JVNTA#94876636: DHCPのオプション121を利用したVPNのカプセル化回避の問題
DHCPのオプション121をサポートする環境でVPN接続する場合、トラフィックの宛先を強制的に変更し、VPNトンネル外に送信することでカプセル化を回避することができる問題（CVE-2024-3661）が報告されています。 本問題の報告者は、この問題を「TunnelVision」と呼んでいます。 以下のオペレーティングシステムにおいて、ルーティングルールのみに依存してホストのトラフィックを保護するVPNを利用している場合、本問題の影響を受けます。 RFC 3442仕様に従ってDHCPクライアントを実装し、DHCPのオプション121をサポートするオペレーティングシステム Windows、Linux、iOS、MacOSなど Androidは DHCPオプション121をサポートしていないため、本問題の影響を受けないとのことです。 DHCP RFC 3442では、ネットワーク管理者がクライアントのル
HTTP/2 zero-day脆弱性により史上最大のDDoS攻撃が発生
本日未明、Cloudflareは、GoogleおよびAmazon AWSとともに、「HTTP/2 Rapid Reset」攻撃と名付けられた新種の脆弱性（zero-day ）の存在を公表しました。この攻撃は、HTTP/2プロトコルの弱点を悪用し、巨大で超ボリューメトリックな分散サービス妨害（DDoS）攻撃を発生させます。Cloudflareはここ数カ月間、こうした嵐のような攻撃の軽減に取り組んでいました。その中には 、1秒間に2億100万リクエスト（rps）を超える、弊社がこれまでに観測した最大の攻撃の3倍ほどの規模となる攻撃も含まれています。2023年8月末以降、Cloudflareはその他の1,000万rpsを超える攻撃を1,100回以上軽減しましたが、この間DDoSの最大記録である7,100万rpsを超える攻撃が184回にも及びました。 攻撃を受けていますか？それとも、保護を追加した
世界中の警察や軍で利用されている暗号化無線規格に意図的なバックドアが潜んでいたとの指摘
サイバーセキュリティグループが、世界中の警察や軍、重要インフラ組織などが利用する暗号化無線規格の地上基盤無線(TETRA)に意図的なバッグドアが存在すると指摘しました。研究者によると、このバックドアは数十年前から存在していた可能性があり、これを介してさまざまな機密情報が漏れていた可能性があります。 Researchers Find ‘Backdoor’ in Encrypted Police and Military Radios https://www.vice.com/en/article/4a3n3j/backdoor-in-police-radios-tetra-burst ヨーロッパの国家警察や緊急サービス、アフリカの軍事組織、北米の列車運行会社や日本の空港無線サービス、その他の地域の重要インフラ・プロバイダーなどは暗号化無線規格「TETRA」を20年以上にわたって使い続けていま
WindowsのICMP実装に発見された脆弱性「CVE-2023–23415」の危険性とは
Microsoftは3月14日(米国時間)、2023年3月の月例セキュリティアップデートをリリースした。このアップデートでは重要度が「緊急(Critical)」に分類された4件の脆弱性の修正が含まれているが、その一つに「CVE-2023–23415」がある。これはICMP(Internet Control Message Protocol)の実装に関連した脆弱性で、悪用されるとリモートから任意のコードを実行される危険性がある。 この脆弱性について、セキュリティ研究者のKevin Beaumont氏が、「A look at CVE-2023–23415 — a Windows ICMP vulnerability + mitigations (which is not a cyber meltdown)」において詳しい解説を公開した。 A look at CVE-2023–23415 — a
Armis、ネットワークスイッチに5つの重大な脆弱性「TLStorm 2.0」を発見 世界中の組織がリスクにさらされていることが判明
ドリームニュース> プレスリリース一覧> Armis> Armis、ネットワークスイッチに5つの重大な脆弱性「TLStorm 2.0」を発見 世界中の組織がリスクにさらされていることが判明 広く利用されているネットワークスイッチに見つかった脆弱性により、 攻撃者はネットワークのセグメント化などのセキュリティ機能を回避し、 重要システムにアクセスできるようになる可能性 本リリースは2022年5月 3日に米国で発表されたプレスリリース ＜ https://www.armis.com/press-releases/armis-discovers-tlstorm-20-five-critical-vulnerabilities-in-network-switches-organizations-around-the-world-at-risk/ ＞ の抄訳です。 米国カリフォルニア州パロアルト発
政府のIoT機器調査、無差別の「力業」に踏み切った背景は
政府のIoT機器調査、無差別の「力業」に踏み切った背景は：ITの過去から紡ぐIoTセキュリティ（1/4 ページ） 総務省は2月1日、脆弱な設定のままインターネットにつながっており、サイバー攻撃に悪用される恐れのあるIoT（Internet of Things）機器を洗い出し、インターネットサービスプロバイダー（ISP）を介してユーザーに注意喚起を行う「NOTICE」（National Operation Towards IoT Clean Environment）という取り組みを発表しました。実際に調査を担うのは国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）で、2月20日から実施予定です。 この取り組みを巡っては一部の報道で「無差別の侵入」と表現された他、ネット上でも「国がわざわざ、各戸のドアが施錠されているか確かめるのはやりすぎでは」「これを機に、なしくずし的に侵入範囲が広げられるのではな
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