万乗　大智 @jgdjgdjgd 漫画家。いろいろ描いてます。いつか立派なパンツを描いてやろうと切磋琢磨しています。デビュー作は「DANDOH」「機動戦士ガンダム　アグレッサー」月刊の少年サンデーSで連載中です～。 万乗　大智 @jgdjgdjgd よく、キャラのいい加減な名前の付け方としてガンダムでは「カツ レツ キッカ」が挙げられますが、マクロスのこの3人組の酷さに比べればまだカワイイものです。 pic.twitter.com/8lImXxbbE5 2019-01-05 20:33:55

平成30（2018）年12月20日、能登半島沖のEEZ（排他的経済水域）で、韓国海軍の駆逐艦から海上自衛隊のP-1哨戒機に向けて、火器管制レーダーが照射され、両国の間で非難の応酬が続いている（12月31日現在）。 韓国側は、遭難した北朝鮮の漁船をレーダーで探索していたと主張しているが、何やら怪しい。少なくとも今回の事案で、海上自衛隊の哨戒機側に、非はなさそうだ。韓国側の二転三転する苦し紛れの言い訳が、今後どうなっていくか、楽しみではある（意地の悪い見方だが）。

同性同士の結婚に２０～５０代の８割近くの人が肯定的――。電通は１１日、そんな調査結果を発表した。ＬＧＢＴなど性的少数者への意識を尋ねた調査で、同社は「ＬＧＢＴへの理解が広がり、法整備など、次の段階への関心が高まっている」と分析する。 調査は昨年１０月下旬、インターネットを通じ、全国の２０～５９歳の６万人を対象に実施。このうち、８・９％が性的少数者の当事者で、前回２０１５年調査から１・３ポイント上昇した。 ６万人から抽出した６２２９人に「同性婚の合法化」について聞いたところ、「賛成」「どちらかというと賛成」は７８・４％に上った。ＬＧＢＴではない５６４０人でみると、女性は８７・９％で、男性の６９・２％より高かった。また、若年層で高く、２０代８７・３％▽３０代８１・２％▽４０代７７・５％▽５０代７２・５％だった。 また、働くＬＧＢＴに対し…

『君の名は。』の新海誠監督の新作『天気の子』より - (C) 2019「天気の子」製作委員会 ひと口に「アニメ映画」といってもその内実はさまざまで、日本製アニメ映画は大きく4つのカテゴリーに分けることができる。2018年のアニメ映画を例に各カテゴリーに分け、そのカテゴリーから2019年の日本アニメ映画の傾向をみてみよう。（文：藤津亮太） 4つのカテゴリーに分けてみると… カテゴリー1は、全世界興行収入が100億円を超えるヒットとなった『名探偵コナン　ゼロの執行人（しっこうにん）』のような、テレビシリーズを前提に年1回のペースで定期的に制作される作品。 『名探偵コナン　ゼロの執行人（しっこうにん）』より - (C) 2018 青山剛昌／名探偵コナン製作委員会 カテゴリー2は、『劇場版　のんのんびより　ばけーしょん』のように人気のテレビシリーズの続編や番外編といった趣向で制作される、スペシャル

毎月勤労統計の問題が発覚するきっかけは、厚生労働省の担当職員が総務省の統計委員会の打ち合わせで「東京以外の地域でも従業員５００人以上の事業所について抽出調査を実施したい」と発言したことだった。複数の関係者が明かした。 厚労省と総務省の担当職員、統計委員会の西村清彦委員長らが昨年１２月１３日、次回の統計委員会開催について協議した。西村氏が毎月勤労統計の調査結果について、かねて正確性を疑問視する声が出ていることを踏まえ、詳細に分析する必要があるとし、次回委員会のテーマにする考えを示したという。 その時に厚労省職員から、従業員５００人以上の事業所について東京都では抽出調査をしており、東京以外への拡大を計画しているとの発言があった。西村委員長は「抽出調査は重大なルール違反」と指摘し、統計の信頼性確保の観点からも危機的状況だとの認識を示した。厚労、総務両省に早急に事実関係を確認するよう求めた。 今回

警察庁と17道府県の警察官が、昇任試験の対策問題集を出版する「EDU－COM」（東京）から原稿執筆料を受け取っていた問題で、12カ月以上、毎月執筆料が支払われていた警察官が少なくとも36人いることが、同社作成の支払いリストで明らかになった。このうち1500万円超を受け取ったとされる大阪府警の警視正には4年10カ月にわたって毎月支払われ、月の最高額は約137万円に達していた。いずれも副業許可を受けておらず、地方公務員法（兼業の禁止）違反などに当たる可能性が高い。 【写真】出版社に流出した警察の内部文書 リストによると、同社は2010年1月～17年3月、警察官467人に原稿執筆料として計1億円超を支払っていた。このうち36人は、問題集の全国版と各県版を執筆。内訳は、全国版12人▽兵庫版7人▽埼玉版5人▽大阪版3人▽北海道、千葉、京都版各2人▽奈良、愛知、神奈川版各1人―だった。 大阪府警の警視

２０２０年東京五輪・パラリンピックの招致を巡って、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長（７１）が汚職に関わった疑いがあると仏メディアが報じたことを受け、竹田会長がコメントした。以下の通り。 フランス・ルモンド紙の記事について フランス・ルモンド紙の本日の記事に基づき私が起訴されたとの間違った情報が発信されているようですが、記事にはそのような記載はありませんし、またそのような事実もありません。 フランス当局が調査している国際陸上競技連盟の前会長であるラミン・ディアック氏、その息子パッパ・マッサタ・ディアック氏とブラック・タイディング社代表のタン氏の一連の疑惑捜査の件で、私は、東京２０２０年招致活動に関し、その調査協力として担当判事のヒヤリングをフランス・パリにて受けました。 招致委員会は、ブラック・タイディング社とのコンサルタント契約に基づき正当な対価を支払ったものであり、贈賄にあ