ほぼすべてのAndroidに重大な脆弱性、データ窃取の危険性あり
ESETは5月27日(米国時間)、「Critical Android flaw lets attackers hijack almost any app, steal data｜WeLiveSecurity」において、Android 9.0よりも前のバージョンを使っているほぼすべてのデバイスに重大な脆弱性が存在すると伝えた。 この脆弱性は「StrandHogg 2.0」と呼ばれており、悪用されると攻撃者によってほぼすべてのアプリが乗っ取りを受ける可能性があり、機密データの窃取などが行われる危険性がある。 脆弱性の詳細は次のページにまとまっている。 StrandHogg 2.0 - The ‘evil twin’ StrandHogg 2.0 - The ‘evil twin’ 「StrandHogg 2.0」を発見した研究者は2019年12月にGoogleに問題を通知しており、Google
Eximの脆弱性がサイバー攻撃に使われている、アップデートを
United States Computer Emergency Readiness Team (US-CERT)は5月28日(米国時間)、「NSA Releases Advisory on Sandworm Actors Exploiting an Exim Vulnerability ｜CISA」において、メールトランスファーエージェント「Exim」が脆弱性（CVE-2019-10149）を悪用した攻撃を受けていると伝えた。この脆弱性は修正パッチも公開されており、攻撃者はパッチが当てられていないEximサーバを見つけて攻撃を実施しているという。 サイバー攻撃はロシアのAdvanced Persistent Threat（APT）グループ「Sandworm」が行っているとされている。この攻撃を受けて、アメリカ国家安全保障局(NSA: National Security Agency)はセ
医療機関へのサイバー攻撃は命を危険に--赤十字社が各国政府に対応要請
新型コロナウイルスのパンデミック下でハッカーらによるサイバー攻撃が人命を危険にさらしているとして、赤十字社、複数の大手IT企業、元世界的リーダーらが米国時間5月26日、公開書簡で警告した。 書簡には、「この数週間の間に、COVID-19のパンデミックに最前線で対応する医療機関を標的とした攻撃を確認している。そうした行為は、これらの重要な機関の機能を阻害し、必要不可欠な備品や情報の展開を遅らせ、患者に対する医療提供を妨害することにより、人命を危険にさらしている」と書かれている。 この書簡には、赤十字国際委員会のPeter Maurer総裁、MicrosoftプレジデントのBrad Smith氏、サイバーセキュリティ企業KasperskyのプレジデントEugene Kaspersky氏のほか、メキシコ、ウルグアイ、スロベニア、ブラジル、ポーランドの元大統領らを含む世界的リーダーが署名している。
Arm、次世代ハイエンドスマホ向け「Cortex-A78」を発表
「Android」スマートフォンに搭載されたチップは長年、スピードテストでAppleの「iPhone」に搭載されたプロセッサーの後塵を拝してきた。しかし、モバイルの両陣営が技術を採用する英チップ企業、Armの新たなチップ設計「Cortex-X1」によって、Androidスマートフォンは大幅に高速化するはずだ。 Armは現地時間5月26日、新たなプロセッサー設計「Cortex-A78」を発表した。同社クライアントビジネスを統括するPaul Williamson氏によると、現行の「Cortex-A77」と比べて20％の高速化が見込めるという。同社はさらに、Cortexのカスタマイズを可能にする「Arm Cortex-X Custom」プログラムと、同プログラムによってピーク時パフォーマンスが30％向上したCortex-X1を初公開した。 この性能強化は、Androidスマートフォンの最上位機種
「Windows 10 May 2020 Update」にドライバーの互換性に関する問題が報告
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Microsoftは米国時間5月27日、メインストリームユーザーに「Windows 10 May 2020 Update」（バージョン2004）の提供を開始したが、既に複数の問題が報告されている。 同社は現時点で、周辺機器、Bluetooth、マウス入力、GPUドライバー、ディスプレイに影響を与えるバグについて、10件の問題を調査中であると公開した。 「Windows 10」の大型アップデートの直後に、ドライバーの互換性の問題が発生するのは珍しいことではない。しかし同社は今回、2019年12月に開発を終えてから大きな新機能を追加しておらず、「Windows Insider Program」で6カ月も余分にかけてテストしていたことになるた
優等生のロイヤルホストを大量閉店に追い込んだコロナリスクの厄介さ 外食以外の3つの事業にも大打撃
「ロイヤルホスト」や「天丼てんや」など約70店舗が閉店する。運営会社のロイヤルホールディングスは外食だけでなく、ホテルや機内食などの事業も手がけているが、いずれの事業も新型コロナウイルス感染拡大で苦戦している。店舗経営コンサルタントの佐藤昌司氏は「時間をかけて築いたリスク分散という盾を、コロナがすべて破壊してしまった」と分析する——。 4月のロイホ既存店売上高は前年比57.9％減 ロイヤルホールディングス（HD）がファミリーレストラン「ロイヤルホスト」など約70店舗を閉店すると発表し、衝撃が走った。これは国内店舗の1割にあたり、創業以来、最大の大量閉店となる。 傘下のロイホや「天丼てんや」は、外出自粛や店舗の臨時休業、営業時間の短縮で業績が悪化している。ロイホの既存店売上高は3月が前年同月比20.3％減、4月が57.9％減と大きく落ち込んだ。てんやは3月が20.9％減、4月が41.9％減だ
LINE、「知的財産に関する新型コロナウイルス感染症対策支援宣言」に参画 | AMP[アンプ] - ビジネスインスピレーションメディア
LINEが、「知的財産に関する新型コロナウイルス感染症対策支援宣言」の趣旨に賛同し、同宣言に参画したと発表した。 同宣言は、新型コロナウイルス感染症の診断および予防、封じ込め、治療をはじめとする、新型コロナウイルス感染症のまん延終結を目的とした行為に対して、一切の対価や補償を求めることなく、保有する知的財産権の権利行使を一定期間行なわないことを宣言するもの。 LINEおよびLINEグループでは、新型コロナウイルス感染症関連の取り組みとして、厚生労働省に協力して実施した「新型コロナ対策のための全国調査」をはじめ、予防のための情報提供、健康相談、店舗向けサポート、そして離れた場所にいる家族・友人とのコミュニケーションや、学校の臨時休校、リモートワーク等へのサポートを行ってきた。 今後も、関係者各所と連携し、新型コロナウイルス感染症まん延の早期終結に貢献できるよう取り組みを続けるとしている。
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テイクアウトできる近隣の飲食店をAIが探すサービス 口コミ評価から推薦 | AMP[アンプ] - ビジネスインスピレーションメディア
グルメSNSアプリ「シンクロライフ」を運営する株式会社GINKANは5月28日、テイクアウト対応店をAIがレコメンドして知らせるサービスをリリースしたことを発表した。これまでに投稿された店舗情報をAIが分析することで、ユーザーは個人にあった近くのお店を簡単に知ることが可能になる。 リリース時には約5,000店舗に対応しており、今後も順次対応店舗が増えていく。 増加するテイクアウト需要 新規店舗の開拓にも活用 新型コロナウイルスの影響で、テイクアウト対応店舗やテイクアウト利用者が増加している。そうした状況下で、「近隣のテイクアウトをもっと簡単に見つけたい」などのユーザーの声に対応するため今回のAIレコメンドサービスをリリースすることになった。 AIレコメンドサービスでは、ユーザーによって投稿された21万件の食レビューと約10万店の店舗情報を活用することで、ユーザーが口コミの良い飲食店を検索の
![テイクアウトできる近隣の飲食店をAIが探すサービス 口コミ評価から推薦 | AMP[アンプ] - ビジネスインスピレーションメディア](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/904cafb109737ff10a76ac0dca0ac94dded02e25/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fampmedia.jp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2020%2F05%2Fledge.ai%2Ftakeout-600x370.png)
情報セキュリティ対策支援サイト / IPA 独立行政法人 情報処理推進機構：
情報セキュリティ対策支援サイトは、2024年7月4日に運用を停止しました。 情報セキュリティ対策支援サイトで提供していた各種サービスは、以下に示す各サイトで提供いたします。 情報セキュリティ対策支援サイトは、中小企業を中心に、企業・組織内の情報セキュリティ対策水準の向上を支援するため、2018年1月15日より公開しているポータルサイトです。 中小企業が自社の対策状況を把握できる「5分でできる！情報セキュリティ自社診断」や社内教育に役立つ「5分でできる！ポイント学習」などのコンテンツを無料で提供しています。 また、中小企業自らが情報セキュリティ対策に取り組むことを宣言する制度である「SECURITY ACTION」や中小企業の支援に取り組む専門人材「セキュリティプレゼンター」リストなど、情報セキュリティ対策に取り組む中小企業の方々とそれを後押しする方々に役立つ情報を幅広く掲載しています。 S
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