業界、地方自治体、そしてIT業界に至るまで終活をキーワードにした商品やサービスがみられるるようになっている。 例えば、インターネット上で終活サービスを探してみると、オンラインサービスの生前準備から実際の葬儀手配まで総合的に扱うヤフーの「Yahoo!エンディング」（https://ending.yahoo.co.jp/）や、低価格な葬儀や法要がオーダーできるユニクエストオンラインの「小さなお葬式」（
Google、「忘れられる権利」を全世界のWebサイトにも適用か
「忘れられる権利（right to be forgotten）」に基づくプライバシー保護を巡って欧州当局からプレッシャーを受けている米Googleは、すべてのWebサイトでも忘れられる権利による情報削除を実施する計画という。複数の海外メディア（米New York Timesや英Reutersなど）が関係者から得た情報として、現地時間2016年2月11日までに報じた。欧州のインターネットユーザーが検索を行った場合、欧州サイト以外でも、忘れられる権利を適用したリンクは表示されなくなる。 Googleは、2014年5月に欧州連合（EU）の欧州司法裁判所（ECJ）から受けた判決に従い、忘れられる権利が適用されると判断した情報を欧州向け検索エンジンの検索結果から削除する作業を進めている。しかし削除措置の範囲が欧州に限られていることを疑問視する声は多く、フランスのプライバシー当局は2015年、すべての
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