DHCPのオプション121をサポートする環境でVPN接続する場合、トラフィックの宛先を強制的に変更し、VPNトンネル外に送信することでカプセル化を回避することができる問題(CVE-2024-3661)が報告されています。 本問題の報告者は、この問題を「TunnelVision」と呼んでいます。 以下のオペレーティングシステムにおいて、ルーティングルールのみに依存してホストのトラフィックを保護するVPNを利用している場合、本問題の影響を受けます。 RFC 3442仕様に従ってDHCPクライアントを実装し、DHCPのオプション121をサポートするオペレーティングシステム Windows、Linux、iOS、MacOSなど Androidは DHCPオプション121をサポートしていないため、本問題の影響を受けないとのことです。 DHCP RFC 3442では、ネットワーク管理者がクライアントのル
Don Reisinger (Special to ZDNET.com) 翻訳校正: 佐藤卓 吉武稔夫 (ガリレオ) 2024-05-08 09:42 セキュリティ研究者が、あらゆる仮想プライベートネットワーク(VPN)を無効にできる手法を明らかにした。しかも、このエクスプロイトは20年ほど前から野放しの状態で、悪意ある攻撃者からすでにその存在を知られている可能性があるという。 Leviathan Security Groupの研究者らは、VPNが使われたトラフィックを可視化する手法を発見した。攻撃者がこの手法を利用すれば、暗号化されていないトラフィックを盗聴し、価値あるデータをそのトラフィックから取り出すことが事実上可能になる。研究者はこのエクスプロイトを「TunnelVision」と名付けた上で、今のところこのトリックに引っかからないVPNは見つかっていないと指摘した。 VPNは、トラ
通信を保護する「VPN(Virtual Private Network)」に関する脆弱性「TunnelCrack」が発表された。トラフィックが外部に漏洩するおそれがある脆弱性で多くの「VPNクライアント」が影響を受ける。 「TunnelCrack」は、「VPN」に関連する複数の脆弱性を総称したもので、信頼性の低いネットワークへ接続した際、経路などを不正に操作され、トラフィックを傍受されるおそれがある。ニューヨーク大学やルーベンカトリック大学のセキュリティ研究者が論文を公表した。8月11日に「USENIX Security 2023」で発表を予定している。 VPNによるトンネルを確立する前に経路が不正操作されることにより生じる脆弱性で「VPN」の利用当初より存在。「VPN」で使用する暗号プロトコルに関係なく影響を受ける。本来保護されるネットワークトンネルよりトラフィックが流出するおそれがある
VPN機器の脆弱性 2022年10月以降、JPCERT/CCよりFortiNet 社製の VPN機器のソフトウェアの脆弱性に関する注意喚起が行われています。 すでに脆弱性に対応した最新版が公開されています。開発者が提供する情報をもとに常に最新版にアップデートすることが必要です。 【VPN機器の脆弱性による想定される影響は】 脆弱性によって、影響を受ける可能性がある内容は以下のとおりです。 認証バイパスの脆弱性(CVE-2022-40684)で、脆弱性が悪用されると、認証されていない遠隔の第三者によってVPN機器の管理インターフェースに細工し、任意の操作が行われる可能性があります。 SSL-VPNにおけるバッファーオーバーフローの脆弱性(CVE-2022-42475)で、脆弱性を悪用されると、認証されていない遠隔の第三者によって細工したリクエストを送信し、任意のコードやコマンドを実行される可
清酒の製造や販売を行う日本盛株式会社は10月25日、9月20日に公表した同社サーバへの不正アクセスについて、調査結果を発表した。 同社では9月18日に、同社が管理運用するサーバへの第三者からの不正アクセスで社内システムに障害が発生、外部専門家の協力のもと、不正アクセスのあった情報の内容や原因、経路の究明、情報漏えいの可能性などの調査を進めていた。
酒造会社の日本盛(兵庫県西宮市)は10月25日、第三者による不正アクセスを受け、社内システムに障害が発生したと明らかにした。社内サーバがランサムウェアに感染していた。個人情報漏えいの有無は不明。 9月18日に、同社が利用しているデータセンターの管理会社から、サーバに不具合があるとの報告を受けた。社内で調査したところサーバがランサムウェアに感染していたことが分かった。 事態を受け、日本盛は9月19日に所轄警察署に被害を申告。20日には個人情報保護委員会に報告し、第三者機関での調査も始めた。 攻撃者は日本盛が導入していたSSL VPN機器の脆弱性を悪用して社内システムに侵入したとみられる。侵入後、ランサムウェアを設置して保存されていたデータを暗号化。社内システムに障害が発生した。 日本盛は障害の影響で、通信販売の商品の発送を一時見合わせた。現在は、問題となったVPNの利用を停止し、情報セキュリ
Charlie Osborne (Special to ZDNET.com) 翻訳校正: 編集部 2019-07-24 12:21 Palo Alto Networksの「GlobalProtect」SSL-VPNソフトウェアに存在する脆弱性が発見された。同ソフトウェアは、ライドシェアサービスを提供するUberなどの世界の大企業で使用されている。 GlobalProtectは、遠隔地で働く作業員に対してセキュアなチャネルや仮想プライベートネットワーク(VPN)トンネルを提供するためのソリューションだ。この脆弱性は、最近のバージョンには存在しないものの、旧バージョンに依然として潜んでいるという。 Palo Altoのセキュリティアドバイザリーによると、「CVE-2019-1579」という脆弱性識別番号が割り当てられたこの脆弱性は、遠隔地からのコード実行につながるものであり、GlobalPro
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