大谷翔平のコメントとして「何度か大金の送信をしました。送れる最大限度額でした」水原通訳の話を米報道 2024年3月23日 16時53分 ドジャースの大谷翔平選手の水原一平通訳が、違法賭博に関与していたとしてチームを解雇された。日本時間21日、複数の米メディアが報じた。米連邦捜査局(FBI)の捜査により、大谷の口座から違法ブックメーカーへ資金が流出していることが判明。大谷の弁護士の説明によると、水原通訳が大谷の口座から資金を盗み、賭博の借金返済に充てたという。
「セクシー田中さん」の原作者で人気漫画家の芦原妃名子さん(享年50)の死の波紋が広がる中、今年4月から日本テレビ系列で放送予定のドラマ「たーたん」。原作者は西炯子さんで、現在も「ビッグコミックオリジナル」(小学館)で連載中だ。 日テレでドラマ化される「たーたん」 「週刊文春」は2月14日配信の電子版で、今年4月にスタートする同作のドラマ版の主演をムロツヨシ(48)が務めること、「セクシー田中さん」と同じプロデューサーが手がけることなどを報道した。 そんなドラマ版「たーたん」について、日テレと小学館の間で今も激論が交わされているが、放送中止や延期の可能性が浮上していることが「週刊文春」の取材で分かった。
NHK大改編 平日午後1時から5時間、情報番組生放送 民放各局にも衝撃
「松本人志さんに代わる人はいない」 大阪・関西万博のアンバサダー 代役は立てないと吉村知事01月25日 20:08 大阪府の吉村知事は大阪・関西万博のアンバサダーを務める、活動休止中のダウンタウン・松本人志さんの代役を立てないことを明らかにしました。 大阪府の吉村知事は性加害報道を受けて松本人志さんが活動休止を発表した今月9日、アンバサダー活動も休止になる見通しを示していましたが、10日、松本さんの代役を立てないことを明らかにしました。 【大阪府・吉村洋文知事 1月25日】(Q松本さんの代役は立てない?)「今の段階ではないというか、ありません特に。松本さんに代わる人はこの人だと言えるのは僕はなかなかいないと思う」 一連の報道を受けて、松本さんは週刊文春側に5億5000万円の損害賠償と記事の訂正を求めて提訴していますが、週刊文春は「記事には十分に自信を持っている」などとコメントしています。
羽生さんが離婚を発表して以来、ずっとモヤモヤしている。問題提起、という意味で、そのモヤモヤの中身を披瀝しておきたい。 誰が、何をしたのか 1つは、誰が、何をしたのが問題なのか、という事実関係が判然としないことである。 羽生さんのメッセージによれば、「様々なメディア媒体」による「誹謗中傷やストーカー行為」と「許可のない取材や報道」が問題なのだという。 「様々なメディア媒体」とは何か。そもそも「メディア」とは「媒体」のことで、この同語反復に、彼がどういう意味を込めたのかが分かりにくい。もっぱらテレビや週刊誌などの取材を問題視するなら、「マスコミ」「マスメディア」と言っただろう。わざわざ、こういう表現をしたのは、むしろYouTubeを含むSNSでの発信を問題にしたかったのかもしれない。いずれにしろ、はっきりしない。 にも関わらず、ネットでは「マスゴミ」など口汚い言い回しも含め、マスメディアへの非
これは自分の一部フォロワーさんへの(つまり宝塚に関する一連の報道の時期や内容と、私がどういうふうにコンテンツを愛したかをご存知の方への)文章なので、そうでない方には色々と説明不足かと思います。 自死する方が出る前の今年2月頃から、私は「この集団は推せない」と思い宝塚のファンをやめる決断をしていました。きっかけは一連の文春報道ですが、それ自体よりもファンダムの反応を見て決めたというほうが正確かもしれません。そして事が起きてしまった以降は、あれ程までに愛したヅカローをもう観られないという気持ちになり、ひどく苦しんできました。そして宝塚と距離を取るために、ハイロー新作舞台にも当面は反応しないことにしました。自分にハイロー新作が喜べない事態が来るとは夢にも思わず、そのこと自体もまた私を打ちのめしましたが、それでも。 ファンダム批判になりますが、思ったことを書き留めていた文章があるので、自分のスタン
2023.10.10 NGリストの外部流出事案に関する事実調査について 以下の内容は、NGリストの外部流出事案に関する事実調査のため、山田将之チーフ・コンプライアンス・オフィサー(以下「山田CCO」といいます。)による関係者のヒアリング結果及び関係資料の確認結果等に基づいてとりまとめたものです。 なお、ジャニーズ事務所や西村あさひ法律事務所・外国法共同事業(以下「西村あさひ」といいます。)に所属していない者のうち、一部の者が、心身の不調を訴えているため、現在まだヒアリングは実施できておりません。 1.10月2日の記者会見の趣旨・目的 2023年9月7日(以下、日付はすべて2023年)の元代表取締役社長による性加害事案につき謝罪等を行う記者会見(以下「9月7日記者会見」という。)終了後、ジャニーズ事務所は、その取引先や社会等のステークホルダーから、「謝罪をしたのはよいが、今後の対策・対応はど
わたしが主催しています「21世紀を生き残るための永江 虎の穴塾」では塾生を募集しています。希望者は毎月30分。わたしと1:1でzoomでブレストができます。ビジネスモデルの相談はもちろん、転職や自己PR、招来の方向性などの雑談でもOK。今月からその道の専門家をお呼びしての「資産を増やそう。新NISA攻略講座」を開催します。 ↑怒りの動画版もブログより1週間遅れてリリース ジャニーズ問題で全く分かってない人が多すぎる いろいろな人がいろいろなことを言ってます。が一番アホだなと思うのが タレントに罪はない ってヤツ。 報道によると、仲間が強姦されているのに自分は有名になりたいからって笑って「次はお前だ」とか言ってたというなら似たようなもんだと思います。 また、文春報道では、マネージャーや幹部ぐるみで強姦場所に連れて行って強姦させていたということなので会社自体が反社で、そこから出ず、ずっと属して
ジャニー喜多川氏の性加害の問題で、ジャニーズ事務所が会見を開いたことを受けて、NHKはコメントを発表しました。 【NHKコメント】 ジャニーズ事務所は、故ジャニー喜多川氏が性加害を行っていたと認めました。未成年者に対する悪質な性加害が、長期間にわたって取引企業で行われていたことを深刻に受け止めています。 ジャニーズ事務所の再発防止特別チームの調査報告書では、「マスメディアからの批判を受けることがないことから、ジャニーズ事務所が自浄能力を発揮することもなく隠蔽体質を強化し、その結果、被害が拡大した」などと指摘しています。 この問題をめぐっては、これまでも週刊誌等でたびたび報じられ、性加害の事実を認定した東京高等裁判所の判決が2004年に確定するなどしましたが、NHKは、当時、この問題について認識が薄く、その後も、取材を深めてニュースや番組で取り上げることはありませんでした。 多くの未成年者が
故ジャニー喜多川氏の性加害問題で、ジャニーズ事務所の藤島ジュリー景子社長が再発防止特別チームから辞任を求められるなど、まだまだ芸能界への激震が収まっていません。そんな中、各テレビ局はこぞって「ジャニーズ事務所との蜜月を反省している」という姿勢を見せていますが、本当に反省していると言えるのでしょうか。ジャニーズに限らず、真摯に反省し、今後は取引先の大手事務所への忖度をやめるというのであれば、まずはのんこと能年玲奈さんをテレビに出演させるべきではないでしょうか。 反省した姿勢を見せるテレビ局 故ジャニー喜多川氏がジャニーズ事務所に所属する多数の少年たちに性加害行為を行ってきた問題に関して、海外メディアが報じて世界的な問題になったことにより、これまでジャニーズ事務所と蜜月でやってきたテレビ局が、反省する姿勢を見せています。 では、テレビ局はこの問題を真摯に反省し、今後自分たちに利益をもたらしてく
温泉のお湯を6カ月間入れ替えなかったことと、50年間何百人もの子どもたちを触ったり、口腔性交したり、肛門性交を強要すること、どちらが重大な罪だろうか。日本のメディアにとって答えは明白のようだ。 日本のテレビ局の幹部らは、今すぐ自分の名刺にこう刷るべきだろう。「弱きを挫き、強きを助ける」。 テレビ局に対して長きにわたって娯楽を提供してきたジャニー喜多川という男が、世界最悪級の連続児童性加害者の1人であったということに対して、日本のジャーナリズムはことごとく「無力」だった。人的、財務的、物質的資源が豊富にあるにもかかわらず。 バックのない弱いものばかり過剰に報道する 海外のテレビ局が日本のテレビ局についてつねに驚くのは、日本の同業者がヘリコプターを惜しげもなく使うことだ。東京都庁前での50人規模の東京オリンピックに対する反対デモや、各大臣の靖国神社参拝、カルロス・ゴーンの釈放などを撮影するため
テレビ朝日の報道姿勢を問う声が、NHKの番組で出た(写真:Rodrigo Reyes Marin/アフロ) ジャニーズ事務所の創業者・ジャニー喜多川氏による「性加害問題」について、NHKは5月17日、<“誰も助けてくれなかった” 告白・ジャニーズと性加害問題>と題した番組を放送した。 その中で、番組のコメンテーターが「ジャニーズの性加害問題」を報じてこなかったテレビ局の責任を指摘し、「民放の人たち、テレビ朝日やフジテレビなんかは特にそうですけれども、逃げないで、ちゃんと扱っていただきたい」と発言する場面があった。 NHKクロ現が「ジャニーズと性加害問題」を放送この問題を約30分間にわたり取り上げたのは、NHKを代表する報道番組「クローズアップ現代」。独自の取材をもとに、元所属タレントで被害にあったという男性の証言やこの問題をめぐる背景などを伝えた。 NHKクローズアップ現代が放送した「ジャ
『週刊文春』告発キャンペーンの影響拡大 ジャニーズ事務所のカリスマ創業者ジャニー喜多川氏(故人)による性加害スキャンダルは今、大事な局面を迎えている。所属タレントがテレビ界、映画界を席巻している現実から見れば、同事務所がメディアに対していまだ大きな支配力を持っているのは確かだが、このところ新聞報道や、あるいは様々な領域での識者の発言など、告発の影響は広がっており、これまでのように告発した側が一方的に押さえこまれてしまうという状況ではなくなりつつある。 民放の場合は、ジャニーズタレントなしにはドラマもバラエティも成立しない状況だから、ジャニーズ事務所への「忖度」はかなり大きい。告発キャンペーンを続ける『週刊文春』は4月27日号で「“報道のTBS”は会見にカメラ出さず、“共犯者”民放テレビはいまだ放送ゼロ」と、メディア批判を展開した。ただ名指しで批判されたTBSは、それを気にしたのか、発売後放
大手広告代理店「博報堂」が発行する雑誌で、ジャニーズ事務所の創業者・ジャニー喜多川氏の問題を取り上げたものの、同社広報室長の判断で掲載が見送られていたことが分かった。 広報室は取材に「当社のビジネス上配慮が必要とした原稿に関しては、掲載の可否含め編集長と相談の上、判断をしています」と答える。 「今号の検閲は、本当に無意義だった」 博報堂が1948年に創刊した『広告』の最新号(2023年3月31日発売)では、「文化」を特集テーマに35本の記事を掲載した。 社会学者・田島悠来氏と批評家・矢野利裕氏の対談では、「ジャニーズは、いかに大衆文化たりうるのか」との表題でジャニーズの歴史を紐解いた。 しかし、記事末尾には「本記事は、ビジネスパートナーであるジャニーズ事務所への配慮の観点から、博報堂広報室長の判断により一部表現を削除しています」と記されていた。 矢野氏は3月31日、投稿サイト「note」で
応援してくださっている皆さま、関係者の皆さま 弊社所属 櫻井孝宏について、報道がなされております件につきまして 日頃より応援してくださっている皆さま、関係者の皆さまに 多大なるご迷惑とご心配をおかけしておりますことを、深くお詫び申し上げます。 今回の記事に掲載されている女性から、櫻井は1000万円を請求されており、 指定期日までに対応がない場合、当該女性の納得のいく方法・手段を実施すると 伝えられておりました。 法外な金額であったことから、櫻井が個人で委任した弁護士を通じて要求を断ったところ、 報道がなされた次第です。 このような背景があるため、弊社といたしましても顧問弁護士と対応を協議しております。 重ねまして、この度は皆さまへ多大なるご迷惑をおかけしております事を 心よりお詫び申し上げます。 皆さまの信頼回復に誠意をもって対応してまいります。 2023年1月18日 株式会社インテンショ
声優事務所のインテンションは18日、公式サイトを更新し、所属声優の櫻井孝宏が一部週刊誌で一般女性との過去の交際内容について報じられていることについて経緯を説明した。 これは17日に文春オンラインにて『《未婚サギ不倫》「結婚が決まって、私は性のはけ口になったんですね」人気声優・櫻井孝宏(48)第3の元恋人・B子さんが告発する“15年の裏切り”と“不誠実メール”』というタイトルで、一般女性と櫻井の過去の交際内容について報じられたもの。 インテンションの公式サイトでは「櫻井孝宏について、報道がなされております件につきまして、日ごろより応援してくださっている皆さま、関係者の皆さまに多大なるご迷惑とご心配をおかけしておりますことを、深くお詫び申し上げます」と謝罪。 続けて掲載されている内容について触れ「今回の記事に掲載されている女性から、櫻井は1000万円を請求されており、指定期日までに対応がない場
ジャーナリストの池上彰氏(71)が10日放送のテレビ東京「池上彰の参院選ライブ」(後7・50)に生出演。東京選挙区に立候補している元「おニャン子クラブ」の生稲晃子氏(54)がインタビューに応じない理由に苦言を呈した。 【写真】当選が決まり、笑顔で関係者に手を振る生稲晃子氏 番組内で東京選挙区を紹介した際に池上氏が「自民党の生稲候補に関しては、安倍さんの事件が起きる前に“ぜひ、この番組に出演していただきたい”とお願いをしたんですが、この番組だけでなく全てのテレビ局のインタビューに応じてはいただけないという結果になってしまいました」と伝えた。 「さあ、どうしてなんでしょう?」と首をひねった池上氏に同局の官邸キャップ・篠原裕明氏が「本日、どうして生稲さんが中継に出ていただけないのか陣営の関係者に取材したところ、匿名を条件に答えてくれました。陣営の方は“生稲さんは国会議員としての資質、勉強が圧倒的
問合せ先:厚生労働大臣指定法人「いのち支える自殺対策推進センター」広報室 press@jscp.or.jp / Tel. 03-6272-9446 / Fax. 03-6272-9447 厚生労働大臣指定法人・一般社団法人 いのち支える自殺対策推進センター 厚生労働省 令和 4 年 5 月 11 日 再度の注意喚起 メディア関係者各位 タレントの上島竜兵さんが 5 月 11 日に逝去され、 死因が自殺である可能性があるとの報道・放 送が行われていることを踏まえて、本日午前中に、 『自殺報道ガイドライン』に即した放送・報道 をしていただくよう、依頼文を送らせていただきました。 しかしながら、一部のメディアにおいて、 『自殺報道ガイドライン』に反する、以下のような報 道 ・ 放送が行われているため、 あらためて自殺報道に関する注意喚起をさせていただく次第です。 以下のような放送・報道は、自殺リ
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