Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同調査のもと、定点観測として、「検索サービスの利用実態」に関する調査を実施した。 今回の調査対象者は16歳〜59歳までの男女500人。性年代別で50人ずつの均等割付けを行った。 ≪調査結果サマリー≫ 90％弱のユーザーが、1日1時間以上インターネットを利用している。 Yahoo!には、ライト・ミドルユーザー（ネット利用時間が短い）や女性、若年層が多い。 Googleには、ヘビーユーザー（ネット利用時間が長い）や男性が多い。 百度の利用率は1.2％と、日本市場でシェアを伸ばしつつある。 Q1.1日のインターネット利用時間 利用時間は「2時間〜3時間未満」が23.2％と最も多く、次いで「1時間〜2時間未満」が22.0％となった。1時間未満と回答したユーザーはわずか10％強で、この調査がインターネットリサーチであ

バンダイネットワークス、VIBE、東急エージェンシーの3社は9月5日、中高生のモバイルECサイト利用状況に関する調査結果を発表した。4人に1人がモバイルECサイトで買い物をした経験があるという結果となった。 調査はVIBEが運営するモバイルコンテンツサイト「GAMOW」を利用している13歳から18歳までの中学生および高校生。有効回答者数は1107件で、内訳は男性が21％、女性が79％。年齢を見ると13歳が8％、14歳が10％、15歳が21％、16歳が28％、17歳が20％、18歳が13％となっている。また、キャリア別の内訳はNTTドコモが33％、auが47％、ソフトバンクモバイルが20％となった。 調査では、モバイルECサイトで買い物をしたことがあるユーザーは回答者の25.2%にのぼった。年齢が上がるごとに利用経験者の比率は高まり、13歳ではわずか11.0％だったのが、18歳になると32.

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社 ボーダーズと共同調査のもと、インターネットセキュリティについて調査を行った。 今回の調査では、インターネット上で使われる仕組み“クッキー”について、どの程度のユーザーに知られているのか、またクッキーの削除経験について調査を行ったところ、クッキーを知っている人の中で62.5％もの人がクッキーを削除したことがあると答えた。 調査対象は、20歳以上のインターネットユーザー500人。 男女比は、50％ずつの均等割り付けを行った。 年齢比は、20代：19.6％、30代：41.6％、40代：24.2％、50代：11.0％、60歳以上：3.6％となった。 Q1では、インターネット上で使われる仕組みの【クッキー】を知っているか尋ねたところ、「なんとなく知っている」が58.8％、「よく知っている」が23.8％となり、この2つを合わせて“知って

シマンテックはこのほど、「パソコン利用時のストレス調査」の結果を発表した。 調査では対象者のPC習熟度をあらかじめ調査し、初級、標準、上級に分類。各層のストレス傾向を探った結果、初心者や女性、60歳以上はPC利用時のストレスが比較的高かったという。ただ、インターネットがなくなると約7割が「日常生活に支障をきたす」と回答し、日常生活の重要なインフラになっていることがうかがえる。 PC利用時のストレスについては8割以上が「感じる」と回答。その理由として「動作が遅い（66％）」が最も多く挙げられたものの、対策については「特に何もしていない(41.4％)」が実情のようだ。その理由としては「やり方が分からない（39.7％）」、「手間がかかって面倒（35.6％）」などが挙げられている。 また、保存データのストレスについては「重要なデータの損失（32.9％）」や「不要なデータの蓄積（20.1％）」など約

YouTubeの動画を装ったファイルが出回っており、これをダウンロードするとコンピュータを危険にさらす恐れがあると、Trend Microが警告している。問題のファイルは、実行された場合、ハイテクが滅んだ後の社会を描いたウェブテレビシリーズ「Afterworld」の1エピソードを掲載したYouTubeのページを表示し、その背後で別のサーバに接続してトロイの木馬をダウンロードする。ウェブセキュリティ企業のWebsenseもこのトロイの木馬を追跡調査し、もともとはかつてのソビエト連邦に割り当てられ、現在でも利用されている「.su」ドメインが出所であることを突き止めている。 ネット上のメディアファイルを利用して一般ユーザーのコンピュータに感染するマルウェアは、今回が初めてではない。2006年12月には、Appleの「QuickTime」が搭載したJavaScript機能の脆弱性を利用したワームが

書籍販売元やスパマーやハッカーにわずらわされる確率が減るならば、オンラインで購入したその本にもう少し支払っても構わないだろうか？ 米国時間6月7日に「2007 Workshop on the Economics of Information Security」において発表された論文（PDFファイル）によると、消費者は自分の個人情報を保護するためならばオンライン購入商品にもう少し支払ってもよいと思っていると、カーネギーメロン大学の研究者らは確信している。 Carnegie Mellon Usable Privacy and Security Lab（CUPS）は、検索エンジン「PrivacyFinder.org」を用いた調査を実施した。調査は18〜71歳のモニターにお金を与え、指示された商品をオンラインで購入してもらうというもので、CUPSはこれに参加した18歳から71歳までの人々の動向をモ